『週刊現代』よりニュースな講談社の社内

8月上旬、東京地裁からMyNewsJapan本社宛に、特別送達の分厚い書類が届いた。「ついに企業から嫌がらせ訴訟（SLAPP）か？」と思いつつ開けると、「訴訟告知書」、そして２つの損害賠償請求事件の裁判書類が計６冊入っていた（下記写真）。ざっと見ると、2年前に掲載し19万アクセス超と読者の強い支持を得た記事「27才1,200万円！国民の働く意欲削ぐ講談社の異常賃金」と関係があるようだ。

書類を読むと、その講談社発行の『週刊現代』が大好きな、醜悪な社内ダブル不倫劇だった。自らの実力と関係ない会社の看板や国の規制によって、間違って市場価値の3倍もの給料を貰ってしまうと「勘違い人間」が量産され、このような事件が増えて、社会が歪んでいく――改めてそう実感させる内容だった。テレビ局社員の犯罪率が高いのも全く同じ構造である。

「過剰な正社員限定保護」と「過剰な経済的規制」を緩和・撤廃し、格差を固定化させない流動性の高い社会に変えない限り、このような身のほど知らずがカネの力で超有名弁護士を雇い、自らの不倫の末に棄てた元夫をさらに追い詰めるという醜悪な事態は、ますます増えるはずだ。

この講談社Ｗ不倫夫婦が雇っている弁護士は、ロス疑惑でも三浦和義容疑者の弁護を務めた名誉毀損の専門家、喜田村洋一氏。夫妻は年収3千万円もあるので、着手金だけでも想像もつかない高額を難なく支払える、というわけである。

さて、双方の訴状によると、この現在進行中のノンフィクションに登場するのは、『週刊現代』所属のKさんと『小説現代』所属のT君。この2人は、それぞれが不倫を働いた挙句、それぞれの元夫・元妻と別れて2007年1月に入籍し、現在は住友不動産の超高級タワーマンションで優雅に暮らしている。

問題となっているのは、Kさんの元夫で元朝日新聞記者・H氏との関係だ。「講談社Kさん・T君」VS「元朝日H氏」で、双方が損害賠償を求め、提訴し合っている。

『週刊現代』といえば、今週号（08/23・30盛夏特大号）の吊り広告を見ると、「美女アナの不倫愛25年史」「泥沼不倫疑惑　青木裕子」「W不倫騒動！デヴィ夫人が暴露したイケメン外務官僚とフジモリ元大統領夫人の関係」と3本も不倫ネタを掲載。

つまり、一民間サラリーマンであるアナウンサーの不倫を実名でさんざん暴露している。それが講談社の社内規定と考えるほかない。これで社員のことを「匿名」で書かれて文句を言う理屈は、どの世界でも成り立たない。

講談社としても、そのようなダブルスタンダードは他マスコミからの批判に耐えられないだろう。文句があるなら、自社で発行する『週刊現代』なり『フライデー』なりで釈明および批判してくれて構わない。弊社は常に、反論大歓迎である。

H氏側の訴状より。生々しい現場のやりとりを再現。ドラマではありがちだが…

「首吊り自殺的なことをしていた」

さて、ここからが具体的な訴訟の中身だ。弊社が訴訟告知を受けた理由は、２つめの裁判（講談社夫婦がH氏に対して起こした訴訟）に関係がある。まずは時系列で１つめの裁判から、事件の概要を追う必要がある。

１つめは、H氏が、講談社K・Tコンビに対して、2007年5月31日付で損害賠償請求を起こした。争いのない事実関係によると、H氏とKさんは内縁関係の夫婦で、同居生活5年を経て2005年4月には共同で購入した戸建住宅に引っ越した。だが、ちょうどその頃、KさんはT君とも不倫関係にあった。

交際が発覚したのは6月19日。2人そろって、建築雑誌『New HOUSE』の取材を新居で受けた日の夜だった。自室でH氏に尋ねられたKさんは、T君との不貞行為を自ら白状した。T君にも妻がおり、どうどうたるダブル不倫だ。

H氏の訴状によると、翌20日になってもH氏は涙が止まらず泣き続け、全ての仕事をキャンセルせざるをえなかった。

午後11時ころ、被告K（氏名は編集部修正、以下同様）は、１階リビングで泣き続ける原告のところに来て、右手をとって自分の頬にあて「殴ってくれ」と言い出した。原告が拒絶しても、被告Kは何度も「殴ってくれ」と迫り続けてきた。原告は、最愛の女性である被告Kに裏切られただけでなく、暴力を強制しようとする態度に絶望を感じた。

　原告は、３階の自室に駆け上がり、首つり自殺を試みた。しかし、被告Kが原告の体を支えたため、自殺は未遂に終わった。その後、原告は、睡眠導入剤などを服用し、ようやく眠りについた。
（訴状より）

翌21日も「首つり自殺を試みたものの、再び失敗に終わった」と述べられている。なお、被告Kも答弁書で「原告が首吊り自殺的なことをしていたことはあったが、その方法は、到底、自殺できないもので