植田武智記者のプロフィール
最終更新日 : 2022/10/17
植田武智
- 性別男性
- メールアドレス--
- 生年月1962/09
- その他連絡先--
- 住所東京都
- SNS--
- 職業メディア関係者
経歴/コメントなど
「本当に怖い電磁波の話―身を守るにはどうする?」
(金曜日)、「危ない健康食品から身を守る本」「遺伝子操作食品の避け方」(共著)(コモンズ)などの著者です。
食品・化学物質・電磁波などの日常生活の中に潜むリスクについて調べています。
こうした分野ではリスクの白黒がはっきりつかないので、危険性を指摘すると「似非科学・似非ジャーナリズム」だとのレッテル貼りされることもしばしば。
似非かどうかの判断は、科学的根拠がはっきり示されているかが重要です。しかし科学には不確実性がつきものなので、そこをどう評価するかがポイントです。
灰色のリスクは、灰色として対策を取り、気をつけるべきだと思っています。
記事の補足情報などを提供するフェイスブックページを開設しました。https://www.facebook.com/uedatakenori1
植田武智の記事一覧
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WiFi電磁波も精子に悪影響 ラップトップPCはひざに乗せるな無線LANの電磁波を精子に曝露させたところ、運動率の低下やDNA切断といった影響がある、という共同研究結果が学術誌で発表された。携帯電話に続いて身の回りに急速に普及してきた無線LAN。パソコンだけでなく、iPadなどのタブレットやゲーム機、スマートフォンなどでも盛んに使われている。ケータイより出力は小さいものの、体の近くで曝露した時の影響は無視できないようだ。スイスでは、公衆衛生局が予防的措置として曝露を最小限にするための使い方を勧告しているが、国民の健康を第一とは考えない日本の当局や、スポンサーにケータイ会社など利害関係者を大量に抱え込んだマスコミ企業は、またしても黙殺を決め込んでいる。2012/03/13
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低線量被ばくリスク管理の報告書は事実誤認だらけ 信用落とす原発有識者たち有識者・専門家の信用が一緒に崩れた一年だったが、年の瀬にさらに不信が強まる報告書が作られた。低線量被ばくのリスク管理について、政府の「20ミリシーベルト」という避難指示基準に専門家がお墨つきを与える報告書が、12月16日にまとめられたのだ。報告書の中では、信頼性を高めるため、わざわざ放射線被ばくのリスクよりも低いリスクとして水道水中のクロロホルムのリスク(0.01%)との比較が示されているが、これは事実誤認の不適切なもので、科学的とは到底言えないもの。野田首相の12月16日の福島第一原発冷温停止宣言に間に合わせるための、結論ありきの報告書であった。2011/12/30
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世界最大のケータイ疫学調査発表も、調査方法に致命的欠陥 デンマークのガン疫学研究所今年5月に発がんの可能性が世界的に認められたケータイ電磁波について、その5ヵ月後の10月に、デンマークで世界最大規模の疫学調査の追跡結果が公表された。結論は、後頭葉(1.47倍)などで腫瘍の発生率が増えたものの統計的に有意ではないとされ、脳腫瘍発症率の増加はないというもの。ところが、企業名で契約をした最もばく露量の多い20万人や、1995年以降に携帯電話を使い始めた人たちを、全て携帯を使用していないグループに入れるなど、そもそも差が出にくいデザインになっていたことが分かった。この研究にはデンマークの2大通信会社が資金提供されており、論文が掲載された直後から、他の研究者からも批判が続出している。2011/12/19
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NHK「あさイチ」の放射能検査 訂正後のデータも疑惑だらけ食事からの放射能汚染調査を行なっているNHKの「あさイチ」。11月24日にようやくデータの間違いを認め、一部訂正の速報を放送した。しかし訂正後も様々な疑問は残っている。唯一検出されたことになる目黒区一家の「セシウム137」の値についても、福士正弘教授から入手した訂正後のデータを検証すると、セシウムの検出限界設定値が不自然に高すぎたり、重量補正を約100倍も間違えていたりと、杜撰な測定体制が明らかになった。別の専門家からは「お粗末過ぎる。最初からやり直すべき」との意見も出ている。NHKは12月15日に再検証の結果を放送するとのことなので、放送前にこれらを問う再質問状を出すことにした。2011/11/28
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NHK『放射能大丈夫?食卓まるごと大調査』、デタラメデータで世論誘導&安全宣言NHK『あさイチ』が10月17日、食卓の内部被ばく調査を放送。その結果は、福島の食材を食べる郡山市の一家でも被ばくゼロ、東京でも産地を気にしているか否かにかかわらず被ばく量に差は無かったとされる。ところが測定データを精査すると検出限界が示されておらず、天然放射性物質「カリウム40」のありえない値(1㍑あたり200~300ベクレル=水道水にミネラルウォーターの1千倍ものカリウムが入っていることになる)とセシウムによる被ばく量とを比べて安全の根拠とするなど、不審な点が多い。測定した研究者に取材すると、機械の故障等で正確なデータではなく再分析中とのこと。いい加減なデータで安全をPRしたNHKは質問状に対し返事をせず、NHKのサイト上からデータをこっそり消した。(消された測定データはPDFダウンロード可)2011/10/29
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花王ヘルシアの高濃度茶カテキンで有害報告続々、「空腹時は飲むな、女性は注意」 日米欧研究2007年にカナダで肝障害を起こしたサプリに含まれていた「茶カテキン」は、花王ヘルシアに含まれるものと同一であることが筆者の調査で分かった。同商品はカナダではリコールされ販売停止。アメリカでは注意書き付きで販売されている。2009年にはイタリアでの研究で、茶カテキンが原因と疑われる肝障害34件に関して再分析した論文が発表され、因果関係は「ほぼ確実」と判断された。2008年の日本での動物実験による研究では、ヘルシア一本でヒトの許容摂取量を超えることも判明。2011年のアメリカ食品医薬品局の研究者による論文では「空腹時に飲むと有害影響が出やすい、男性より女性に被害事例が多い」などが指摘された。それでも皆さんは高濃度カテキン緑茶を飲むのか。(どうしても飲みたい人向けの、各研究から分かった注意事項付き)2011/10/27
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「100ミリシーベルト未満のリスクは不明」 リスク評価の責任放棄した食品安全委員会放射性物質の健康影響評価を検討していた食品安全委員会が7月26日、「健康影響が見出されるのは生涯被ばく100ミリシーベルト以上」という評価書案をまとめた。だがWHOなど国際機関では、放射性物質のリスクは「これ以下なら影響が出ないという安全値は無い」とされる。今回の評価書案は、蓄積被ばく量100ミリシーベルトを超えない限り健康影響は見出せないとすることで、将来の補償問題において100ミリ未満の被害者を切捨てようという政府・東京電力側の意向に沿ったものと言え、外部被ばくとの合算や子供と大人の区別もつけないなど、明らかに被害者に不利なものとなっている。全9回のワーキンググループの会議すべてを傍聴した筆者が、問題だらけの議論の実態を報告する。2011/08/07
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関西電力、電力不足でも大阪府庁の節電電力の買い取りを拒否東電が渋々ながら他社の余剰電力を購入する方向であるのに対し、同様に15%の節電を求めている関西電力は、「エネット」から電力供給を受ける大阪府庁などが節電して発生した余剰電力について、購入を拒否し続けていることが分かった。橋下大阪府知事は、節電を続けつつ関電に余剰電力買い取りを要請していくという。関電は、他社の余剰電力を買い取らないなど安定供給のための自助努力をしないまま利用者への15%節電だけを呼びかけるという地域独占企業体のエゴ丸出しで、民主党政府もそれを許容。①現状、関電管内で節電に協力する必要はなく、②電力安定供給のためには発電を自由化するしかない、ということが改めて分かった。2011/07/12
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東電、電力使用率を情報操作 恣意的に数値を高く見せるYahooや東電のホームページ、駅の電子掲示板などで表示されている「電力使用状況グラフ」の使用率数値が、水増しされていることが分かった。「ピーク時供給力」を、稼働可能な設備のフルの容量ではなく、そのつど東電が恣意的に決めた「供給目安」の数字とすることで分母を減らすのがその手口で、実際より15%も上乗せされている日もあった。この指摘に対して東電は「確かに『本日のピーク時供給力』というのは分かりにくいですね。それとは別に本当の『最大供給能力』というのがあるのは事実です」と認めたが、「今後7~8月と需給がひっ迫してくればおのずと本当の上限値に近づきます」と、恣意的な目安に過ぎない数字をピークだと偽り続けている責任など、知らぬ顔だ。2011/06/24
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WHOようやくケータイ電磁波の発がん可能性認定 決め手は中立性、安全派委員の資格剥奪国際がん研究機関(IARC)がケータイの電磁波に発がんの可能性があるとの見解を発表したが、今回のIARC評価会議の直前に、安全派のリーダー的研究者であるスウェーデンのアールボム博士に、通信会社との利害関係が発覚し、委員の資格を剥奪されていたことが分かった。評価の中立性を高め「発がん可能性あり」の結果に影響したと考えられる。IARCでは委員の利害関係の内容を一般公表し、中立性と信頼性を確保している。一方、日本の「生体電磁環境に関する検討会」には電波産業会からの研究費を受け取っている委員が少なくとも10名おり、不透明だ。原発の安全性評価も同様で、利害関係者の関与について透明性も中立性も担保されていない。2011/06/10
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小児がんリスク1.4倍の上昇でも「安全」と言い切った日本産婦人科学会、パニック警戒か福島第一原発事故は、格納容器からの蒸気放出に始まり、数回の爆発と格納容器の破損を経て放射性物質を大気中に放出し、さらに大量の汚染水を海へ垂れ流す状態が続いている。そんな中、日本産婦人科学会は、妊娠中の被ばく量について「50ミリシーベルトまでは安全」という声明を発表した。しかし、その根拠とされる国際機関ICRP(国際放射線防護委員会)文書によれば、10ミリシーベルトで子どもの発がんリスクが1.4倍になり1700人に1人が小児がんのリスクを負う、とある。政府は風評被害やパニックを警戒するあまり、安全性に関する事実関係の情報を適切に提供しなさすぎる。放射性物質の長期的リスクをどうとらえるべきか、リポートする。2011/04/06
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福島第一原発からの放射能汚染 オーストリア気象局の予測データで自己防衛を悪化しているのかもよく分からない福島第一原発事故。国は20km圏内を避難、20~30km圏内を屋内退避と指示しているが、その算定根拠となるデータが非公開であることが、不安を増幅している。被ばく量の推定を行うにあたり重要なデータは、発電所から出てくる放射性物質の種類と量、風向きや風速といった気象条件だ。本来、そうしたデータをもとにしたシュミレーションがない限り避難指示は出せない。オーストリアの気象局は、福島第一原発から出る放射性物質の拡散を予測するシュミレーションマップを公表している。30km圏外の人たちも、このデータを利用することで、今後の、高濃度な放射性物質が飛散する日時を予測することができ、被ばくを減らすことが可能になる。2011/03/20
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「電磁波で血圧が下がる」研究結果、効能はトクホ並み高血圧患者に電磁波を浴びせることで4週間で血圧が下がるという研究結果が先月下旬、「日本高血圧学会」の学会誌に発表された。電磁波の降圧作用は少なくともトクホ並みの証拠があると言えるが、研究者は「効果があるということは副作用もありえる」と慎重な態度だ。現在の電磁波の基準は、このような生体への影響を想定していない。思いもよらぬところで知らないうちに血圧を下げている可能性もあるわけだ。我々が日常的に浴びている程度の電磁波でも人体に何らかの影響を及ぼすということを証明した研究として注目に値する。2011/02/28
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ヨーロッパでダメ出しされたトクホ、その3『かつお節ペプチドで血圧降下』却下のワケヨーロッパで進行中の食品成分の健康強調表示(ヘルスクレーム)審査で、カルピス『アミール』、花王『ヘルシア』に続き、日本で新聞全面広告を飾るトクホ商品『かつお節ペプチド』も却下されたことが分かった。効能の評価について日欧で差があることが明確になりつつあるが、健康食品業界の広告に大きく依存する新聞・テレビは、スポンサーにとって都合の悪いこのニュースを一切、報道できない。日本で許可された効能が外国では却下される理由を調べると、トクホの効果を調べる試験法に問題があることが分かった。(日本では認められた、かつお節オリゴペプチドの血圧降下作用についての論文はPDFダウンロード可)2011/02/12
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ためしてガッテンが宣伝も、EUでは却下された「茶カテキン」効能NHKの老舗健康情報番組「ためしてガッテン」がお茶のカテキンを特集した。取り上げた根拠は、市民151人に対する臨床試験と未発表論文だけ。茶カテキンについては花王ヘルシアはじめ、脱メタボ効果で日本ではトクホとしても認められているが、オーストラリアの研究では逆の効果が出ており、EUでは昨年10月に「証拠不十分」として却下されている。トクホの臨床試験には、効果があるという結果の背後に、どれくらい効果のない研究が未発表のまま捨てられているかが不明だ。消費者庁はトクホ審査に際して、臨床試験の事前登録などイカサマを許さない審査制度を導入すべきだろう。2011/01/27
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「妊娠中のケータイ使用で子どもの行動障害1.4倍」の研究結果、報道も調査もない日本妊娠中の携帯電話の電磁波によって、子どもの行動障害のリスクが1.4倍になる可能性を示す研究結果が、デンマークにおける10万人の妊婦を対象とした国家プロジェクトによって示された。ケータイと子どもの行動障害との関連が示された初の研究といえるが、ケータイ業界を大スポンサーとするマスコミは、この研究結果を報道せず沈黙している。行動障害は日本国内でも増加中だが、環境省は来年度から始める10万人の子どもの追跡調査において、電磁波の影響を調査対象から排除してしまった。政治主導で調査に乗り出すべきだろう。2010/12/28
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ケータイ1日20分以上通話で脳腫瘍リスク3倍 税金投入の国内研究結果を隠す総務省携帯電話のヒトへの影響を調べた日本の総務省出資の最新研究で、1日20分以上通話する人たちで脳腫瘍のリスクが3倍になるという結果が10月28日、海外の学術誌『BioElectroMagnetics』で発表された。これまでのWHO研究とも一貫性がある結果だ。だが総務省は「国内向け発表の予定はない」としており、役所が発表しなければ、巨大広告主(携帯事業者、メーカー各社)に不利な情報をマスコミが独自報道することはありえず、国民には知らされない。業界や役所の権益にとって都合の悪い研究結果を無視するならば、安全性の研究を総務省に任せるわけにはいかない。(論文はPDFダウンロード可)2010/12/05
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電波特定財源の闇 検討会の委員20人中10人が「利益相反」事業仕分けの結果が反映されていないと改善通告された、総務省の電波の安全性調査事業。検討会委員の1人野島俊雄氏は2004年~08年に毎年NTTドコモから100万円以上の寄付金を受け取ったうえ、04年にはさらに500万円の研究費を受け取っている。その他でも委員20名中、多氣昌生、今井田克己、宇川義一ら、実に10名が過去に電波産業会の委託研究を請け負っていたことが判明した。事業仕分けに反対して公正中立な研究が必要と主張しても、このような「電波が安全であることによって儲かる人たち」がメンバーという実態では、中立の信頼は得られない。利権化した“電波特定財源”を総務省から予算を引き剥がして一般財源化し、厚労省など他省庁で仕切り直すべきだ。2010/11/11
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「電波特定財源」の闇 1.5億円を無駄遣いした同じ研究者に今年もバラマキ子どものケータイ使用と脳腫瘍の疫学調査で、全国の子ども100万人を対象に5年間継続調査するという計画に平成19年度からH21年度までに1億4250万円の研究費が支払われたものの、規模が大きすぎて、実際に集まったのは2068人だけ。平成22年は予算が下りず中止となり、この1.5億円はドブに捨てられた。だがなんと、何の反省もないまま、23年度以降も同じ研究者(東京女子医大・山口直人氏)が、新たな3年計画で初年度分6000万円を受注。「最初に予算ありきの仲間内でのバラマキ研究」であることが分かる杜撰さだが、民主党政権は平然と無駄な予算支出を続ける。研究体制の抜本的変革が必要だ。2010/10/14
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民主党“電波特定財源”の甘い事業仕分け 誰がやったのかも分からない研究や業界の御用学者に138億円バラマキ総務省内の事業仕分けとして、独自財源「電波利用料」収入から13年間で138億円もの予算が投じられた電波の安全性に関する調査事業にメスが入った。外部委員から「研究費のばら撒きでは」といった意見が出て「廃止を含めた全面的見直し」の結果に。だが次年度概算要求では、体質も構造もそのままで25%減の9億円も要求している。研究者名すら非公開だったり、研究者と企業の利益相反もチェックされないなど、ずさんな中身は放置されたままだ。省の予算として聖域化した“電波特定財源”に切り込み、安全性の検証事業を総務省から独立させるなどの抜本的な仕分けが必要である。2010/10/02