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紙媒体を中心とする他メディアで発表したもの、紹介されたものです
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田原総一朗セミナー「日本の若者たちよ!老人支配を打ち破れ」
参院選を前に、若手ビジネスパーソン向けの政治セミナーが7月6日、東洋経済新報社で開かれる。田原総一朗氏の講演のあと、編集長・渡邉と週刊東洋経済記者・佐々木も加わってパネルトーク。会場との質疑応答も行う。 (06/22 2010)
キャリアセミナー「Think!キャリア~20代ビジネスパーソンの仕事・会社選び」(東洋経済)
2010年第一回目のキャリアセミナーを行います。これまで不定期に開催してきたキャリアセミナーですが、応募者が常に定員を上回り弊社で参加者を管理する事務作業が大変なので、今回は、私が記事を書いたり本を出したりしている東洋経済さんに運営をお願いいたしました。 (03/01 2010)
「アラサーはここで働け」有名81社の格付け
私は、20代後半から30代前半の大企業現役社員を、会社を通さず独自のネットワークで5年にわたって直接取材、働く側の視点での評価をニュースサイトに連載し、5冊の単行本にまとめている。サイト読者(会員)の平均は31.5歳で、取材先300人強の平均も、ほぼ30歳だ。今を生きる30歳にとってのよい大企業とは、どういう会社なのか。(本原稿は『週刊東洋経済』12/14発売号の原文です)(12/15 2009)
キャリアセミナー2009「第2氷河期を生き抜く20代の会社選び&キャリアプラン」
本年も『企業ミシュラン』読者などを主な対象として、キャリアセミナーを企画いたしました。昨年は52名のご応募をいただき、参加できないかたも出てすみませんでした。(11/24 2009)
『U-NOTE』出演
ブルーレディオドットコムというネットラジオサイトのオンデマンド番組「烏賀陽弘道のU-NOTE」に出演。MyNewsJapanについて、お話をして参りました。(07/03 2009)
『ZAITEN』で企業ミシュラン開始
プリントメディアは『月刊WiLL』で2ページコーナーをもらっているのですが、このたび月刊誌『<A href="http://www.zaiten.co.jp/"target="_blank">ZAITEN</A>』が、企業ミシュランのコーナーを毎号、作ってくれることになりました。6/1発売号では、第一弾として<A href="http://www.mynewsjapan.com/reports/1063"target="_blank">花王</A> を取り上げています。 (06/05 2009)
氷河期の就職活動
最近、『学生キャリア新聞』(7/1発売)の取材を受けた。不況下での就職をどう考えればよいか、といった内容が中心だ。「100年に一度の不況」と言われ、就職活動に不安を抱える人も多いだろう。短期的に考えるのではなく「5年スパン」「30歳までに」といった視点を持つことが重要だ。新卒が絞られる氷河期世代は、中途になると学歴が関係ない世界になるため、特に学歴に不安のある人にとっては、むしろチャンスが増える。ポイントは下記2点である。(05/28 2009)
『ZAITEN』6月号
『ZAITEN』6月号(発行:財界展望新社)のインタビューを受け、『情報のKeyperson』のコーナーに登場している。記事中でお話しているように、「一般の人々は抽象的な理念や正義に対してお金を払いません。特に若い人には響かないんです」というあたり、重要です。(05/01 2009)
『CIRCUS』4月号「今後我々の給料はどうなっていくのか」
発売中の『CIRCUS』4月号で1ページインタビューが掲載されている。今後我々の給料はどうなっていくのか、というテーマ。ここでいう「我々」とは、正社員のサラリーマンを指している。日本の正社員は世界でも有数の守られ方をしているため、その給料は、ハケンなど非正規のようにいきなりゼロになることはないし、リストラも会社が倒産しそうにならない限りない。 (03/26 2009)
『逆風を追い風に変えた19人の底力』
このほど発売された『逆風を追い風に変えた19人の底力』(青春出版社、田原総一朗著)という本に、編集長・渡邉が登場。なかなか、そうそうたる面子である。(03/12 2009)
2008年アクセスランキング10
2008年は、計189本を掲載(月平均15.8本)。2007年平均(月15.3本)より若干増えた程度だった。会員数は6月の1588人に過去最高を記録。不況の影響は特に感じないが、下期は例年どおり多少減らした。2008年は、個人としては『朝生』出演が夢の実現に着実に向かった点で最大ニュースであり、第二のニュースが『やりがいある仕事を市場原理のなかで実現する!』(光文社)出版でジャーナリズムビジネスの立ち上げに一区切り付けたことだった。 (01/01 2009)
脳機能学者・苫米地氏と編集長・渡邉が対談
オウム真理教による洗脳を解いたことで知られる脳機能学者の苫米地英人氏とMyNewsJapan編集長・渡邉が対談。『週刊SPA!』12月16日発売号に掲載されているのでぜひご購入いただきたい。苫米地氏によれば、プロファイリングという技術などを駆使すれば、会った瞬間に、コールドリーディングが開始される。つまり、「その人の見た目、雰囲気、声色、選ぶ単語などから推測できる」。それは、ニセ霊能者学校でも教えている技術なのだ、という。(12/18 2008)
『第2の江原を探せ!』発売
去年より連載していた「スピリチュアル検証」が12日に発売となり、本屋に並び始めたようだ。連載→書籍化のビジネスモデルも7冊目となる。250万も投資した274ページの本をたった1000円で読ませてしまってよいのだろうか、と疑問に思う内容である。10万部売れても黒字になるか怪しい。とりあえず1冊買っていただきたい。 (12/13 2008)
『やりがいある仕事を市場原理のなかで実現する!』(光文社)発売
10月23日、MyNewsJapanに連載中の『ニュースのビジネス化』を、一足はやく単行本化したものが光文社から発売となった。著者6冊目の単行本。これは、このニュースサイトをビジネスとして成立させるまでを振り返り、主にキャリアの視点から、どうやって「やりがいある仕事」と「市場原理のなかで生きること」を両立させるかについて述べたもの。なお、より詳細な長文・画像付きバージョンを本サイトで引き続き連載していく。(10/29 2008)
「トヨタ好き」日本人は、ILO132号条約批准で改心し、雇用増やせ
『月刊現代』や『論座』といった論壇系の雑誌が廃刊するなか、ビジネス誌はけっこうましなほうらしく、その流れに乗って『月刊アスキー』が9/24発売号から『ビジネスアスキー』に名称を変更した。「悠長に天下国家や時事問題を論じている暇があったら、自分で稼ぐよ」という、もはや国を見捨てたような切迫した現実主義の世の中になったのだと思う。それでもあえて天下国家のために、これから訪れるであろう第二次氷河期以降のシナリオを描いた。(09/25 2008)
2008年上半期アクセスランキング10
2008年上期は、計100本を掲載(月平均16.7本)。2007年平均(月15.3本)より若干増えた。情報価値やジャーナリズム、メディアリテラシーの重要性を理解している知的水準の高い層は着実に育っており、6月会員数は1588人と過去最高を更新。下期は質を落とさず月20本ペースを目指すとともに、日本で初めてニュースの有料化モデルを成功させたニュースサイトとして、そのビジネスモデルをさらに強化すべく活動してゆく。 (07/01 2008)
城繁幸と対談(2)貧困解決を阻むニセモノたちと、格差解消のための資産課税
若者の貧困が解決しない理由は、かなり明確だ。自民党(=経団連)と民主党(=連合)という2大政党(+支持層)が既得権を必死で守り、既得権も政治力も持たない貧困層が犠牲になっている構図。しかも格差解消側には、ガス抜き専門のニセモノが多い。貧困問題の解決や世代間格差解消のために、なぜ消費税ではなく資産課税が必要なのか。以下、城繁幸氏と議論した際のダイジェスト版である。(06/18 2008)
城繁幸と対談(1)メディアとキャリアとアウトサイダー
新刊『3年で辞めた若者はどこへ行ったのか』が12万部突破と相変わらず好調な城繁幸氏。このほどウェブのポッドキャスティング『Voice Wave』で“アウトサイダー”との対談を始めるとのことで、第一弾のゲストに呼ばれ議論した。同世代の2人は共に2004年に大企業を辞めて独立、人事・キャリア分野で出版、『朝生』出演など、共通点が多い。まずはメディアとキャリアについて、「そこまで言って大丈夫なんですか」とスタッフが心配するほどの本音トークを展開した。(05/27 2008)
『朝生』出演で見えた討論番組の未来
月末最終金曜日の老舗番組『朝まで生テレビ』に出演した(2008年4月25日)。討論コンテンツにかかわる仕事は、私の念願であった。実際に参加してみて感じた、朝生式の討論番組で必要なスキル(ずうずうしさや瞬発力)、および現状の構成・進行の課題(議論の拡散、「もう別の話にいっちゃうの」感)、今後の討論番組のあるべき構成(論点別の主任論者制)について述べる。 (05/08 2008)
『激論!新しい貧困とニッポン!』氷河期世代を救い、労働市場を正常化する政策提言
『朝まで生テレビ』出演の準備で、「新しい貧困」を解決するための施策を考えた。テレビでも大筋は伝わったと思うが、言い切れなかったことや図表も含め、ここに収録する。大企業の若手社員を中心に取材してきた者として、そして団塊ジュニアの氷河期世代代表として、ゼロ成長時代における労働法制のあるべき姿と、既に発生してしまった若年貧困層問題の解決策を提示している(ここに収録した図表8枚のうち番組中に6枚を紹介した)。(05/06 2008)
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