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08/07 2010
 「いまどき新聞記者になろうという大馬鹿な学生読者に警告するためにも、いつかブログででも触れてください。転職も、ましてや起業もままならず、この先、衰退の波に呑まれるしかない運命の身としては、せめて渡邉さんに後事を託せられたら、と思ってます」

 これはどういうことなのか。ある全国紙の記者が、転職先を紹介してもらおうと、人材紹介会社に登録した。大手のパソナでは、サイトからエントリーしても、「ご立派な経歴ですが、弊社は現在●●様のご経歴に見合う案件が見当たりません」と門前払いだったというのだ。

 「これは他社も同様です。すでに10数社トライしましたが、担当者との面談に至ったのは、わずか1社です。自分自身を振り返れば、20代後半から、周囲の人間よりちょっと早く、新聞業界の先行きを怪しんでいた割には、ずるずる転職も起業も逃してしまいました。ここ何カ月か、慌てて転職活動をしましたが、つぶしの効かない35才の新聞記者など、パソナのような大手人材会社ですら登録さえ門前払いです」

 そうならないために、まだ20代の人たちは以下を読んでほしい。
ポスト戦後のキャリア論

 
04:28 08/07 2010 | 固定リンク | アクセス数(2189) | ブログトップへ | <<前へ | 次へ>> 

コメント
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TX  13:20 08/09 2010
電波利権のテレビ局も同じです。
渡邉代表も寄稿するzaiten(財界展望社)によると、CM枠が埋まらず、電通がお得意であるメーカーから「CM効果がない」といわれ、店頭での販促もやるようになったと。
構造不況の本格化。
日経BP社の大リストラも同じような理由でしょう。
大手新聞社は押し紙、政官とのなれ合いなど問題多く、当然かも。
@  16:08 08/07 2010
ネット上では新聞も日経から朝日、産経、毎日、読売が読めるだけではなく、NHKなどのテレビ放送局もニュースのネット配信に力を入れてます。もう現実社会の紙上でもネット上でも新聞はピンチなのかもしれません。広告費収入に依存しないしんぶん赤旗だけではなく各政党のホームページも以前にくらべ随分情報が豊富になってきました。また各種有名人などのコラムも同様です。誰でも書き手、情報の発信者になる事が容易で新聞自体は随分前から長い目で見てどうなのだろう?という指摘は様々な方がしていました。しかしリーマンショック以降、販売収入だけではなく、貴重な要であった広告費収入という収入源すら怪しくなってきています。嬢繁幸氏が指摘していたような既存の新聞社が10年以内に危機を迎えるだろうではなく、むしろ案外数年の間にもっと深刻な危機がやってくるような気がします。
ココで働け! “企業ミシュラン”

渡邉正裕(WATANABE Masahiro)
(株)MyNewsJapan代表取締役社長/編集長/ジャーナリスト。ほぼすべての主要企業内ホワイトカラーに情報源を持つ。現役社員への取材に基づき企業の働く環境を一定基準で評価する「企業ミシュラン」を主宰。日経新聞記者、IBMのコンサルタントを経てインターネット新聞を創業、3年目に単年度黒字化。
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