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10年後に食える仕事-3 各エリアの職業とその特徴
グローバル化時代の職業マップと代表的職業

 日本人メリットの重要性とその内容については、前章で理解できただろう。グローバル時代には、なるべく倍率の低い競争環境で働くことが重要なのだ。本章では、4つのエリアにわけ、具体的な職業と10年後の見通し、向いている人材タイプについて解説する。

【Digest】
◇技能集約、知識集約とは
①「重力の世界」
I:IT化で瞬時に海外移転する職業
◇大連に集積するコールセンター
◇日本から消える計算事務員
◇汎用品の開発者
Ⅱ:徐々に海外移転していく職業
◇移転可能な一次・二次産業
◇非ブランド農畜産品は移転
Ⅲ:海外移転しないが国内で徐々に外国人に置き換わっていく職業
◇移民次第の低付加価値サービス業
◇低価格ソルジャー営業は「重力の世界」
◇単純労働者を計画導入した韓国
◇日本人の雇用とカニバる介護、看護

 まず、5つの「日本人メリットを活かせる条件」を兼ね備えている度合いを、横軸にとって図で示してみる。繰り返すが、日本人メリットとは、「日本で生まれ育った日本人でないと身につけづらい特殊性」である。日本人として日本に生まれ、小中高の教育と家庭生活で身につけたカルチャー、「日本人DNA」とも言うべきスキルを意味し、特段の訓練はなくとも知らず知らず身についているものだ。

 そしてもう1つの縦軸のほうには、スキルタイプをとる。その職業で必要となるスキルのタイプが、技能寄りなのか、知識寄りなのかと、その度合いである。これは世界共通のスキル習熟のベクトルのようなものだ。あえていうなら、技能集約的=ブルーカラー系職種、知識集約的=ホワイトカラー系職種である。

 この分類によって、すべての職業は4つの明確な事象に分かれ、それぞれにグローバル化の影響が異なり、適した人材タイプも異なることが分かってくる。

◇技能集約、知識集約とは
 縦軸のスキルタイプとは何なのか。日本は現場が優れているがリーダーがいない、マネジメント層がダメだ、とよく言われる。福島第一原発の事故後対応でも、東電幹部や政治家らに、評価されるべき対応力は見られなかった。スペインのアストゥリアス皇太子財団は2011年9月、アストゥリアス皇太子賞の平和部門賞を、原発事故で初期対応にあたった「フクシマの英雄たち」に授与したが、その対象は、現場対応にあたった東電の現場社員や、消防隊員、陸上自衛隊員、すなわち技能職の人たちであった。

 多くの企業では、技能集約的な職種を、「技能職」「専門職」といったコース名で採用することが多い。JR東日本では総合職を「ポテンシャル採用」と呼び、駅員、車掌、運転士などの現業部門を「プロフェッショナル採用」と呼んでいる。前者が知識集約的、後者が技能集約的、ということだ。

 いわゆる「総合職」は、リーダーやマネージャーとしての職務を期待され、知識集約的な仕事を担当することを求められるが、現実には多くの社員が(特に若い段階では)、労働集約的な仕事に終始している。したがって、皆さんの仕事がどちらに属するのかは、実態ベースで考えてほしい。

 このマトリクス図によって、あらゆる職業はプロットできる。そして、グローバル化が進む10年後、20年後に、その職業がどのような境遇へと向かい、その職業がどのような人に向いているのかも分かる。まだ自分の職業を決め切れていない人は、自分がどこで勝負すべきなのかが、自ずと見えてくるだろう。現在、既に特定の職業でキャリアを積んでいる人は、どこに向かっていけば生き残れるのか、伸ばすべきスキルの方向性が分かるだろう。

 右上図に、代表的な職業をマッピングしたので全体像をつかんでほしい。エリア別に、さらにブレイクダウンして説明しよう。

①「重力の世界」--重力のように収斂されるエリア
「重力の世界」の職業群詳細
 図の左下のエリアは、もっとも分かりやすい「重力の世界」である。日本人メリットがなく、特段の付加価値の高いスキルも必要とされない職業群だ。現状、このエリアにいると気づいた人は、一刻も早く抜け出すことを考えたほうがよい。

 もっともブルーカラー的で労働単価も安く、提供者の人種もほとんど関係がない。販売する商品は汎用品であり、提供するサービスの単価は安い。グローバル化とIT化の影響をモロに受け、重力の法則に従うかのように、グローバルの最低水準価格まで下がっていく。

 グローバル水準とは、2011年現在、私が現地で取材した人たちの話を総合すると、日本の大卒初任給20万円に相当するものは、インドで1万ルピー(2万円)=デリー、中国で3500元(4万2千円)=上海、である。インドでは「1年ごとに倍増するか、いい条件のところに転職していく」(中堅IT企業経営者)、また中国では別途、日本の年金保険の企業負担分にあたる社会保障として年収の45%分が企業側の負担として加わる。ただ、地方都市や高卒では年収の相場がぐっと下がり、中国の工場勤務者は月給1500元(2万円弱)ほどである。

 つまり、こうした、人件費が10分の1ほどのインド人・中国人へと置き換わっていくのが、「重力の世界」である。

 このエリアは、価格が下がるスピード(=置き換わりやすい度合い)によって、さらに3種に分類できる.....この続きの文章、および全ての拡大画像は、会員のみに提供されております。



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