英語がネイティブスピードの日産

「英語は、30歳までにTOEIC７００点を持っているのが当たり前。会議で外国人がいると英語で議論するのが慣例ですから、英語ができないと仕事にならない」。日産自動車の営業系社員（30代半ば）は、同社における英語の重要性を強調する。「これからの10年で、どんどん“英語ができないと出世できない会社”になっていくでしょう」。

変わったのは、2001年に仏ルノーと提携、ゴーン氏が社長に就任してからだ。現在では、ルノーが44．3％の株式を持ち、取締役9人のうち4人が外国人。現場リーダークラスが出席する会議にも、外国人が普通に海外から参画してくる。700点はさして高くもないが、まったく必要ないと思っていた中高年にとってはサプライズだ。

同社では「ゴーン以前」と「ゴーン以後」で、求められる人材の質が全く変わってしまった。「販売会社を回ると、日産から転籍した中高年社員がいて、すぐ怒鳴るし、官僚的な対応をする。ああ、昔はこうだったのか、と思う時があります」。今では、英語による論理的な議論を積極的にできなければ、管理職になるのは難しくなった。

とはいえ、英語を含め、やる気さえあれば、いくらでも学べる環境はある。同社では、イントラネットから研修メニューを見て申請するが、「ソート機能を使わないと分からないほど沢山あって、英語だけで30～40コースあり、一画面に収まりきらないほど」（同）。

技術職でも同じだ。三菱自動車から日産に転職した開発者が言う。「北米で開発・生産する車のコンセプト説明会があったのですが、日産ではネイティブのスピードで英語をしゃべるんです。三菱にいた頃は、日本向けにペースを落としてしゃべるのが当り前でしたから、驚きました」（中堅社員）

１つの車を、日本でも海外でも開発・生産するのは今や当り前となっており、海外の工場やサプライヤー（部品業者）との取引があるので、国際電話が普通かかってくる。北米で開発を進める車は、あるタイミングで現地法人に生産移管するため、必ずその際に、英語によるコミュニケーションが必須となる。だから、技術部門でも、英語に接する機会は多く、海外駐在はそれなりに可能性があるという。

上司がドイツ人になった三菱自動車

日産社内における英語の重要度が上がったのは、“外資系”になったからだ。資本が外資になると、資本の論理だけで、上層部の人間も外国人が送り込まれるのが一般的。適性のあるなしは関係なく、支配するために送り込んでくる。外国企業において、外国人が日本語をしゃべれることはあまり評価されないから、彼らは最初から日本語でコミュニケーションする気は毛頭ない。だから英語が必須となる。

この「資本の論理」に振り回されたのが、三菱自動車だった。同社は2000年、経営再建のためダイムラークライスラー（ＤＣ）の出資（３４％）を仰いだ。元社員が当時を振り返る。「30代半ばのMBAホルダーや、博士号をもったドクター○○みたいな肩書きを持った人たちが、部長として何人も送り込まれてきました。役員クラスも外国人が増えました」。

だが、年功序列の日本組織に、突然、日本語の分からない若い管理職がやってきても、それだけでは、うまく行かない。「社内では完全になめられていて、浮いた存在でした。結局、DCにとっては、幹部候補生の修行の場くらいにしか考えていなかったと思う」（同）。