新聞・テレビ・雑誌といった旧来型メディアのインサイダー（内部の者）で、１０年後は今より食えると思っている人など皆無だろう。そこで、外部の人向けに分かりやすく実情を説明したうえで、この職種で食っていくために何をしなければいけないのかを、私の実践をベースに提示しよう。（本原稿は2011/8/22発売の『週刊東洋経済』カバーストーリー内『記者・編集者』編の原文です。雑誌版では紙幅の制約から前半のみ掲載、ＷＥＢ版掲載にあたって2千字ほど加筆。）
【Digest】
◇ＰＣケータイへの流れ
◇ジリ貧でも合併・買収は起こらない
◇スタープレイヤー契約も期待できない
◇若手にとって明らかに損な環境
◇記者/編集者の将来像
◇ＰＣケータイへの流れ
最大の変化は、読者・視聴者が情報を得る媒体が、旧来の紙・ＴＶからＰＣ・ケータイへとシェアを奪われつつあることだ。この流れは不可逆的な変化で、逆流はない。したがって、奪われるスピードに沿って、売上は下がっていく。
|
記者の平均年収は、米国350万円に対して日本680万円。詳しくは書店にてご確認ください。 |
|
左記に示すグラフでも明らかなとおり、マスコミ企業の売上の約半分（新聞・雑誌）～約8割（テレビ）を占める広告収入は、今後も減り続ける。売上の残りを占める販売収入もジリ貧で、コンテンツへの課金はケータイにシフトする流れが鮮明だ。消費者が、新聞や雑誌に今以上におカネを払う流れは考えられない。
全体のパイを増やせればよいが、日本国内は人口が減少に転じ、国内市場の拡大は見込めない。
一方で、海外の顧客も増えない。マクロ経済政策不在の政権が続き成長が望めない日本国内の情報を、外国の人たちがこぞってお金を出して買うことなど、ありえないからだ。競争力がある情報といえば、漫画やサブカル系くらいにとどまる。
つまり、新聞・テレビ・雑誌は、市場環境が絶望的なのである。
このように売上が下がり続けるなかで、その企業内で働く記者・編集者が、総じて今よりも食える仕事になることは100％ない。ただでさえ20～30代では労働時間が長く休みも少ないのに、労働条件はさらに厳しくなり、給料は下がり、リストラによって雇用すら奪われていく。
したがって10年後には、左記表にあるような大手マスコミの給料（40代前半で1200～1400万円）は下落の一途をたどっているだろう.....この続きの文章、および全ての拡大画像は、会員のみに提供されております。
)
