予期せぬ訪問者～事件のはじまり

東日本大震災の混乱もさめやらぬ２０１１年７月２７日、北関東にある社会福祉法人の事務所に、長年取り引きのある地元銀行支店長が、理事長を訪ねてきた。そのとき、支店長は見知らぬ男を連れていた。

Ｔの名刺には「ＪＴＢ関東 法人事業チームグループリーダー」とあり、地元銀行支店長の紹介とあれば、その人物を疑う余地はなかった

その男とは、ＪＴＢ関東（ＪＴＢの100％子会社）社員のＴ（当時４２歳、中途入社）。

※ＪＴＢは国内の旅行業界トップで、就職先としても常に上位にランクインする人気企業だ。 持株会社制に移行し、2006年4月に地域とマーケットごとに分社化、「ＪＴＢ関東」は関東・甲越6県の営業エリアを管轄する中核企業である。

この日をきっかけに“１０億円詐欺事件”は始まった。支店長は、理事長の古川卓司（仮名）氏に、「ＴはＪＴＢ関東の社員です。彼を助けてやってほしい」と紹介した。

古川理事長が「助けるとはいったい何のことか」と問いかけると、支店長の代わりにＴ本人が、名刺と社員証を見せたうえで、外貨両替のパンフレットを取り出して、「あの、ＪＴＢギフト券かドルを買ってもらえませんか」と、突然口にしたという。古川理事長によると、Ｔはさらにこう続けたという。

「ＪＴＢは毎月営業マンにノルマを課していて、売上を上げないと手取り月１９万円で、生活やっていけません。外貨に両替してくれれば私の成績になるんです。外貨両替してくれれば１か月後に、元本と手数料をつけて持ってきます。ノルマを果たせないと、本当にクビなんです。初めて来て言うのもなんなんですが、３００万円くらいなんとかお願いできないでしょうか」

東北訛りで実直な感じのＴは、このように懇願したという。しかし、妙な話である。日本円からドルに両替すれば、ドルの購入者が手数料をはらうはずなのに、なぜ反対に手数料をもらえるのか。古川氏は、腑に落ちなかった。

ドルを買う購買者が逆に手数料をもらう

そこで、さらに次のような会話が続いたという。

古川　でも俺がドルを買うなら手数料は俺が支払うんじゃないの？それに、パンフレットには１回、ひと月で１００万円相当額までの両替、って書いてあるけど。なんで３００万円もできるの？

ＪＴＢのＴ　一口100万円という意味なので、それ以上預けられます。集めた日本円を運用して儲けてますから、数％の手数料を、元本の円に加えてお返しできるんです。

古川　でも、こんないい話が、なぜ世間に伝わっていないんだね？

ＪＴＢのＴ　理事長を法人（旅行代理店）として登録しないとできないんです。ＪＴＢが古川卓司を法人扱いすれば出来るんです。

この話を聞いたとき、古川理事長は自身の経験を思い出した。というのは、以前事業を拡大したときに大量の製品を購入したことがある。全く別の事業所も一緒に大量購入した。つまり古川理事長を窓口に大量の製品が売れたことになり、メーカーから古川理事長は代理店扱いされたのだ。その影響で、そのメーカーの製品を仕入値で買えるなどのメリットがあった。

「それと同じようなものかな、と思ったんですよ」（古川氏）

長年のつきあいで信用がある銀行支店長が、さらに背中を押したという。

「実は、私の女房も300万円分のドルを買ったんです。たくさん預けると、もっと手数料は高くなり、5％もらっていたこともありました」

　さらに銀行支店長は、 　

「古川さん、俺の顔を立てる意味でも、なんとかＴのために助けてやってください。行員の私が言うのもなんだけれど、これは絶対安心だから」と続けた。

Ｔも、理事長に懇願した。

「あと500万円集められれば、社内のコンテストで1位になれます。今日、理事長に300万円都合してもらえれば、あと200万円は、他の法人にお願いに行ってこようと思っています」

それを聞いた古川理事長は、「じゃあ、500万円持って行っていいよ。今日、会社に入れればトップになれるんだろう？」と、その日のうちに500万円を拠出したのだった。「とにかく、社内の競争とノルマが大変だ、とＴが言っていたし、支店長の顔をたてなければならない、と思ったのです」と古川氏は振り返る。

内部資料。キャンペーンの目的は「～外貨増売によるＴＲＳ収入の拡大」と記載されている。このＴＲＳ商品とは、トラベラーズチェック等の商品を指し、5枚目の画像に示した提携業者とＪＴＢとの契約書によれば、取扱い商品には「外貨」も含まれ、業者が外貨を顧客に売ると、手数料がＪＴＢから入ることになっている。

それからしばらくして、Ｔは、500万円分のドルと手数料５％を持って、古川理事長を訪ねてきた。しかし、理事長は、ドルで貰っても困るので、Ｔが銀行を回って日本円に替え、3回目に訪れたときに、日本円で、元本と手数料を理事長に支払ったという。５％は金利ではなく手数料だ。ほんの1ヵ月で、500×1.05＝525万円に増えたことになる。

なお、手数料はその後、４％に下がったという。

こうして、いま振り返れば奇妙な、“手数料を貰えるドル替え”が始まったのだった。

被害者ら語る“素晴らしき営業マンＴ”

古川理事長は事業を広く行い、多趣味な人物でもあるため、しょっちゅう訪ねてくる人が多い。そこへ大量の現金を持ったＴが来るので、一体、何ごとか、と知人たちが興味を持ったのは当然だろう。

聞いてみると、にわかには信じがたい話ではあるものの、実際に日本円でドルを買ったことで、元本に加えて手数料まで加えられた現金が届けられてくるのを目の当たりにして、参加者は増えて行った。

原則として、３か月に１回、ドル購入者各自に対する手数料分の現金を持って、Ｔが理事長室を訪ねてくる。元本は、そのまま拠出を続けると、また３か月後に手数料分を受け取れた。「現金を持ち歩くのは危ないから」という顧客側の要請で、Ｔは、手数料分のみを持って訪ねてきた。

求めれば、元本も持ってきた。そんなことが４年ほども続いていたので、みんな、信用していた。しかし結果的には、2016年の終わりごろから手数料の支払いが遅延し、最終的には元本も返さないまま、Ｔは姿を消してしまった。

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今年４月、前述の理事長への取材とは別に、4人の被害者にも集まってもらい、筆者はじっくり話を聞いた。（※以下、氏名は、すべて仮名）

首都圏に住む、元銀行員の田端弘さんが語る。

「理事長のところに出入りする人たちは、理事長にお金を預け、理事長が窓口になってＴと契約を結んでいました。だから、我々は直接、ＪＴＢとは取引をしないで、窓口である古川理事長のところにお金を預けることになったのです。

そして、手数料の支払日に、お金を出した人たちが理事長のところに集まって、受け取っていたわけです。3か月ごとに４％の手数料が支払われ、僕が聞く範囲では、500万円くらいの元本を出していた人が多いです」

外貨販売のＪＴＢキャンペーン。3億2700万円の被害を受けた原告らも、この種のパンフレットを見せられた。（上）両替上限が月100万円などと書かれていても、実際に被害者らはそれ以上の両替をしていた。（下）「別途手数料無料」「お店・空港・自宅で外貨をお受け取り」と示してある。被害者は、自身が運営する事業所の事務室で日本円で元本に加え手数料を受け取っていた。

したがって、預かり証は、すべて古川理事長宛てで、その預かり証に、Ａさん、Ｂさん…と実際にお金を出した人の名を、ＪＴＢ関東社員であるＴが、ボールペンで記入する方式であった。

この田端さんも、かつては銀行員だったこともあり、顧客の自宅を訪ねて多額の現金と通帳と印鑑を預かって、会社に戻って処理することを実際にしていたために、Ｔが多額の現金を持ち歩くことを、不審には思わなかったのだという。

いったい、このＴとは、どのような人物なのだろうか。ある企業の管理職を務める事件の被害者・小森明宏さんがいう。

「Ｔは、ちょっと東北訛りがあって、素朴で悪い奴には見えないんだよね」

　首都圏に住み、子供の留学時にドルを大量に購入したことのある被害者・清水菜穂子さんは