《みずほは、ひとケタ違う採用数 『朝日新聞』2006年3月6日朝刊一面より》
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業績回復で2007年4月入社の新卒採用は2,350人を計画、バブル期以来の規模－－と各紙で大々的に報じられている、みずほフィナンシャルグループ。だが、新聞が広告主である銀行に配慮して一切、触れない隠された理由がある。「たくさん採っているのは、とにかく若手の離職率が高いからですよ」（20代行員）。
【Digest】
◇5年で6割超が辞めた
◇離職者対策の「チューター制度」
◇転職先はバラバラ
◇女性が激増
◇基礎的な研修は充実
◇圧倒的に多い「中堅・中小企業RM」
◇2～3年単位で異動
◇上司の承認が必要な公募制度
◇「1画面だけプリントアウト禁止」の通達
◇ティッシュだけの棚もロックしないと×
◇5年で6割超が辞めた
たとえば2001年入社の同期は基幹職が330人とただでさえ少ないが、現在、120～130人程度しか残っておらず、離職率は実に5年で6割超と、外資系コンサル会社より高い異常な水準だ。
「3年前までは、会社に対する不安から辞めて行ったが、現在では、より良い環境が外にあるから辞める、という人が多いと思う。35歳くらいまでの担当者レベルでは、会社を辞めることに対して、罪悪感もない」（同）。
まさにこれから戦力になろうという20代後半で6割も辞めてしまったら、採用を激増させて補うしかない。2007年は2,350人中、基幹職だけで1,100人も採る計画だ。
6割辞めた2001年入社組から5年遡ると、96年に旧富士銀に入社した基幹職の同期は208人で、現在33歳前後になる。「私が退職した2004年まで残っていた同期は、およそ半分でした」（96年入社の元行員）。8年で5割の離職率は、やはり高水準に違いない。
さらに5年、遡る。「（バブル期の）89,90年入社の人たちは3行合算で約1,500人も基幹職がおり、まだけっこう残っていると思う」（20代行員）。とはいえ、「富士銀の90年入社は約500人。既におよそ半数は外資などに転職した」（富士銀出身の30代行員）。そもそもの母数が多いため、残っている絶対数は多いのだが、40歳を前に、やはり半数は辞めているというのだ。
◇離職者対策の「チューター制度」
なぜ辞めてしまうのか。確かに.....この続きの文章、および全ての拡大画像は、会員のみに提供されております。
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