 A:優良企業
（仕事4.0、生活4.7、対価4.6）
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「仕事がつまらない」「会社がデカ過ぎる」・・・。そういった理由で会社を辞めていく若手がキヤノンには多いという。新卒入社組では、入社後の5年程度で3割が辞めるといった状況が、ここ数年、常態化しているのだ。
ある年の文系入社組は6年目までに20人が辞めた。男女の内訳は半々。もともと採用の絶対数が少ない女性の離職率が特に高い。
「就職四季報」（東洋経済新報社）によれば、データ上では、同社は男性より女性の勤続年数が長いことになっている。しかし、これは約30年前に製造部門が女性社員を多数採用したためで、近年入社するキャリア志向の強い女性は、能力が生かされないまま辞めていくケースが多いのが実態だ。
ある中堅社員はその原因について、「リーダーは男」「女性にはリーダー的な仕事が与えられない」といった昔ながらのカルチャーを指摘する。女性でも重要な仕事には就いているものの、あくまで「担当者として重要な」という範囲にとどまるのである。主任になるには上司の推薦が必要となっており、こうしたカルチャーは無視できない。また、同社はマスコミで「能力主義を徹底」と喧伝されているため、キャリア志向の女性が勘違いしやすい事情もあるようだ。
実際、表面的な待遇面での男女差はないことになっているし、総合職と分けた一般職採用も昔からしていないが、「20程度の課がある中で女性課長はせいぜい1人」といったケースがほとんど。そもそも主任になる前に必要な試験を自ら受けない女性も何割かはいるくらいで、主任の更に下のポストまでしか行かないのが普通という。「キャリア派」は試験を受ける前にこうした空気を見抜き、早々と見切りをつけて転職の道を選ぶのだ。
実際、同社が公表している従業員数（嘱託社員含む）の男女別では、1997年から直近の2002年まで、5年連続で全体の社員数は増えたが、女性の数は5年連続で減り続け、全体の17.0％(2002年)となっている。
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意思決定カルチャー他 |
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同社でのキャリアは、入り口で異なる。社員数として最も多いのは、
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御手洗冨士夫社長はマスコミ嫌いとされていたが、テレビ朝日の「ものづくり日本」といった「ヨイショ企画」に乗せられ、ボーナスを約800人に手渡す場面にテレビカメラを入れたり、財部誠一といった広報マンを使って、御手洗氏の自伝的な密着番組を作るための同行取材を許し、キヤノンのコマーシャルと見間違えんばかりの一方的な礼賛番組が流されている。
御手洗社長は、30～40代をずっと米国で過ごし、1989年に帰国するまでの10年間、キヤノンＵ．Ｓ．Ａ．の社長を務めた。実際の御手洗社長にはわがままな面があり、米国での社長時代には、秘書は昼前までに、常に、中華、フレンチ、日本料理といった3件の予約をしておかなければならなかったという。その日の気分で選び、2件はキャンセルさせるのだ。
同社は、成果主義の人事報酬制度における成功事例として登場するケースも多いが、具体的な根拠とともに語られることはほとんどない。制度の仕組み上はごく普通の目標管理制度で特徴もない。実際に、業績が良く、終身雇用を守れており、もともと実力主義のカルチャーがあったとされることから、成功と認定されている模様である。
実際には、他の大手メーカーと比べると後発であったがために、まだ社員の高年齢層が薄く、これから他メーカーと同じくリストラせざるを得ない構造問題に突き当たる可能性が高い。雇用維持を大命題とするあまり、労組が組合員全体の労働条件（フレックス制度廃止や休日数減）で妥協している実態を見ている若手社員のなかには、「（必要以上に人員数が多い）バブル組のリストラを早くやってくれ」と内心思っている者も多いという。そのような時期を前に、出身地である大分に新工場を建設することが「わがまま」なのかどうかは後世が判断するだろうが、現状では批判的なマスコミはない。
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| 年収推移
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| 【評価結果詳細】 |
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