いわゆるブラック企業の疑いが強い５社に対して、就活生が「若者雇用促進法」にもとづき職場情報の開示請求をしたところ、ドンキはいち早くメールで、ワタミは電話で、ゼンショーも対面で、いずれも全開示と、意外にもホワイトぶりを見せた。この3社は、ブラック批判を受け改善に努めている様子が伝わり、好印象を持った。一方、ユニクロを展開するファーストリテイリングは、不自然なほど社内確認に時間をかけ、結局こちらの質問項目には答えず隠ぺい体質を見せた。最悪な対応だったのがナガセで、情報開示制度が３月１日付で施行されているにも関わらず、３月半ばを過ぎても「準備中」と答えるなど法令順守の意志すら見せず。結局、求めた情報は全く出さず、ブラックな対応に終始した。この2社は、法令が定める努力義務に対して全く「努力」を見せず、新たな情報は何一つ開示しなかった。離職率などを隠したまま若者を騙して入社させ、過酷な労働で使い捨てていくつもりだろうか？ナガセとユニクロのコンプライアンス意識の欠落ぶり、そして若者雇用促進法の問題点について報告する。

若者の新聞・テレビ離れが指摘されて久しいが、学生にとって、マスコミ業界はいまだに人気の就職先だ。当然ながら選考はそれなりに厳しい。現在、早稲田大学の学生である私は今年、新聞やテレビなど大手メディアを中心に１０社ほど受験したものの、あえなく全敗した。どうすればマスコミに受かるのか――。やはり内定者の体験談を聞くのがよいだろう。彼らの実体験が、より具体的な成功へのイメージを与えてくれるはずだ。今回、朝日・日経など、複数の大手マスコミ内定者を取材する機会を得た。彼らに聞いたノウハウにくわえ、私自身の反省点、および８月の面接解禁という特殊なスケジュール下での就活を経験するなかで気づいたことなどを、この機会に書き残しておきたい。この記事が、来年以降にマスコミ就活や再受験を考えている人たちの一助になればうれしい。