職種別採用は「文系」「理系」「IT系」の3分類に

まずは、新卒採用時である。総合職の新卒採用は、国内のほとんどの日本企業が、理系と文系を分けて採用する程度で、それ以上の細かい職種別採用は行ってこなかった。

実際には、理系で院卒以上だと、大学院での研究分野を活かせる部署への配属まで、会社側は概ね内々に決めている。理系で博士卒なら、メーカーの中央研究所配属など、専門性を活かせる部門に実質的に決まった状態で、内定する。ただ、学生にそのまま伝えると、その後の約1年の事業環境変化などで人材ニーズに変更があった場合にトラブルのもととなるので、入社後の配属発表まで正式に言わないのが普通である。

一方の文系は、完全に「ガチャ」となる会社がほとんどで、営業職に就くか、調達職に就くか、経理職に就くか、はたまた人事なのか、内定時点では全くわからない（例外が、筆者が経験した「記者職」と「コンサルタント職」である）。

2018年前後からはDX※ブームが沸き起こり、プログラミング経験者などITエンジニア人材が完全に「売り手」市場となって、文理関係なくIT系を別枠にすることで有利に採用を進めよう、という動きが顕著になった。たとえば日立製作所は2021年度採用で「デジタル人財採用コース」を新設し、約70名を採用する、と公表した（高専・大卒・院卒の新卒全体では計500人、中途採用で400人）。

新卒におけるIT系人材とは、大学や専門学校※で情報工学や通信工学を学びつつ、IT企業でのインターンやバイトでプログラミングの実務経験を積み、既に学生時代に個人でウェブサービスやアプリ制作に関与した経験があり、面接でその分野の最新動向について専門的な質疑応答ができるレベルだ（エンジニア同士ならば、話せばその実力がだいたいわかる、という）。または、よりアカデミックなAI（人工知能）研究者、すなわち、有名どころで言えば、東大の松尾豊研究室でビッグデータの分析モデルを研究し、企業と共同の取り組みでこういう実績があります――みたいな話ができる学生である。

2021年4月に子会社7社を統合したリクルートも、2022年4月入社の新卒採用から、6つに分けて職種別採用を行っており、うち「エンジニアコース」「データスペシャリストコース」「プロダクトグロースコース」「デザインコース」の4つが、いずれもIT系。残りは