一方で、逆に、あまり若いうちからシャカリキにバリバリ働くよりも、安定して長期的な視点で、ゆっくり仕事に打ち込みたい、というタイプの人に向いている会社も、まだまだ残っている。そういった会社を選ぶ場合に注意しなければならないポイントも、はっきりしている。以下、それぞれ解説する。

平均年齢が若い

まず、早期に転職力を磨ける会社を見極める際、もっとも分かりやすい指標は、社員の平均年齢の若さである。平均年齢が若い会社で、若い人に仕事が任されないことはないので、このグループに例外はない。たとえば、楽天やヤフーといったインターネット企業、マッキンゼーやアクセンチュアといった外資系コンサルティング会社、ゴールドマンサックス証券など外資系金融は、いずれも平均年齢が30歳前後である。

これらの企業では、たとえば、「リクナビの画面をつくっているのは、入社3年目で、ほぼ全権限をもってやっている。6～7年目が中心に引っ張る」（20代リクルート社員）というように、20代中心で仕事が進められている。

もともと38歳定年制などで若手中心の年齢構成を維持してきたリクルートも、年を経るごとに高齢化したため、2005年からの半期年俸制導入によって40代社員の報酬を下げることで自発的な離職を促し、平均年齢を30．5歳（2006年4月）まで低下させることに成功している。

平均年齢は、株式公開企業であれば、有価証券報告書に記されており、非公開企業でも、聞いて教えない会社はそうない。それすら情報開示を拒むなら、そういった傲慢な会社は、高齢であるがゆえに開示したくないだけと考え、入社は辞めたほうがよい。

年齢が若い会社は、業務の対象分野が先進的で、かつ仕事がハードであるため、40代になるとついていけないものが多い。日進月歩のインターネット技術をアップデートしていくには、頭が柔軟で吸収力の強い20代が向いているし、細かい数値の分析や瞬発力を要求されるコンサルやＭ＆Ａなども、40代になると大概、第一線からリタイヤしている。

平均年齢が若いグループのなかでも、特に、企業規模が大きく歴史がある会社は、成長しやすい。いくら若くても、設立間もない数人の会社よりは、それなりのインフラが整っている会社がよい。たとえば、楽天よりはリクルートのほうが、人材活用のノウハウ完成度は明らかに高い。

社員の平均年齢が若くて、かつ会社の規模（売上高、従業員数）が大きい会社。この基準で選べば、若いうちからスキルが身につけやすいといえる。

もちろん、仕事は激務で、長時間労働も当り前、かつ、時間の流れも一般企業の3倍くらいのスピードを覚悟しなければならないが、その分、いわゆるラーニングカーブが