対グローバルOTAで15社統合

訪日客が予想外の急増を始めたのが、2014年。日本の歴史上、はじめて訪日客数が出国日本人数（1621万人）を超える逆転を見せたのは、その翌年の2015年だった。2017年は2,869万人となり、4年で3倍という異常な伸びを見せ、ホテルや外食・小売など国内の旅行関連業界は潤った。2020年には4千万人超も予想されている。

だが訪日客の多くがグローバルOTA（Online Travel Agent＝ネット旅行代理店）を利用し、JTBは仕事にできていない。2018年3月期のグローバル事業は、39億7500万円の営業赤字だった（前年度は1400万円の営業赤字）。

一方の日本人海外出国数は1700～1800万人で成熟しきっているため、成長市場であるインバウンドの収益化は課題だったが、取り込めないまま4年が過ぎ、その間にJTBがやっていたのは「大枠のグループ組織いじり」という、あまり本質的ではない、内向きな仕事だった。いったん分解した組織の再統合という、穴を掘って埋めるような作業で、経営陣の見通しの甘さは否めない。

JTBは12年前の2006年4月より、地域や機能（法人、個人、ネット…）の専門家を育成する名目で、JTB首都圏、JTB西日本、i.JTBなど、事業会社を独立させる戦略をとった。そのうち、沖縄を除く国内10の地域会社（JTB北海道、JTB東北…）と、法人向け販売会社（JTBコーポレートセールス）など機能特化会社の、計15社を再統合し、2018年4月、社名をカタカナからアルファベットに変えて（株）JTBとした。

今後は「国内個人」「国内法人」「グローバル」の3つのビジネスユニット（BU）が中心となるが、稼ぎ頭の「国内法人」事業は、すなわち旧JTBコーポレートセールスを中心とした事業を指し、現場の仕事も変わらない。15人いた「社長」が1人になり、その肩書が社長→本部長以下に変わるだけ、ともいえる。

これまで、社員が使うスマホの回線や機種、ノートPCに至るまで、15社ごとに契約が異なるため、同期入社でも、所属する会社によって異なるデバイスを使っていた。当然、スケールメリットを生かせない。同じ旅行業で使用するスマホやノートに地域特性があるはずもない。単なる無駄なコスト高を、経営陣が放置していたわけである。

電電公社をはじめ、強すぎる独占企業が分社化や分割を迫られる例（マイクロソフト、フェイスブック…）は多いが、シナジーがある同じ事業内容において、自ら進んでコア事業を地域分社した例は珍しい。そもそも、遠出せず地域内で完結する旅など面白くないので、代理店の社員は他の土地を経験しているほうが、顧客メリットがある。

JTB発表の新組織図（2018年4月～）

実際、エクスペディア、アゴダ、ブッキングドットコムといったグローバルサービスがこの10年で強くなり、「このままではグローバルOTA（Online Travel Agent＝ネット旅行代理店）に対抗できない」ことを統合の理由にあげている。事業環境が変わったというが、インバウンドは予想できなくとも、グローバルOTAの台頭くらいは予想できなかったのか――との疑問はある。

JTBは訪日外国人客向けサイト「JAPANiCAN.com」を2007年に立ち上げ、同名の専業会社も設立したが、市場の伸びより低成長にとどまり、振るわず。その後、株式会社i.JTB によって吸収され、さらにこの4月、（株）JTBに統合された。

JTBは、日本人は全員が知っている会社だが、海外でのブランド認知度は、ほとんどゼロに近い。「日本人が海外旅行する際に現地の旅行会社のサイトを見に行かないのと同じで、外国人が日本を旅行するときは母国の代理店かグローバルOTAを使う