5年で6割超が辞めた

たとえば2001年入社の同期は基幹職が330人とただでさえ少ないが、現在、120～130人程度しか残っておらず、離職率は実に5年で6割超と、外資系コンサル会社より高い異常な水準だ。

「3年前までは、会社に対する不安から辞めて行ったが、現在では、より良い環境が外にあるから辞める、という人が多いと思う。35歳くらいまでの担当者レベルでは、会社を辞めることに対して、罪悪感もない」（同）。

まさにこれから戦力になろうという20代後半で6割も辞めてしまったら、採用を激増させて補うしかない。2007年は2,350人中、基幹職だけで1,100人も採る計画だ。

6割辞めた2001年入社組から5年遡ると、96年に旧富士銀に入社した基幹職の同期は208人で、現在33歳前後になる。「私が退職した2004年まで残っていた同期は、およそ半分でした」（96年入社の元行員）。8年で5割の離職率は、やはり高水準に違いない。

さらに5年、遡る。「（バブル期の）89,90年入社の人たちは3行合算で約1,500人も基幹職がおり、まだけっこう残っていると思う」（20代行員）。とはいえ、「富士銀の90年入社は約500人。既におよそ半数は外資などに転職した」（富士銀出身の30代行員）。そもそもの母数が多いため、残っている絶対数は多いのだが、40歳を前に、やはり半数は辞めているというのだ。

離職者対策の「チューター制度」

なぜ辞めてしまうのか。確かに