航空手当の額が大きい

一般幹部候補生コース（大卒）で入ってパイロット職に就けば、給料は国内にいながらも、高いまま安定して推移する。

「大卒は全員、最初の10年間は差がつかず、一斉に昇格していきます。曹長（入隊時）→3尉（2年間）→2尉（3年間）→1尉（5年間以上）までは同じスピードで給料が上がります。高卒の『航空学生』出身はそうとは限りませんが、大卒幹部候補生なら全員が、その上の管理職『3佐』まで絶対に昇格できて、その上も目指せます。これが高卒だと、3佐1200万円くらいが出世の上限です」（30代パイロット、以下同）

年収の3割超を占める「航空手当」。戦闘機は特に高い。

給与は、基本給が「自衛官号俸表」に基づいており、これ自体は他の公務員と大差ないが、多種多様な「手当」で大きく差がつく仕組みだ。もっとも大きいのは、パイロット職に毎月つく「航空手当」で、最低20万5千円から。

この航空手当は、石破首相・中谷防衛大臣による「自衛官の処遇改善施策」によって、2025年度から、1尉で月3.2万円が増額されたばかり。

つまり石破政権のリーダーシップで、自衛隊パイロットは全員、昨年度より年収40万円程度が引き上げられるという恩恵にあずかったわけである。

より高額の手当が設定されている戦闘機乗りだと、