鉄道人身事故マップ。この画像では山手線の駅ごとの発生状況を示している。これと同じような基地局マップを作るのが今回の目的だった。

　いまから１年ほど前のことだが、全国の鉄道の駅で発生した人身事故およそ３８００件について、どの駅でどのくらい起きているのかを「鉄道人身事故マップ」として可視化したことがあった。このマップは現在、駅間と踏切で発生した事故も加えた約１万件の資料になっている。これを分析することで、東急、東武、西武など、東京から神奈川、東京から埼玉に向かう私鉄路線で自殺が急増していることが分かった。

・鉄道人身事故マップ（回答する記者団） ・鉄道自殺ワーストは関西線「志紀〜八尾」間、２位中央線「八王子〜西八王子」間越える

　同様に、鉄道人身事故マップのような「携帯電話基地局マップ」はつくれないのか。情報公開制度や政府のデータベースを使って東京都内の基地局の設置場所を調べようとしたところ、政府が位置情報の資料を持っていることは確認できた。

◇基地局の緯度経度がわかる文書を開示請求

関東総合通信局が開示した文書の一部。並んでいるのは空中線電力３０ワット以上の周波数。基地局単位ではなく周波数単位の一覧になってしまった。複数の周波数を送受信している基地局が多く、これでは場所情報と照合できない。

　開示請求したのは、東京都のすべての区市内にあるＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンク、イーモバイル（イーアクセス）、ＵＱコミュニケーションズ、ウィルコムの６社の携帯基地局のうち、空中線電力（アンテナが出す電波の出力の強さ）が３０ワット以上の基地局の設置住所や緯度経度などが記載された文書。事前の問い合わせでは、データは、電波管理のための大規模データベースから抽出される。請求先は総務省関東総合通信局。

　請求の文面は、おおよそ以下の通り。最も重要なのは設置場所の緯度経度を示す「空中線の位置」だ。これが分かればグーグルマップにプロットすることができる。

　東京都２３区内にある携帯電話基地局のうち、免許人がＮＴＴドコモで空中線電力３０Ｗ以上のものについて、次の項目が記載されている文書。免許人の氏名又は名称、無線局の種別、免許の年月日、免許の有効期間、無線局の目的、無線設備の設置場所、周波数等、空中線の位置。

　空中線電力を３０ワット以上としたのは、黒薮記者が取材した宮崎県延岡市での健康被害のケースを参考にした。このケースでは０６年に設置されたＫＤＤＩの基地局が原因とされているが、同年に免許が出された同市のＫＤＤＩ基地局の空中線電力が、すべて３０ワットだったからだ。

・ＫＤＤＩケータイ基地局公害訴訟　原告に聞く健康被害の実態 ・ＫＤＤＩが鎌倉のケータイ基地局撤去　広がる健康被害、残る後遺症

　また、総務省「電波利用ホームページ」の「無線局等情報検索」を使って都内にある大手３社（ドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンク）の基地局数を調べると、０６年１月以降に免許が出された基地局だけでも１０万局を超えてしまう。これでは膨大すぎるので、３０ワット以上としたのは、開示数を減らすためでもある。ちなみに都内にある上記３社の基地局数は、ＮＴＴドコモ＝３万５５７７局、ＫＤＤＩ＝１万７１４６局、ソフトバンク＝５万４５４５局、計１０万７２６８局。

　これだけの数の基地局があるにもかかわらず、開示された文書はＡ４用紙でわずか計８３枚（末尾でダウンロード可）。横置きの用紙１枚に約５０件が並んでおり、数えてみると３７９６件あった