⑴消える仕事とそのスピード

ざっと３分の１の職業が消える

最新の国勢調査結果（2015年調査）では、日本国内の就業人数5,889万人の職業が、232個のいずれかに分類されている。それぞれの職業について、本書での定義に基づき、上下（知識⇔技能）、左右（機械／手先／人間）の切り口を入れていくと、５つのエリアのどこに何人が働いているのか、がざっくりわかる。全体に占める比率を円の面積で示したものが右の図で、左下の図には、それぞれのエリアで多い順に10個の職業を記した。

各エリアの上位10職種※元の詳細データはエクセル形式で末尾よりダウンロード可

左側が、「現状の業務内容を前提とすると、中核業務がいずれテクノロジーに置き換わる」という意味での、“失業エリア”である。ロボティクス失業（①）が28.5％、AIブロックチェーン失業（④）が5.5％、計33.9％となった。別途、「分類不能の職業」が５つのエリアの外に5.1％あるので、これを除外した94.9％を100として計算しなおすと、全体の35.7％が図の左側に位置し、計2,103万人が、現状のままだったら失業する計算になる。

とはいえ、変化のスピードには格差があり、なかでも知識集約型の職業は、工場のライン作業とは異なり仕事内容が時間に比例せず、アウトプットも定型ではないため、「既存の仕事は自動化するものの、より人間にしかできない新しい仕事がプラスされることで、仕事全体の質が変化する」と言ったほうが正確である。

変革スピードごとの「消える」職業分布

左側（①＋④）のなくなる仕事群について、前章で述べた「変化の障害」の段階ごとに３つに分類したものが、右記図である。A,B,Cと、上から順に、なくなるスピードは速い。既得権（法規制）がない分野の職業は、経営者のリーダーシップ次第でどんどんITに置き換わってゆき、変化に対応できない者は撤退を余儀なくされる