コーヒー豆に含まれる発がん物質『アクリルアミド』について、産経新聞は4月19日に「抽出によって90％以上は除去されるので、飲むときの量は微量」という記事を掲載した。しかしそれは全くの誤報で、焙煎豆に含まれるアクリルアミドはほぼ100％コーヒー液に溶け出している。産経が間違った理由は、全日本コーヒー協会の専務理事が、コーヒーの安全性を強調したいばかりに、分析データを誤解して出した、事実ではないコメントを鵜呑みしたことによる。5月10日に筆者の平沢裕子記者に間違いを指摘したところ、14日に「ウェブ上の記事を訂正しました」との連絡があった。しかし訂正された記事を見ると、記事を訂正した件が報告されていない。同じ記事は新聞紙面にも掲載されており、そちらはそのままだ。産経新聞の読者は、こうして気付かぬうちにフェイクニュースを信じこまされている。

仏カーン大学が遺伝子組み換えトウモロコシの安全性を検証するラットを使った動物実験を実施したところ、腫瘍の発症・肝臓や腎臓の障害などが高い割合で確認され、メスの約７０％、オスの約５０％が「普通のトウモロコシ」を食したラットの平均寿命よりも早く死んだ。その遺伝子組み換え作物は大量に日本へ輸入されているが、食品ラベルの表示方法に抜け道があるため、用途は不明だ。たとえば食用油の場合、原産地表示も、遺伝子組み換え作物を原料に使っているか否かも、表示する義務がない（ＥＵは遺伝子組み換えモノ混入率が０．９％超で表示義務がある）。豆腐は表示が義務づけられているが、全体の５％までの混入は許容範囲とされ、「国産」と表示できてしまう。だが、実験では極めて微量でも、疾病を引き起こしていた。この３月で、日本の種子法が撤廃され、モンサント社など遺伝子組み換え技術を戦略とする企業が日本に乗り込んでくる可能性もある。消費者は、なぜ選べないのか。「食の安全」を商品表示の観点から検証した。

妊娠中に母親が有機食品を食べると、生まれてくる男の子の「尿道下裂」という先天異常のリスクを58％も減らせる、というノルウェーでの新たな疫学調査結果が、2016年3月、発表された。非有機栽培の食品に残留する農薬が胎児に悪影響を及ぼすことを示唆する、新たな証拠と言える。日本の通常栽培でも、既に動物実験で尿道下裂を起こす結果がでている殺虫剤「ピリフルキナゾン」（日本農薬が開発、2010年登録）の使用が可能だ。胎児期など影響を受けやすい時期の短期暴露の影響を考慮した基準値は、急性参照用量（ARfD）として、日本でも2014年2月から別途、設定されたが、レタスの残留農薬が合法的な基準値ギリギリだった場合、一度に半玉弱を摂取すると、この急性参照用量を超えてしまうことがわかった。ブドウも1回に巨峰一房程度（300g）以上で超えてしまうため、注意が必要だ（他の野菜・果物については本文画像参照）。実際に海外で人体に影響が出ている可能性が発表された以上、より規制を強化すべきであろう。

2016年１月24日に掲載された記事「機能性表示の大ヒット商品ファンケル『えんきん』はＥＵ許容摂取量を超過、肝臓肥大の恐れあり」に対し、ファンケル社から、記事が同社の社会的信用を著しく毀損するものであるからホームページ上で謝罪せよ、という趣旨の「通知書」が2月22日、MNJに届いた。MNJでは、見解の相違があるため、まずは事実確認のための話し合いをファンケル側に申し込んだ。するとファンケルは話し合いを拒否し、3月14日に再度、記事の記述が「何らの根拠のない虚偽の報道」だとして、謝罪と問題部分の記述の取り消しを要求してきた。一読して分かるように、こちらの記事はすでに根拠を明確に示している。話し合いも拒否して一方的に謝罪と取り消しを求められても、応じる理由がなく、その旨をファンケルに回答した。国民の安全と健康に関わる公共性の高い問題でもあり、以下、公平を期すためファンケル側の通知とこちらの返事の全文を掲載のうえ検証するので、読者にご判断いただきたい。

「手元のピント調節に」と目への効果をうたう、ファンケルのサプリ『えんきん』。だが機能性成分の一つ「アスタキサンチン」は、欧州の食品安全機関（EFSA）が定める1日許容摂取量の2倍も入っていることが筆者調査でわかった。肝臓障害を引き起こす可能性があるため、欧州では販売が許可されない。ファンケルは「日本では許容摂取量の設定は不要とされている」というが、その根拠となる食品安全委員会の評価では長期毒性試験を評価していないなど不備があることがわかった。安全性の証拠が不十分では、との問いに、ファンケルは「個々の消費者の判断に任せます」と無責任な対応に終始。他社でもこのアスタキサンチンを含む健康食品が多数発売されており、いずれも欧州基準の2～5倍を超えるものばかり。日本人の肝機能障害が増えている昨今、これらの摂取は避けたほうがよいだろう。（アスタキサンチン入りサプリ一覧と含有量データ付き＝画像参照）

米国で6月16日、トランス脂肪酸の主要発生源「部分的水素添加油」の食品への使用を3年以内に禁止することが決まった。そこで日本の主要コンビニ、ファストフードの揚げ油と家庭用マーガリンで再調査したところ、コンビニの揚げ物のフライ油は、ファミマだけが対策が遅れていた。国産マーガリンは、前回ワースト上位を占めた日本生協連が一部低減を行い、現在では明治と雪印メグミルクがワーストを占めた。両社とも主力商品で低減を行っていたが、一部にトランス脂肪酸の多い商品が残っていた。他方、Jオイルミルズは、以前からマーガリン原料の食用精製加工油脂を、トランス脂肪酸ではない「エステル交換油」へ換えるなど改善が早かった。ファストフードでは、2013年に「対策は無理」と公言していた日本マクドナルドが「実は8年前から対策済み」と180度違うことを突然言い出すなど、中国鶏肉事件で発覚した情報隠ぺい体質が改善されず、再び信用を失った。

夏を前に、紫外線防止効果が極端に高い日焼け止め化粧品が出揃ってきた。だが、カネボウ、花王、資生堂などの売れ筋商品に軒並み使用されている紫外線吸収成分「メトキシケイヒ酸エチルヘキシル」に、環境ホルモン作用があり、動物実験で子どもの前立腺と精巣サイズが小さくなり精子数減少も確認され、脳の発達への影響も指摘されていることがわかった。この成分は皮膚から浸透し体内へ吸収されることが分かっており、授乳中の母親を対象にしたスイスでの調査では、母乳の78％から検出された。日常生活では「SPF50+」といった強い紫外線防止は不要なので、同成分を含まない商品を選ぶことをお勧めする(著者調べでは売上トップ10中、不使用は1つだけ)。口紅やネイルカラーなどにも使用されているため要注意だ。

企業が自己責任で機能性を表示できる「機能性表示食品」が2015年4月から始まった。4月16日発表の8件の中には、2008年に国が許可する特定保健用食品を証拠不十分で却下された、キユーピーの「ヒアロモイスチャー」もあった。企業が提出した証拠資料の論文を読むと、動物実験でヒアルロン酸が肌まで届くと確認された量は最大でも0.3％程度。人間での肌の潤い効果を調べた論文は3件すべてがキユーピー社員が書いたもので、キユーピーの別の社員がそれらを再評価して「効果アリ」と結論付けており説得力がない。しかも詳細にみると、試験終了2週間後にだけ時間差で効果が出たという不思議な論文も含まれていた。このように、新制度では、トクホを落とされたものも、その後、証拠不十分なまま自社の研究を自社の社員だけで判断し“自作自演”で機能性を表示できてしまう。これでは消費者の信用は得られない。

『ヘルシア緑茶』をはじめ人気の健康食品成分「茶カテキン」。その有害影響を調べたところ、2010年のマウスを使った実験による論文で、高用量に投与したマウスは、数日の内に肝臓に急性毒性がでて75％が死亡したことがわかった。論文ではマウスが死亡した投与量の人間への相当量も指摘しており、普通の緑茶で33杯分、高濃度のヘルシア緑茶で4本分に相当。茶カテキンは意外なほど安全な量の幅が狭かった。日本人間ドック学会の2013年資料では、検査で見つかる異常は、肝機能障害が32.6％と肥満や高血圧、高コレステロールなどをしのいで既に1位。普通にお茶として飲む分では安全だが、茶カテキンサプリがこの数字を押し上げかねず、要注意である。

米国厚生省と農務省が設置する「食事ガイドライン諮問委員会」が2月19日に公表した2015年度報告書で、コレステロール摂取量の上限値が撤廃されることがわかった。日本でも厚労省が定める「食事摂取基準」で2015年度版より上限値が撤廃された。健康な人の場合、食事からのコレステロールを気にする必要はないことがわかったためだ。食品の「コレステロールゼロ」表示も無意味だが、ナタネ油やサラダ油に「ゼロ」表示が多く、オリーブ油やごま油などには表示がない。日清オイリオのごま油にいたっては、ゼロ表示のある商品とない商品が2種類あった。消費者は表示のない商品にはコレステロールが含まれていると誤解してしまうが、実はごま油を含む植物油には、そもそもコレステロールは含まれていない。誤解を招く表示の原因は、植物油業界にとって都合良く決められた消費者庁の栄養表示基準にあった。

菓子パンのトランス脂肪酸含有量に、この1年で大きな変化が起きたことが筆者の調査で分かった。2013年12月に「山崎製パン」と「敷島製パン(Pasco)」を比較した調査では、圧倒的に敷島製パンの方が高い値を示していた。それから1年、今年1月のデータもとに再度比較したところ、敷島製パンはトランス脂肪酸を大幅に削減していたが、山崎パンは、ほぼ変更なしか、微増であった。トランス脂肪酸の有害影響は、心臓疾患リスクの上昇が注目されているが、昨年11月のアメリカ心臓協会の学術大会発表では、1日1グラムのトランス脂肪酸の増加で記憶力の低下が起こるという人間での実験結果も発表された。将来の心疾患だけでなく、若いうちからの記憶力の低下につながるリスクもあるので要注意だ。

環境ホルモン研究の世界的権威であるコルテンカンプ博士が、11月16日に開催された国際セミナーで、「欧州で使用されている農薬の4割に男性ホルモンを阻害する作用が見つかった」と報告した。それら農薬を妊娠中に摂取することで、生まれてくる男の子の生殖器の異常や、成長後の不妊・精巣がんのリスクが高まると指摘されている。そこで、日本で使用される農薬と比較したところ、生産量がダントツだったのが、住友化学の殺虫剤「フェニトロチオン」と殺菌剤「プロシミドン」で、これらはイチゴ等の農薬として使用されている。環境ホルモン農薬の多くは、海外ではポストハーベスト農薬として使用され（日本はポストハーベスト農薬は禁止）、本来なら輸入禁止のはずが、アメリカの圧力で厚労省はこれら農薬を「食品添加物」として無理やり認めた結果、レモンやオレンジなど輸入かんきつ類の表皮に残留しているリスクが高い（食品添加物表示を読めば避けられる）。そのほか、輸入ジャガイモの芽止剤として「クロロプロファム」が使用されている。環境ホルモン農薬の避け方を伝授する。（環境ホルモン農薬回避消費行動マニュアルはPDFダウンロード可）

デンマークの妊婦を追跡調査した最新の調査で、風邪薬「パブロン」(大正製薬）「ベンザブロック」（武田薬品）や妊娠中の鎮痛剤「ノーシン」(アラクス）などに含まれる「アセトアミノフェン」という成分が、生まれてくる子どものＡＤＨＤ（注意欠陥・多動性障害）発症リスクを高めることが分かった。2014年4月にアメリカの権威ある米国医師会学会誌に発表されたものだ。アセトアミノフェンは、2012年に世界保健機関（WHO）が発表した報告書でも、環境ホルモン作用により子どもの先天異常の一つである停留精巣を引き起こすリスクが指摘された。妊娠中に服用する薬は、事前に医者に相談するよう指導されるが、デンマークの調査でも、妊婦の50%以上が気軽に買える市販の鎮痛剤を使用しており、これら深刻なリスクは、ほとんど消費者に知られていない。メーカーも「危険性ゼロというものはない」「厚労省が動くほどの証拠が固まるまでは対応できない」（アクラス）と相変わらず無責任な態度だ。薬害被害にあわないためにどういう姿勢が必要なのか、お伝えしたい。

市販栄養ドリンクの保存料を調査したところ、人体のホルモンの働きを狂わせてしまう「環境ホルモン」作用が指摘される添加物「パラベン」を使用中の製品が３つ見つかった。サトウ製薬「ユンケル」、武田薬品「アリナミン」、エーザイ「チョコラBB」だ。パラベンには女性ホルモン作用があり、妊娠中の母親や小さい子どもが摂取すると、子どもの生殖器の異常や精子の減少などを引き起こすリスクが指摘されている。化粧品や歯磨き粉、シャンプー等の防腐剤としても使用され、欧州の環境問題グループが使用禁止を求めている化学物質だ。パラベンの中にも数種類あり、なかでもユンケルに使われている「ブチルパラベン」と「プロピルパラベン」は特に毒性が強く、ＥＵでは安全な摂取量を決められないとして、2006年に食品添加物として使用禁止となった。国際的な食品規格を作る組織（JECFA）でも使用禁止済みだが、日本の厚労省はそのまま放置。人が死なない限りは動かない日本の食品行政の典型的なパターンといえる。

江崎グリコ「ポッキー」、明治製菓「きのこの山」「たけのこの里」、森永製菓「小枝」、ロッテ「パイの実」「チョコパイ」といった主要なチョコ菓子製品について、各社にトランス脂肪酸の含有量を聞くと、その開示姿勢は大きく分かれた。明治製菓は、全体として0ｇと表示できるレベル（100ｇ当り0.3ｇ未満）に低減済みと回答。江崎グリコも100ｇ当り0.55ｇ未満を達成と答えた。両社とも海外商品も同レベルに低減済みとのこと。一方、森永製菓は具体的な数値を完全に回答拒否。ロッテも「コアラのマーチ」はやっと開示したが、「パイの実」「チョコパイ」など他の商品は引き続き回答拒否しているので要注意だ。「コアラのマーチ」ではタイ産で日本の20倍以上のトランス脂肪酸を放置するのかについても回答拒否し、外国人の健康を積極的に軽視するという、日本製品全体のブランド力低下にもつながる企業姿勢を鮮明にした。大手コンビニの100円チョコレート菓子は、セブン、ローソンで100ｇ当り0.45ｇ未満と概ね低い値だった。

消費者保護が進む米国とは異なり、企業利益を優先する日本では、根拠のないインチキな表示をつけて製品を販売しても、後から訂正すれば企業側に何のお咎めもなく、不当な利益が企業のものとなってしまう。そして、だまされた消費者は泣き寝入りするしかない。そうした不公正な状況を是正するため重い腰を上げた消費者庁は、景表法違反への罰金にあたる「課徴金」制度案を作成し、8月26日に国民への意見募集を開始した。しかし、企業側へと過度に配慮した案となっており、課徴金の上限は、一律で販売価格の3%だ。1000円の商品なら罰金は30円だけなので、不正表示をして3％超を価格に上乗せした高利益率の商品を売るほうが断然、儲かってしまう。罰金が上限3%と確定するため、むしろ悪徳企業が、安心してインチキ表示を活発化しかねない。また、罰金額相当を消費者に返金すれば、それ以外はすべて免除だという。「30円だけ返金します」と言われて納得する消費者がいるはずもなく「バカにするな」と怒るのが普通だが、消費者庁は消費者の立場では考えない。一方の米国では、州の司法長官など行政機関が、まず消費者の被害回復に必要な額を決めて課徴金などを回収する仕組みとなっており、企業に巨額のペナルティーが課される。日米の雲泥の差を報告する。

香港・シンガポールで売られている日本の商品の原材料表示ラベルを調べると、日本国内の表示では分からない有用な情報が分かる。たとえば心疾患のリスクが上がることからＷＨОが１日２g以下の摂取を推奨するトランス脂肪酸。その表示義務がある香港では、ロッテ「コアラのマーチ（いちご）」に含まれるトランス脂肪酸の量は、たった１箱でＷＨＯの１日あたり推奨上限値相当の量になることがわかった。また、日本の表示では商品に使用される添加物「カラメル色素」に発がん物質「４－МＩ」が含まれるかどうかは見分けられないが、香港の表示ではそれが可能。「コアラのマーチ」で着色料として使用されているカラメル色素は発がん物質入りで、同じカラメル色素でもハウス「とんがりコーン」は発がん物質なしのものを使っていた。さらに、Ｓ＆Ｂ「おでんの素」の中身は「味の素」だらけで、鰹節や昆布エキスよりも、味の素の量のほうが多いことも判明した。海外の消費者には情報提供するのに、自国の消費者には隠すのが、消費者の健康より企業利益を優先する“食品表示後進国”日本の寒い実態である。

肌の古くなった角質を除去するスクラブ洗顔剤や歯磨き粉等に使われる微細なプラスチック粒子「プラスチック・マイクロビーズ」は環境汚染のリスクが高く、今年２月に米国で規制法案が提出されたのを機に、欧米の化粧品メーカーが相次いで自主規制を発表した。厚労省によれば、このマイクロビーズは、目に入ると眼表面を傷付ける恐れもある。日本市場での状況を知るためランキング上位１３０製品を調査したところ、マンダムや花王などを中心に、日本では野放しに使われていることが分かった。ボディショップなど環境保護をうたうメーカーも平気で使用している一方、「規制の有無に関わらず一切使用しない」と答えるマイナーなメーカーも多かった。眼を傷つけるリスクがありながら、資生堂はベビーパウダーやハンドクリームにマイクロビーズ成分を使用している。調査結果を詳報するので、健康および環境汚染に対するそれぞれの企業姿勢、および、規制当局が動くまで放置するコンプライアンス意識の低さを読み取っていただき、消費行動に役立ててほしい。（全６０メーカーの回答リストはエクセルダウンロード可）

今年5月、ダンキンドーナツの株主総会で、ナノ粒子削減の動議に株主の2割が賛成するなど、米国で社会問題化しつつあるナノテクノロジー。物質をウイルスなどと同じナノサイズに加工することで、体内に吸収されやすくなりすぎ、物質の酸化反応を増加させ、酸化ストレスや炎症の増加から発がんの原因になる、といった危険性が指摘されている。具体的な物質名としては、食品に使われる「ナノ粒子」の多くは「二酸化チタン」で、米国ではチョコレートのコーティングやドーナッツの粉砂糖に大量に使用されている。筆者が日本国内での使用状況を調べたところ、コンビニやキオスクでも売られている「M&M'sチョコレート」や、ライオン・サンスターが発売する歯磨き粉のほぼ全製品に、軒並み添加されていることがわかった。製品の成分表示をよく見て選んでいただきたい。（歯磨き粉売れ筋20品の成分表一覧付き）

サントリーの人気サプリメント、「DHA＆EPA+セサミンEX」と「オメガエイト」。「魚のサラサラ成分が、考える力をサポート」「ついうっかりや、計算間違いが増えた人のために」など、記憶力・集中力改善の機能性を暗示して宣伝しているが、これはサントリーの社員も関与した試験の結果を自社製品に都合のよい解釈で捻じ曲げた可能性が高い。アメリカでは6月9日に連邦取引委員会（FTC）が、DHA（ドコサヘキサエン酸)サプリへのこうした効果の表示・広告は虚偽にあたるとして禁止する判断を下した。消費者庁は人の臨床試験データを条件に企業が自己責任で機能性表示できる制度を検討中だが、新制度には米FTCのような企業が提出する試験データの信ぴょう性を批判的にチェックする機関が必須だ。