長時間過重労働の末にうつ病を発症し長期休職、そして退職を余儀なくされるパターンは、ユニクロの店員・店長をはじめブラック職場ではごく一般的に見られる現象であるが、労働時間管理の概念がなく泊り勤務などもある新聞記者は、特に精神的な病に侵されやすい。2008年に毎日新聞に新卒で入社し、3年目にうつ病で休職、2013年に退職した元記者が、「長時間労働やうつの症状で苦しんでいる人、およびこれから新聞記者を志す人にとって参考になれば」と、採用から退職するまでの経緯を率直に語った。

今夏、成果主義が厳しい会社の例として、日本IBMにNHKのカメラが入り、営業職の働き方が報道された。自宅に帰ってからも、家族と食事のあと、海外にいる上司から電話会議で日次のレビューを受け、「とにかく交渉して報告せよ」「世界の95％はうまく進んでいる」等と詰められる姿が、全国のお茶の間に放映された。「オマエの会社、ヤバいな！あんまりアングロサクソンの手下になって働くなよ」。ある若手営業社員は、番組を見た父親から、そう言われたという。「親父も経営者なので、人を使う側の考えが分かるんでしょう。確かに、月次のオペレーションで強いプレッシャーがかかり、私もコミッションの数字を作るのに疲れています。土曜に出社して案件レビューを受けることもありますし…」

現在、楽天では、中途採用者は、月20～30人ほどが入社しています。職種としては、プログラマー・ＳＥ系が多い印象です。退職者は、コンスタントに月10人くらいですが、子会社に転籍した人は辞めても社内イントラに載ってこないので、現実には、もっと多いでしょう。多い月で50～60人は辞めます。私も中途入社した1人で現在30代ですが、辞める意志を固めています。そこで、新卒入社の人にも、中途入社の人にも、ぜひ事前に知っておいていただきたいことを、まとめてお伝えしておこうと思います。実際に楽天社内の現場で起きている事実を伝えることで、入社前に心構えができるでしょう。

日経に記事を書かせたり、「恋するフォーチュンクッキー」で躍らせるなどして、すっかりサイバーエージェントのウリとなった「キラキラ女子」。実際のキラキラ度合はPR記事（サイバー広報部が記者に代表選手を紹介して成立するため、これがマックス）でも見て各自で判断いただくとして、異様に外見に気を遣い、見た目が派手でキレイめな女性の比率が高いという話は複数の社員が認めるところで、そういう基準で採用が行われていることがわかる。だが、外見が綺麗な花には強い毒やトゲがあるのが世の常。その裏で犠牲になっている社員も多い、というのである。

今年1月、年明け早々のことでした。部屋に呼ばれて行くと、所属部門のトップから、突然、「転職先を探してほしい」と言われたのです。確かに、担当役員だった武田和徳氏は年末までに飛ばされていたので、不穏な空気はありましたが、まさかこのタイミングで自分がリストラされるとは思っていませんでした。なにしろ、つい1カ月前までは、「シンデレラ」と呼ばれる倉庫内の自動化装置を楽天の物流施設に順次、導入していく方針が決まっており、それを担うエンジニアリング本部の人たちは、円滑に導入・運用するためにフランスやドイツにも視察に行くことになっていて、海外出張の準備も進めていたのです。

人事部長が自ら、説明会にやってきた女子学生に関係を迫るという漫画のような事件が、本当に起きた。2012年12月28日、共同通信社の今藤悟人事部長（当時51歳）が就職説明会にやってきた女子学生に対し、「作文を添削してあげる」と呼び出し、本社向いにある同社御用達のホテル『ヴィラフォンテーヌ汐留』の一室に連れ込み、関係を迫ったという「就活セクハラ」事件。この女子学生は即座に抗議したが、共同は何と、この隠し通せるはずのない犯行を隠ぺい。5か月もたって『週刊文春』（2013年5月23日号）のスクープで発覚したが、当初の取材に対し「単なる噂でいちいち調査します？」（三土正司・総務局総務）などとシラを切っていたことから、加害者個人の資質に留まらぬ組織ぐるみの犯行とみられ、報道機関として絶望的だ。

「Newsの現場にいる誰もが発信者」というコンセプトに導かれ、キーエンスという会社の本当の姿を知ってほしいと思い、現場の実情をお話しします。私は、まだ入社数年目の若手社員ではありますが、今年に入ってから、外報への虚偽記載などを理由に、マネージャーから「辞めろ」「飛ばす」といったパワハラまがいの悪質な嫌がらせを何度も受け、針のむしろでした。結局、会社を辞めざるを得ない状況に至り、今回の会社で起きたことの顛末、およびその背景にある営業現場の実態を、告発したいと思っております。個人的な感情もありますが、会社にこのような行為を即刻やめてもらいたい、社外の人に実態を知ってもらいたい、というのが本心です。

「当日配送」などで先行するアマゾンに追い付くべく、物流事業への投資を進めてきた楽天。昨年秋までは、物流の専門ノウハウを持つ人材も軒並みヘッドハンティングしていた。だが投資負担は重く、債務超過に陥った中核子会社「楽天物流」（2010年3月設立）を本体に吸収合併（7月1日付）、あらゆる投資を凍結して迷走している。今年に入って突然、成果を出せないとみなされた物流担当取締役の武田和徳氏が楽天トラベル担当に飛ばされ、2月に新たに設立された楽天スーパーロジスティクス社の代表取締役・島貫慶太氏が、コストカッターとして大ナタを振るっている。窮地に陥ると、会社はその本性を表すもの。現場で何が起こっているのか、楽天の物流事業に在籍する中堅社員に実情を聞いた。

BCGなど戦略系ファームに報酬水準を近づける――近藤社長の宣言通り段階的に引き上げ、今や非戦略系コンサルでは一番の高給会社になったデロイトトーマツコンサルティング（ＤＴＣ）。2年前には臨時ボーナス、さらに東電“炎上”PJTメンバーには別途、特別ボーナスを支給するなど現場に還元する姿勢も評価が高い。オフィスも丸ビルへ移転。海外進出支援PJTに注力しており「売れるキャリア」も積みやすい。その結果、従業員数は、2008年に社名変更でDeloitteを冠してから3倍超、直近3年でも2倍に増殖し、赤丸急成長中だ。一方、女性パートナー比率１％だけ、在宅勤務なし、定昇や社内政治など、資本がトーマツらしいズブズブの日本企業体質も併せ持つ。和魂洋才な珍しいポジションで突進するDTC、そのキャリアの実態を報告する。

NTT西日本の採用は、いわゆるリクルーター制を今でも堅持している。採用活動をする先輩社員のことを、文系ではリクルーター、理系ではコミュニケーターと称し、ボランティアとしての参加を強制。学生を評価して人事部に情報をあげ、正式な面接に有望な人材を選別したうえで送り込み、内定後までフォローするのがミッションだ。ここ数年リクルーターを務めている若手社員が言う。「学生は選考だと思っていませんが、もちろん選考です。第一志望なの？と聞くと、バカ正直に『第五志望くらい』などと平気な顔で言う人もいて、しかも第一志望だと言う人は全然いない。（不利になるのに）ずいぶんと無防備だな、と思っています」

「日本海庄や」調理場に配属された新入社員が過労死した事件で、平辰（たいら・たつ）社長を含む経営者4人の個人責任まで最高裁で認定される（会社と連帯して7860万円払え）など、ワタミと並んでブラックの代表とされる大庄。労働環境の改善に追い込まれた結果、両社とも業績予想が赤字転落となり、ブラック企業は曲り角を迎えている。そんな大庄に27歳で入社して以来13年5か月働き、その経験をもとに2012年8月に居酒屋を開業、完全独立を果たした元店長（42歳）がいる。大庄を辞める直前は、社内最大の売上を誇る「日本海庄や八重洲店」で店長を6年も務め、売上レコードを更新するなど、まさにエースだった。現在では、先月（2014年4月）200件超の宴会予約を断らねばならないほどの人気店を経営する。古巣について「悪い面だけが報道され過ぎ」という元店長に、働く場としての大庄の良い面・悪い面、そして社内FCではなく独立した経緯等について、フラットに語って貰った。

2014年4月から、2年に1度の薬価および診療・調剤報酬の改定が実施された。今回は、同じタイミングで消費税が５→８％に上がることで、保険薬局にとっては薬の仕入れ値が上がる。売値のほうはもともと非課税で政府が公定価格を決める仕組みのため、保険薬局にとってこの改定は重要なイベントだ。2013年12月に決まった改定率は、薬価・医療材料が、実質0.63％の引き下げだった（市場実勢価との乖離分として1.36％引き下げ、消費税率引き上げに伴う補てんとして0.73％引き上げ）。これは単純に、売上高が0.63％下がる一方、仕入れ額は増税分３％が上がるということで、薬局の利益が圧迫されることを意味する。

原発大災害事故から3年。国は税をつぎ込んで東電を実質国有化し、融資元である金融機関も救済。すべてのツケは、消費者と納税者、そして生活者たる被災住民に回された。「東電病院」「東友会」など特権的な福利厚生、高め安定の給料と終身雇用、独占市場でのラクな仕事…まさに「最後の楽園」を謳歌していた“ゆで蛙”たちも飛び上がり、転職可能なアラサー以下の若手は次々に退職。50代管理職は、依願退職か福島派遣かの二者択一を迫られる事態になっている。なかでも中途半端なのが、出るに出れないアラフォー～40代の中堅世代だ。「どちらかといえば加害者で、悪いことをしてしまったな」との思いを抱きつつ「自分の子どもには入社を勧められない」という立場の40歳前後の大卒総合職社員に、働く環境の変化や社内の雰囲気についての実情を、率直に語って貰った。

薬剤師は2006年から「6年制」に移行、2012年３月に、その一期生が卒業し、社会に出た。６年制第１期生を輩出した67大学、計8,476人の就職先は、39％が薬局（保険薬局）、30％が病院で、12％医薬品企業、８％医薬品販売（ドラッグストア等）と続いた（薬学教育協議会まとめ）。翌2013年は約1千人増えて9491人が卒業したが、薬局38％、病院28％、企業11％、販売8％と、ほぼ比率は変わらず。今回は、6年制になった薬学部と、主な就職先のなかで保険薬局よりも人気が高いとされる病院に勤務する薬剤師を中心に、キャリアの実情を報告する。

入社時に“ピラミッド”が出来上がっていて学歴で出世の序列が生涯保たれる、言われたことだけするロボットになることを期待され、カイゼン意識を持つ社員はむしろ危険人物扱い――東海旅客鉄道（JR東海）は、そんな旧共産圏の国営企業みたいな会社だという。「一応、労働時間的にはホワイトですが、新幹線に飛び込み自殺した社員もいるほどで、精神的に追い込まれる人も目立ちます。正しい姿を伝えて、向いていない人には、違う道を歩んでもらいたいんです」。1990年代後半に高専卒で同社に新卒入社して以来、14年にわたって勤務し、数年前に転職した元社員が、そんな思いから現場の実情を率直に語った。（JR各社の福利厚生比較一覧PDFつき）

「この会社は、すごくいい会社です。デキない人にとって…」。資生堂の中堅社員が特にそう感じたのは、対象者の半数以上にもなる1364人が殺到して会社を去ったリストラ（2005年3月末退職の希望退職募集）の時だった。「社内ニートがいっぱいいるのに、僕の印象では、優秀な人がみんな辞めて、ニートばかりが残ってしまった。僕はそれ以来、共産主義が大嫌いになりました。みんな“いい人”なので、ニートを切れない。だから会社も変えられないんです」

ファーストリテイリンググループの低価格ブランドとして業績好調なGU（ジーユー）。だが、社員のサービス残業を企業利益に変換しつつ、ついて来れない社員を使い捨てる過重労働の仕組みは、ユニクロと同じだった。大量出店に合わせ2011年から新卒採用を開始、2012年は99人、2013年も140人ほどを採用したものの、早くも離職者が大量に出ているという。「パワハラ、セクハラ、サービス残業、そして適応障害で出社できなくなり…こんな思いをするくらいなら入らなければよかった」という入社2年目社員が、「就活生には本当のことを知らせておきたい」と現場の実態を語った。

2011年2月、三菱商事が入居していた品川区港南の通称SGTに本社を移し、「日本マイクロソフト」と社名に「日本」をつけた樋口泰行社長。2011年6月期、2012年6月期と2年連続で、「D6（先進6か国）で最も高い業績を上げた現地法人」としてバルマーCEOから表彰を受けただけに、とてつもない利益が出たのは確実。だが、日本法人の業績は非開示で、売上の内訳も、相応の税を日本に納めたのかも隠されている。「法人向けライセンス契約は、日本企業向けを含むアジア地区は全てシンガポールの法人が契約主体。欧州はアイルランド。もちろん節税目的です」（元社員）

2003年5月末＝779万円（32.7歳、1440人）→2013年5月末＝983万円（39.5歳、2497人）。これは、直近と１０年前の、日本オラクル社員の平均年間給与と、平均年齢、社員数のデータだ。過去１０年で社員の平均年収が２００万円もアップした大企業は、なかなかない。創業者ラリー・エリソンは、米国でゲイツ、バフェットに次ぐ第３位の大富豪にして、日本にも自宅を所有する日本びいき。そんなオラクルにおける社員の働く環境の実態は、どうなのか。３０代現役社員に、率直に語って貰った。今年8月に外国人が社長に就任し、IBM出身者も以前にも増して上層部に増え、結果主義の傾向が強まりそうだという。

2013年に新規法曹を2千人にした後も年2千人を維持した場合、弁護士人口はどうなるのか――という将来予測が『弁護士白書2012年度版』にある。そして実際、2013年の司法試験合格者数は2049人と発表された。予測では、10年後に約1万4千人増えて4万7千人、20年後に6万1千人を突破し、現状の約2倍に。弁護士はやっと国民にとって身近な存在となりそうだ。だが机上の勉強ばかりで営業センスが欠落した集団である弁護士に需要の掘り起こしができるとは思えず、供給過多から「下層」が増加し、格差拡大の可能性が高い。今回は「上層」の典型である規模上位の事務所で働く典型的な“ローファーム弁護士”（いわゆるブル弁＝ブルジョア弁護士）に、現場の実情を語って貰った。