渡邉正裕記者のプロフィール
最終更新日 : 2023/11/01

渡邉 正裕(わたなべ まさひろ)
- 性別男性
- メールアドレスmasa@mynewsjapan.com
- 生年月1972/05
- その他連絡先messenger FB(実名)
- 住所東京都
- SNS@masa_mynews
- 職業ジャーナリスト/編集長
経歴/コメントなど
ニュースサイト『MyNewsJapan』のオーナー、編集長、ジャーナリスト。『企業ミシュラン』を主宰。1972年東京生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒後、日本経済新聞の記者、PwCコンサルティング(現・日本IBM)のコンサルタントを経て、インターネット新聞社を創業。2年で単年度黒字化。
一貫して「働く日本の生活者」の立場から、雇用労働問題の取材執筆情報発信を行う。主な著書に『いい会社はどこにある?』(ダイヤモンド社)『10年後に食える仕事 食えない仕事』(東洋経済新報社)『35歳までに読むキャリアの教科書』(ちくま新書)など。講演&セミナーは、労組・私大・都立高・資格学校・キャリア学会・出版社・証券会社など多数。
【時系列】渡邉正裕(わたなべ・まさひろ)
(株)MyNewsJapan社長/編集長/ジャーナリスト。専門は働き手の立場から考える雇用・労働問題。
1992年慶應義塾大学総合政策学部入学。政治学、政策過程論を専攻。ゼミは米国の政治。
1996年同大学卒業後、日本経済新聞記者。1,000本超の記事を日経各媒体に執筆。
1999年10月~2004年10月、IBMビジネスコンサルティングサービス(現・日本IBM)。コンサルタント及びマネージャーとして大企業ホワイトカラーの生産性向上、間接部門の効率化、人件費最適化等を目的とした15のプロジェクトに参画。
2001年3月、日本経済新聞社とその代表者・鶴田卓彦社長(当時)を被告として懲戒処分無効を求め東京地裁に提訴。人事部長と日経産業新聞編集長(いずれも当時)を法廷に引っ張り出し尋問。
2004年2月、起業。現会社の代表取締役に就任。ジャーナリズムを「権力と反対側にいる人たちをクライアントとするコンサルティングビジネス」と考え、コンサルティングのノウハウをジャーナリズムに適用した独立系インターネットメディアMyNewsJapanを創業。将来の日本を担う団塊ジュニア以降の若者世代をターゲット顧客として、ジャーナリズムとコマーシャリズムの両立を目指す。
2004年11月、『これが働きたい会社だ』(幻冬舎)発売。
2005年2月、『これが本当のマスコミだ』(東邦出版)発売。
2005年12月、『企業ミシュラン』(幻冬舎)発売。
2006年12月、有料会員1,000人突破。採算ベースに乗せる。
2007年2月、『若者はなぜ「会社選び」に失敗するのか』(東洋経済新報社)発売。8刷3万部。
2007年11月、『トヨタの闇』(ビジネス社、共著)発売。6刷4万1千部。
2007年12月、『週刊東洋経済』巻頭特集「ニュースじゃわからない!政治のホント超図解」を執筆。
2008年4月、『朝まで生テレビ』出演。テーマは 「激論!“新しい貧困”とニッポン」
2008年10月、『やりがいある仕事を市場原理のなかで実現する!
』(光文社)発売。
2008年12月、 『第2の江原を探せ!』(扶桑社、共著) 発売。
2010年2月、 韓国語版『トヨタの闇』(창해 チャンヘ)発売。
2010年5月、文庫版『トヨタの闇
』(増補版、ちくま文庫)発売。シリーズ6万部発行。
2010年10月、『35歳までに読むキャリア(しごとえらび)の教科書
』(ちくま新書)発売。
2011年3月、『週刊東洋経済』誌上にて『近未来シミュレーション小説「国債バブル崩壊後の社会」 』発表。
2012年2月、『10年後に食える仕事、食えない仕事』(東洋経済新報社)発売。10万部ベストセラーに。
2013年12月、会員2,000人を突破。有料課金モデルの独立系ニュースサイトとして国内初の安定黒字経営に。
2014年12月、患者の立場による医者の口コミサイト『イシャログ』歯医者編をリリース。
2020年2月、『10年後に食える仕事、食えない仕事 AI、ロボット化で変わる職のカタチ』(東洋経済新報社)発売。
2022年11月、『いい会社はどこにある?』(ダイヤモンド社)発売。
雇用労働分野にて政策決定に関与するのが中長期的なキャリアビジョン。
■紙媒体での紹介、及び配信履歴は、ここ に掲載。
→田原総一朗『逆風を追い風に変えた19人の底力』
→佐々木俊尚「企業タブーに挑戦する徹底現場主義のニュースサイト」
→サイゾー「タブーなきニュースサイトから、社会改革に挑む男」
■旅日記は こちら
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【時系列】渡邉正裕(わたなべ・まさひろ)
(株)MyNewsJapan社長/編集長/ジャーナリスト。専門は働き手の立場から考える雇用・労働問題。
1992年慶應義塾大学総合政策学部入学。政治学、政策過程論を専攻。ゼミは米国の政治。
1996年同大学卒業後、日本経済新聞記者。1,000本超の記事を日経各媒体に執筆。
1999年10月~2004年10月、IBMビジネスコンサルティングサービス(現・日本IBM)。コンサルタント及びマネージャーとして大企業ホワイトカラーの生産性向上、間接部門の効率化、人件費最適化等を目的とした15のプロジェクトに参画。
2001年3月、日本経済新聞社とその代表者・鶴田卓彦社長(当時)を被告として懲戒処分無効を求め東京地裁に提訴。人事部長と日経産業新聞編集長(いずれも当時)を法廷に引っ張り出し尋問。
2004年2月、起業。現会社の代表取締役に就任。ジャーナリズムを「権力と反対側にいる人たちをクライアントとするコンサルティングビジネス」と考え、コンサルティングのノウハウをジャーナリズムに適用した独立系インターネットメディアMyNewsJapanを創業。将来の日本を担う団塊ジュニア以降の若者世代をターゲット顧客として、ジャーナリズムとコマーシャリズムの両立を目指す。
2004年11月、『これが働きたい会社だ』(幻冬舎)発売。
2005年2月、『これが本当のマスコミだ』(東邦出版)発売。
2005年12月、『企業ミシュラン』(幻冬舎)発売。
2006年12月、有料会員1,000人突破。採算ベースに乗せる。
2007年2月、『若者はなぜ「会社選び」に失敗するのか』(東洋経済新報社)発売。8刷3万部。
2007年11月、『トヨタの闇』(ビジネス社、共著)発売。6刷4万1千部。
2007年12月、『週刊東洋経済』巻頭特集「ニュースじゃわからない!政治のホント超図解」を執筆。
2008年4月、『朝まで生テレビ』出演。テーマは 「激論!“新しい貧困”とニッポン」
2008年10月、『やりがいある仕事を市場原理のなかで実現する!
2008年12月、 『第2の江原を探せ!』(扶桑社、共著) 発売。
2010年2月、 韓国語版『トヨタの闇』(창해 チャンヘ)発売。
2010年5月、文庫版『トヨタの闇
2010年10月、『35歳までに読むキャリア(しごとえらび)の教科書
2011年3月、『週刊東洋経済』誌上にて『近未来シミュレーション小説「国債バブル崩壊後の社会」 』発表。
2012年2月、『10年後に食える仕事、食えない仕事』(東洋経済新報社)発売。10万部ベストセラーに。
2013年12月、会員2,000人を突破。有料課金モデルの独立系ニュースサイトとして国内初の安定黒字経営に。
2014年12月、患者の立場による医者の口コミサイト『イシャログ』歯医者編をリリース。
2020年2月、『10年後に食える仕事、食えない仕事 AI、ロボット化で変わる職のカタチ』(東洋経済新報社)発売。
2022年11月、『いい会社はどこにある?』(ダイヤモンド社)発売。
雇用労働分野にて政策決定に関与するのが中長期的なキャリアビジョン。
■紙媒体での紹介、及び配信履歴は、ここ に掲載。
→田原総一朗『逆風を追い風に変えた19人の底力』
→佐々木俊尚「企業タブーに挑戦する徹底現場主義のニュースサイト」
→サイゾー「タブーなきニュースサイトから、社会改革に挑む男」
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渡邉正裕の記事一覧
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60代以上でも稼げる仕事、60歳で切られる仕事55歳だった定年を「60歳以上」に義務化した法律は1998年の施行だった。それから15年、今度は65歳までの雇用を義務化する法律が今月から施行された。一方、ドイツは67歳とすることを決め、スウェーデンは既に67歳。日本は世界一のスピードで高齢化が進んでいるため、団塊ジュニア以降の世代の年金支給開始は「70歳以上」を想定すべきだろう。とはいえ企業は、未来のない60代を理由もなく大事に扱うはずがない。70歳まで現役を続けるうえで、頼れるのは自分だけだ。実は60代以上でも稼げるかは職種により大きく異なるため、今後の仕事選びの重要なポイントとなる。以下、詳しく見ていこう。(本稿は『週刊女性』4月2日発売号掲載のインタビュー記事を改編した)2013/04/08
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協力依頼:ユニクロ、ワタミの現役社員・元社員の方々へユニクロやワタミに代表される小売・外食産業は、競争環境が厳しいなかで無理やり企業利益を増やすために現場社員が疲弊をきわめており、過労死・過労自殺、パワハラ、うつ、長時間の避けられないサービス残業、3年で5割に上る高離職率など、異常な労働実態が進行しつつあることが、これまでの取材でもわかってきております。2013/03/16
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MBA留学で得るもの、失うもの “総額5千万円”の投資対効果は「ワクワクするか」が基準人材市場がグローバル化するなか、日本人のMBA留学は、米国の大学が減少傾向にある一方、欧州の大学は増加傾向にある。2013年卒業組で10人超を数えた大学だけでも、『ロンドンビジネススクール』『バーミンガム』『インシアッド』『IESE』『IE』『HEC』と6校に。なかでもIESE(バルセロナ)は日本人21人と、米国含めた全MBA2013年卒のなかで最多(アクシアム調べ)。今夏より、会社を辞め、1千万円超のローンを組んでまで自費でIESEに留学する社員(26歳)に、その目的や留学準備、選考プロセス、必要経費、そして「20代でサラリーマンを降りるキャリア」の意義について、具体的に聞いた。2013/03/11
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ユニクロ、「入社3年内離職率」46.2%を開示ユニクロの新卒採用者のうち、3年以内に辞める人数が、直近4カ年の平均で46.2%にものぼることが、『週刊東洋経済』(2013年3月9日号)の取材ではじめて明らかになった。昨年5月に掲載し10万アクセス近くを集め話題を呼んだ『ユニクロ「離職率3年で5割、5年で8割超」の人材“排出”企業』の核心的事実が、改めて正確に裏付けられた。2013/03/05
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アベノミクス下の就職・転職 「不況下のインフレ」を前提に選べ安倍政権が少なくとも数年は続くとみられるなか、今後、就職・転職を考えるなら、どの業界、企業がいいのか、どのような視点で判断すべきなのか。安倍政権の経済政策はわかりやすいので、予測も簡単だ。この政権は、せいぜい数年間の話なので、その期間を短期(2~5年以内)、それ以降を中長期とわけて考えよう。なお、本稿では、動機(やりたいこと)や能力(できること)といったパーソナリティーに依存する要素および企業カルチャーとのフィッティングは完全無視しており、そちらに興味があるかたは別途、書籍のほうに目を通されたい。(※『日刊現代』2013/2/27のインタビュー詳細版)2013/03/02
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2025年へのワークシフト 日本は内需を徹底的に鍛え“ガラパゴス雇用の栄華”を目指せ先進国の人々にとって、グローバル化は雇用を失うリスクと背中合わせである一方、新市場開拓のチャンスでもある。グローバル化を前提に未来の働き方を説いた『ワーク・シフト』の著者であるロンドンビジネススクールのリンダ・グラットン教授との対談を受けて、『10年後に食える仕事食えない仕事』の著者である渡邉が、日本版『ワーク・シフト』を予測しつつ、日本人の進むべき道について解説する。日本は国内の競争を世界一厳しくすることで内需を活性化し、ガラパゴス雇用を維持すべきなのであって、やみくもにグローバル化すべきではない。グローバル競争に参戦する厳しさを考えたら、国内でいくら競争が促進されようが、遥かに恵まれていることを理解すべきだ。(本稿は右記『週刊東洋経済』寄稿の原文で、紙版は約半分に短縮している)2013/02/25
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10年後に何が食えるのか?――藤原和博氏と考える仕事の未来(下)――———前回の対談(※第4回“大学”と“宗教”が機能しない日本の不幸)では、「大学と宗教が日本ではうまく機能していない」という議論から始まり、後半部分では、「これから“準公務員”という仕事が生まれてくる」という話になりました。今回は、“準公務員”に代表される、新中間層のキャリア設計について話を進めていきたいと思います。(司会・構成:佐々木紀彦)2013/02/01
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10年後に何が食えるのか?――藤原和博氏と考える仕事の未来(上)――過去10年、日本の仕事を巡る状況は様変わりした。インド、中国では毎年数百万人単位でハングリーな大卒者が誕生。また、ネット・通信環境が大きく改善したことで、定型業務やIT開発を新興国へアウトソーシングすることも可能になった。仕事の枠を日本人同士で争っておけばよい、という時代は終わった。そのうえ、人口減少に伴う国内マーケットの縮小も追い打ちをかけている。これから日本の仕事はどう変わるのか?10年後にも食えるのはどんな仕事なのか。当連載では、ベストセラー『10年後に食える仕事食えない仕事』の著者であるジャーナリストの渡邉正裕氏が、"仕事のプロ"たちとともに、仕事の未来像を探っていく。2013/01/29
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SFCはなぜ期待外れだったのか――「リーダー不要論」の結末2013/01/28
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2012年アクセスランキング、ユニクロなど「働く」関連が上位占める2012年は調査報道主体に計178本の記事を新規掲載(月平均14.8本、前年比31本増)。ユニクロ関連をはじめタブーなきジャーナリズムの実践により、年間ページビューは5,195,202と前年比48%増に。サイト会員数も前年同月比で約3割増をキープ、創業来の過去最高を更新し続けた年となった。世に情報が溢れるなか、ニュースのソーシャルメディア化、ソーシャルフィルタリング機能の浸透により、効率よく質の高いもののみが読まれる傾向が強まりつつあり、記事ごとのアクセス数格差は開いている。2013年は、より読まれるニュースを量産する体制を強化し、情報の付加価値を理解できる層、ニュースのリテラシーを高めたい層のいっそうの取り込みを図る。2013/01/01
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慶応義塾大学 「超ぬるま湯」の教授天国―研究せず、論文書かず、65歳まで永久パスポート「ある女子大からウチ(慶應)に移籍してきた教授がいるんだけど、同じ教授職なのに、3割も年収が下がったっていうんだよ。それで、奥さんに転職を反対された、って。無名の私大のほうが給料は高いんです。そうしないと人を引っ張ってこれないからね」(60代教授)。慶應義塾大学教員の給料は、学生を含む一般のイメージに比べ、実は安い。2012/12/02
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藤原和博氏の描く未来仕事図2012/11/13
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最近読んだおススメの11冊2012/10/11
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10年後に食える仕事-10 10年後の「日本人の雇用」世界のいわゆる先進国のなかで日本の雇用はドイツと並び超優等生といえるが、無策が続けば、グローバル化が進む10年後には崩壊しているはずだ。最終章では、日本人がどうやって国際社会のなかで生き残っていくべきか、統計データをもとに現状を分析したうえで、どうすれば失業率を上げることなく現状の低失業率を維持し、結果的な格差を無用に拡大させず、かつ厳しいグローバル競争のなかで日本の国土に住む日本人が職を得て生き残っていけるのか、政府・為政者の視点から、あるべき雇用政策を述べる。(※記事末尾にて、各エリア内の職業別就業者数をエクセルダウンロード可)2012/08/02
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「10年後」を考えたシューカツ準備と仕事選び現在の大学生と、その親世代とでは、就職の環境として何が変わったのか。どう対応すべきなのか。大学生は何を考えて学生時代を送り、親はどう支援できるのか。そして、財政破綻後の10年後の日本でも食える仕事とは何か。現状認識と就職活動前に知っておくべきこと、やっておくべきことをまとめた。(本記事は資格の学校TACでの講演2012/6/16の要約版です)2012/07/02
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TACセミナー「世界の中で考える日本の若者のキャリア」2012年6月16日(土)、資格の学校「TAC」@渋谷校で、MyNewsJapan代表の渡邉が、大学1,2年生と、その保護者(親)を主なターゲットとするセミナーを実施する。就活時期になって慌てないために何を考え、行動しておくべきか、お話ししたい。2012/06/09
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TACセミナー 「薄型テレビみたいな人材」にならないために2012/06/09
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10年後に食える仕事-8 10年後の生き残りかた:エンジニア編前章までで、自身の置かれている、また、置かれるであろう立場(4つのエリア)は分かったはずだ。本章では、それぞれのエリアが10年後にどうなっているのか、その方向性を示したうえで、どうやって10年後に生き残って行くべきかを、おおまかな機能(開発、営業、管理)ごとに提示する。2012/06/09
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「ぜんぶ社会が悪い」思考のススメ2012/05/11
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「中国インド⇔日=欧米」の仕事観示す『21世紀のキャリア論』2012/05/09