渡邉正裕記者のプロフィール
最終更新日 : 2023/11/01

渡邉 正裕(わたなべ まさひろ)
- 性別男性
- メールアドレスmasa@mynewsjapan.com
- 生年月1972/05
- その他連絡先messenger FB(実名)
- 住所東京都
- SNS@masa_mynews
- 職業ジャーナリスト/編集長
経歴/コメントなど
ニュースサイト『MyNewsJapan』のオーナー、編集長、ジャーナリスト。『企業ミシュラン』を主宰。1972年東京生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒後、日本経済新聞の記者、PwCコンサルティング(現・日本IBM)のコンサルタントを経て、インターネット新聞社を創業。2年で単年度黒字化。
一貫して「働く日本の生活者」の立場から、雇用労働問題の取材執筆情報発信を行う。主な著書に『いい会社はどこにある?』(ダイヤモンド社)『10年後に食える仕事 食えない仕事』(東洋経済新報社)『35歳までに読むキャリアの教科書』(ちくま新書)など。講演&セミナーは、労組・私大・都立高・資格学校・キャリア学会・出版社・証券会社など多数。
【時系列】渡邉正裕(わたなべ・まさひろ)
(株)MyNewsJapan社長/編集長/ジャーナリスト。専門は働き手の立場から考える雇用・労働問題。
1992年慶應義塾大学総合政策学部入学。政治学、政策過程論を専攻。ゼミは米国の政治。
1996年同大学卒業後、日本経済新聞記者。1,000本超の記事を日経各媒体に執筆。
1999年10月~2004年10月、IBMビジネスコンサルティングサービス(現・日本IBM)。コンサルタント及びマネージャーとして大企業ホワイトカラーの生産性向上、間接部門の効率化、人件費最適化等を目的とした15のプロジェクトに参画。
2001年3月、日本経済新聞社とその代表者・鶴田卓彦社長(当時)を被告として懲戒処分無効を求め東京地裁に提訴。人事部長と日経産業新聞編集長(いずれも当時)を法廷に引っ張り出し尋問。
2004年2月、起業。現会社の代表取締役に就任。ジャーナリズムを「権力と反対側にいる人たちをクライアントとするコンサルティングビジネス」と考え、コンサルティングのノウハウをジャーナリズムに適用した独立系インターネットメディアMyNewsJapanを創業。将来の日本を担う団塊ジュニア以降の若者世代をターゲット顧客として、ジャーナリズムとコマーシャリズムの両立を目指す。
2004年11月、『これが働きたい会社だ』(幻冬舎)発売。
2005年2月、『これが本当のマスコミだ』(東邦出版)発売。
2005年12月、『企業ミシュラン』(幻冬舎)発売。
2006年12月、有料会員1,000人突破。採算ベースに乗せる。
2007年2月、『若者はなぜ「会社選び」に失敗するのか』(東洋経済新報社)発売。8刷3万部。
2007年11月、『トヨタの闇』(ビジネス社、共著)発売。6刷4万1千部。
2007年12月、『週刊東洋経済』巻頭特集「ニュースじゃわからない!政治のホント超図解」を執筆。
2008年4月、『朝まで生テレビ』出演。テーマは 「激論!“新しい貧困”とニッポン」
2008年10月、『やりがいある仕事を市場原理のなかで実現する!
』(光文社)発売。
2008年12月、 『第2の江原を探せ!』(扶桑社、共著) 発売。
2010年2月、 韓国語版『トヨタの闇』(창해 チャンヘ)発売。
2010年5月、文庫版『トヨタの闇
』(増補版、ちくま文庫)発売。シリーズ6万部発行。
2010年10月、『35歳までに読むキャリア(しごとえらび)の教科書
』(ちくま新書)発売。
2011年3月、『週刊東洋経済』誌上にて『近未来シミュレーション小説「国債バブル崩壊後の社会」 』発表。
2012年2月、『10年後に食える仕事、食えない仕事』(東洋経済新報社)発売。10万部ベストセラーに。
2013年12月、会員2,000人を突破。有料課金モデルの独立系ニュースサイトとして国内初の安定黒字経営に。
2014年12月、患者の立場による医者の口コミサイト『イシャログ』歯医者編をリリース。
2020年2月、『10年後に食える仕事、食えない仕事 AI、ロボット化で変わる職のカタチ』(東洋経済新報社)発売。
2022年11月、『いい会社はどこにある?』(ダイヤモンド社)発売。
雇用労働分野にて政策決定に関与するのが中長期的なキャリアビジョン。
■紙媒体での紹介、及び配信履歴は、ここ に掲載。
→田原総一朗『逆風を追い風に変えた19人の底力』
→佐々木俊尚「企業タブーに挑戦する徹底現場主義のニュースサイト」
→サイゾー「タブーなきニュースサイトから、社会改革に挑む男」
■旅日記は こちら
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【時系列】渡邉正裕(わたなべ・まさひろ)
(株)MyNewsJapan社長/編集長/ジャーナリスト。専門は働き手の立場から考える雇用・労働問題。
1992年慶應義塾大学総合政策学部入学。政治学、政策過程論を専攻。ゼミは米国の政治。
1996年同大学卒業後、日本経済新聞記者。1,000本超の記事を日経各媒体に執筆。
1999年10月~2004年10月、IBMビジネスコンサルティングサービス(現・日本IBM)。コンサルタント及びマネージャーとして大企業ホワイトカラーの生産性向上、間接部門の効率化、人件費最適化等を目的とした15のプロジェクトに参画。
2001年3月、日本経済新聞社とその代表者・鶴田卓彦社長(当時)を被告として懲戒処分無効を求め東京地裁に提訴。人事部長と日経産業新聞編集長(いずれも当時)を法廷に引っ張り出し尋問。
2004年2月、起業。現会社の代表取締役に就任。ジャーナリズムを「権力と反対側にいる人たちをクライアントとするコンサルティングビジネス」と考え、コンサルティングのノウハウをジャーナリズムに適用した独立系インターネットメディアMyNewsJapanを創業。将来の日本を担う団塊ジュニア以降の若者世代をターゲット顧客として、ジャーナリズムとコマーシャリズムの両立を目指す。
2004年11月、『これが働きたい会社だ』(幻冬舎)発売。
2005年2月、『これが本当のマスコミだ』(東邦出版)発売。
2005年12月、『企業ミシュラン』(幻冬舎)発売。
2006年12月、有料会員1,000人突破。採算ベースに乗せる。
2007年2月、『若者はなぜ「会社選び」に失敗するのか』(東洋経済新報社)発売。8刷3万部。
2007年11月、『トヨタの闇』(ビジネス社、共著)発売。6刷4万1千部。
2007年12月、『週刊東洋経済』巻頭特集「ニュースじゃわからない!政治のホント超図解」を執筆。
2008年4月、『朝まで生テレビ』出演。テーマは 「激論!“新しい貧困”とニッポン」
2008年10月、『やりがいある仕事を市場原理のなかで実現する!
2008年12月、 『第2の江原を探せ!』(扶桑社、共著) 発売。
2010年2月、 韓国語版『トヨタの闇』(창해 チャンヘ)発売。
2010年5月、文庫版『トヨタの闇
2010年10月、『35歳までに読むキャリア(しごとえらび)の教科書
2011年3月、『週刊東洋経済』誌上にて『近未来シミュレーション小説「国債バブル崩壊後の社会」 』発表。
2012年2月、『10年後に食える仕事、食えない仕事』(東洋経済新報社)発売。10万部ベストセラーに。
2013年12月、会員2,000人を突破。有料課金モデルの独立系ニュースサイトとして国内初の安定黒字経営に。
2014年12月、患者の立場による医者の口コミサイト『イシャログ』歯医者編をリリース。
2020年2月、『10年後に食える仕事、食えない仕事 AI、ロボット化で変わる職のカタチ』(東洋経済新報社)発売。
2022年11月、『いい会社はどこにある?』(ダイヤモンド社)発売。
雇用労働分野にて政策決定に関与するのが中長期的なキャリアビジョン。
■紙媒体での紹介、及び配信履歴は、ここ に掲載。
→田原総一朗『逆風を追い風に変えた19人の底力』
→佐々木俊尚「企業タブーに挑戦する徹底現場主義のニュースサイト」
→サイゾー「タブーなきニュースサイトから、社会改革に挑む男」
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■企業ミシュランでは常時、取材協力者(インタビュイー)を募集しています!(→連絡フォーム)
渡邉正裕の記事一覧
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利権化した郵便局の私書箱サービス大きめの郵便局には、私書箱がズラリと設置されている。私は郵便物も少なくないし、出張時など便利そうなので、使えるものならと赤坂郵便局に聞いてみたところ、予想通り、杜撰な管理体制であることが分かった。全国で膨大なデッドスペースが発生しているのは間違いなく、ここでも世代間格差が生じている。2006/04/14
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2月の月報◇国民平均より犯罪率が高い「民主党」と「民放キー局」◇安藤美姫と藤川球児の名づけ◇騒音で刺した女性◇東横インのスクープは朝日の調査報道◇「国家の品格」は「ヨーロッパ近代の終焉」◇イタコのような小説家◇典型的なアカデミックスマートの永田議員◇緊張のコントロール◇ジャーナリズムは儲からない2006/04/02
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企業の採用ページ不満5割、職場環境イメージできず6割求人情報サイトを運営するディップは23日、転職時における企業の採用WEBページ利用状況についてのアンケート結果を発表した。48.8%が「満足できないことが多い」と回答し、その理由は「実際の職場環境がイメージできない」(59.3%)「企業のイメージが具体的に確認できない」(49.9%)等となっており、具体性が乏しい情報にとどまっていることが分かった。2006/03/25
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日経が社説で大本営発表 特殊指定で最後の悪あがき日本経済新聞社は3月16日付で「新聞特殊指定の堅持を」と題する社説を掲載した。これまで、業界団体「日本新聞協会」の立場で偏向した見解のみをニュースとして載せることはやってきたが、いけしゃあしゃあと社説のスペースを使い、経済的規制による自社の保護を訴えるのは初めて。2006/03/18
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ホリエモン報道のDevil's advocate-3「事件化した後でないと法律が出来ない愚かな国」パックジャーナリズム(パック旅行のような同じ内容の報道)によってマスコミが世間的な有罪を確定させてしまっているが、対立する一方(検察側)の情報しかない現状では、まったく事実関係は分からない。この公開処刑は目に余るので、堀江氏はマスコミ相手の名誉毀損の裁判を、是非やるべきだ。2006/03/08
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TBS、出会い系に虚偽記載で解雇 NEWS23は報道せずTBSは1日、インターネットの出会い系サイトに、経歴を偽って書き込みをした人事労政局厚生部次長(副参事)を「倫理を逸脱し、会社の名誉、信用を著しく傷つけた」などの理由で諭旨解雇した、と発表した。この手の不祥事は同局で過去にも続発しており、日常茶飯でニュース価値なしと判断したためか、同日夜の報道番組「NEWS23」では全く報道しなかった。2006/03/02
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1月の月報◇才の発見システム◇金融庁、銀行営業時間の規制緩和へ◇私はパラノイア◇「民生委員」のお仕事◇出る杭を打つ人治国家◇コバリョー氏の替え歌、イタい忘年会◇検察庁広報部読売課、産経課、日経課◇なぜ行政はリサイクルしないのか◇既得権化している私書箱◇政権に近い人物を逮捕する検察◇テレビ記者のミッション2006/02/28
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日経社員、インサイダー取引の疑い 法定広告で株式分割察知asahi.comによれば、日本経済新聞東京本社広告局の30代社員が、株式のインサイダー取引を行い利益を上げていた疑いがあることが分かった。企業の「法定公告」で株式分割などの情報を得て株を売買。2月までの数カ月で数千万円の利益を上げ、一部がインサイダー取引とみられている。2006/02/24
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ソフトバンク、オーマイニュース日本法人に7億弱出資、経営を支配ソフトバンク(孫正義社長)は22日、市民参加型のニュースサイトを経営する韓国のOhmynews社に、計13億円強を出資すると発表した。内訳は、Ohmynews本体に約6億1000万円、来月設立を予定する日本法人に6億9,300万円。日本法人を資本の面で完全に支配することになる。2006/02/23
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ホリエモン報道のDevil's advocate-2「検察庁広報部読売課、日経課、NHK課…」今回のライブドア報道で、読売新聞の「はしゃぎぶり」には目に余るものがあった。プロ野球新規参入問題でナベツネが堀江と対立していたのは記憶に新しいが、検察の「渡りに船」の摘発に乗って、まさに「潰してやる」という悪意が感じられる報道ぶりだ。2006/02/21
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不審さ漂う、堀江氏が出したとされるメールのコピー野田国対委員長は17日、緊急記者会見で、衆議院予算委員会において永田寿康議員がライブドア前社長の堀江容疑者から武部自民党幹事長の次男に選挙コンサルタント料が払われたと追及した根拠となった、堀江容疑者から武部氏の次男への振込みを指示したとされるメールのコピーを公開した。2006/02/18
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ホリエモン報道のDevil's advocate-1「見逃される公務員法違反」我々は、当局の都合次第で、いつでも逮捕されてしまう国に住んでいる。一連のホリエモン逮捕報道を見ていて、そんなことをますます強く感じるようになった。赤信号はみんなで渡れば怖くないが、出る杭は引っこ抜かれる。イエローカードなしで一発アウトで退場、というのはどうにも解せない。2006/02/17
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ゴミ増やすレノボ、個人情報保護法違反の疑いも2月上旬、突然、宅急便が届いた。一辺が最大50センチはありそうな大箱で、「プレゼント品」と書いてある。送り主を見ると、「(株)アイメス本社カタログ/販促品配送センター」。届く理由が思いつかず悪い予感もあったが、とりあえず受け取ってしまったのが間違いだった。正解は、「届く予定がないので、送り返してください」だった。2006/02/16
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PCリサイクルに見るIBM(レノボ)の脱法精神最近、パソコン(PC)を大容量のデスクトップ型に買い換えたので、2年前のPCをリサイクルに出すことにした。2003年10月に資源有効利用促進法(PCリサイクル法)が施行され、PCの回収と再資源化がメーカーの義務となっていることは、昨年、壊れたマッキントッシュを処分したことがあるので知っていたが、IBMは勝手が違った。2006/02/16
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松下、CM全とっかえも業績絶好調でマスコミが言えないこと松下電機産業が2月2日に発表した10~12月期の業績は、プラズマテレビの売上などが絶好調で、売上高が過去最高に。通期の業績予想も上方修正した。同社は書き入れ時の年末商戦を前にした12月10~19日、全てのテレビCMを中断し、石油ヒーターの告知CMを流し続けていたが、図らずもCMがなくても売れることを証明する結果となった。電通に首根っこを掴まれている新聞・雑誌・テレビは、CMスキップ機能の普及などでCMの効果がなくなっていることを一切、解説していない。2006/02/04
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12月の月報◇中村屋のCS(顧客満足)◇分かりにくい分別ルール◇TiVoは第2のiPODへ◇《ざ・こもんず》のビジネスモデル◇回収エンジンが壊れているNHK◇「現状ベース」思考のマスコミ◇企業がウラで何をやっているか◇辺見庸の10年前の講演を思い出す◇作家頭は遺伝する?◇『企業ミシュラン06年版ITサービス業編』◇堀江と三木谷◇NTTの官僚体質、NECの顧客軽視◇ホリエモン世代の靖国問題観◇40代、50代に人材がいない◇光文社ワンツーフィニッシュの秘密2006/01/31
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朝日が『週刊新潮』の広告掲載を拒否 見出しに「誤報」『週刊新潮』は12月15日発売号で、「朝日『1面スクープ』は誤報だらけ!『愛子さま』『義務教育費』『普天間』みーんな間違いでした」と題する記事を掲載。これに対し朝日新聞は15日付朝刊に『週刊新潮』の広告掲載を取りやめ、謝罪と訂正を求める記事を掲載した。2005/12/16
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Tivoの日本市場参入はiPod同様、止まらない 電通が阻止?テレビ録画サービスの米国Tivo(ティーボ)は11月21日、動画対応の新型iPodと携帯ゲーム機PSP向けに、専用機器に録画したテレビ番組を転送できるサービスを始めると発表。2006年、CATV事業と提携して日本市場への参入を模索しているが、CMスキップ機能が付いていることから、電通との全面対決が予想される。2005/12/10
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リストラの米新聞、規制に守られる日本ゲンダイネットは米国新聞界のリストラを伝えている。一方、同じく斜陽産業である日本の紙の新聞社は、政治力と“吠えない番犬”公取の無力を背景に、リストラとは無縁。規制に守られ、終身雇用どころか世界最高水準の賃金体系も保つ理不尽さを誰も伝えない。2005/12/01
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「新聞読まなくなって7~8年になる」大前研一氏経営コンサルタントの大前研一は、自身が出演する『大前研一ライブ』(2005年11月20日)のなかで、97年からずっと新聞を購読していないことを明らかにした。「新聞を読まなくなって7~8年になる。航空会社のラウンジで、なんにもすることがないときくらいしか、読まなくなった」と話した。2005/11/24