記事一覧
-
慶応義塾大学 「超ぬるま湯」の教授天国―研究せず、論文書かず、65歳まで永久パスポート「ある女子大からウチ(慶應)に移籍してきた教授がいるんだけど、同じ教授職なのに、3割も年収が下がったっていうんだよ。それで、奥さんに転職を反対された、って。無名の私大のほうが給料は高いんです。そうしないと人を引っ張ってこれないからね」(60代教授)。慶應義塾大学教員の給料は、学生を含む一般のイメージに比べ、実は安い。2012/12/02
-
“トクホもどき”富士フィルム「メタバリア」は流産率アップの有害ダイエットサプリ「ぽっちゃりが気になりだしたら…」というキャッチコピーの富士フィルムのダイエットサプリメント「メタバリア」。堀北真希のCMでも人気になった商品だ。古森重隆社長は「効き目を納得していただけるエビデンスの提供に心がける」と言っているが、会社の研究報告書に示された体重や腹周りの減少効果は、対照群が無いなど科学的信頼度は低い。成分の吸収率を高める独自技術で有効成分「サラシア」を大量に吸収するとのことだが、サラシアは流産リスクを高めるとの研究結果がある。同社は「トクホではないので」と情報開示を拒否。トクホでなければ効果を表示できない法規制を逆手に取り、科学的検証のコストを省いて安易に有害サプリを販売し続ける行為は、確信的インチキ商法と言わざるを得ない。2012/12/01
-
政界進出狙う宇都宮健児氏、日弁連も政界へ献金 献金先の政治家同士で国会質疑の茶番劇も都知事候補の宇都宮健児氏が会長を務めていた日本弁護士連合会(日弁連)が、政治団体「日本弁護士政治連盟」を通じて、政界に献金を贈り続けてきたことがわかった。参院選を前にした2010年度は、民主党を中心に32名の国会議員に240万円を支出。司法修習生への給費支払い制度の廃止問題をめぐり、茶番劇のような国会質疑が、献金を受けた議員同士で行われていた。司法制度改革がスタートして10余年、SLAPPや高額訴訟が多発し、裁判のビジネス化が進んだ。これらは弁護士報酬の引き上げには直結するものの、国民の知る権利を害し、ビジネスとして儲けるために最高裁判事の天下りを大手弁護士事務所が受け入れるという異常事態も生んでいる。司法と政治の癒着は、どこまで許されるのか。司法のタブーに迫る。(政治資金収支報告書はダウンロード可)2012/11/30
-
部下を殴って「カネ払え」と訴えた美浦村の逆ギレ幹部、水戸地裁もパワハラ共犯日本中を覆ういじめの「お手本」のような事件が発覚した。部下を殴って罰金刑を受けた茨城県美浦村の課長補佐が、治療費や慰謝料を払うどころか、〈事件をマスコミに通報されて名誉を傷つけられた〉などとして逆に被害者を訴えたのだ。加えて、この逆ギレ提訴に対して、水戸地裁は賠償金10万円を払うよう被害者に命じる“トンデモ判決”を出した。そもそも、判決が「名誉毀損」だとした原因は暴行罪を「傷害罪」と間違って書いた朝日新聞にあるのだが、誤報の責任は不問。強いものには媚を売り、弱い者を寄ってたかって袋叩きにする姿は、現代日本の縮図そのものだ。2012/11/28
-
40代早期退職の技術者が語る「内側から見たルネサス」 独自開発なし、リストラ先送り、逃げ切り図る経営者…グローバル競争に敗れ、わずか4年で売上を半分近くにまで激減させたルネサスエレクトロニクス。先月(2012年10月)末に会社を去った“希望退職者”は7446人にも上り、会社側が当初募集した約5千人に対し1.5倍となる大人気ぶり。国内で過去最大規模の希望退職実施企業となった。今後3年かけて約10の工場を売却・閉鎖予定と厳しいリストラが続く見込みで、産業革新機構の出資を受ける可能性が高まっている。このたびの希望退職に応募し、外資企業に転職した40代半導体技術者に、現場から見たルネサス凋落の原因を分析してもらった。2012/11/25
-
体重・体脂肪・ウエストも減らず…サントリーの申請中トクホ『大人ダカラ』、議事録伏字だらけで密室談合審議進む「脂肪が気になる方、お腹周り・ウエストサイズが気になる方、肥満が気になる方へ」と表示があるのに、実はウエストサイズは減らず、体脂肪率や体重は逆に増えるとしたら、とんだイカサマ商品であるが、現在、消費者委員会の部会で審議中のサントリーの新トクホ『大人ダカラ』は、そのような代物であることが、詳細に複数の資料を突き合わせ議事録の伏字を再現することで明らかになった。政治が機能しない裏で、今年7月から議事録の一部秘密化が始まり、伏字が横行している。非公開の理由は「事業者の権利または利益の侵害のおそれ」とされるが、効果がないという情報を隠すのは消費者の権利を侵害している。審査内容を隠し密室談合で許可できることになり、ますますトクホは信用を失うことになった。(『大人ダカラ』トクホ申請の根拠サントリーウェルネスの論文はPDFダウンロード可)2012/11/23
-
ファイザー禁煙補助薬チャンピックス 遺族が語る“自殺事件”の闇ファイザーの禁煙補助薬『チャンピックス』の服用を今年6月下旬から始めたA氏(30代)は、3週目あたりから不眠や吐き気に悩まされたため、服用を止めたい、と医師に相談したが、「3か月たてば表彰されるから頑張りましょう」と言われ服用を続け、1週間後に突然、自室で首つり自殺した。同薬の副作用による自殺の疑いがある事例は、日本で3件目だ。遺族であるA氏の父親X氏(60代前半)は、当サイトの記事「ファイザー禁煙補助薬『チャンピックス』で意識喪失、難聴、自殺…」を読み、「もしそういうことを前もってわかっていれば、そんな危ない薬は止めておけ、と言っていたのに…」と吐露する。カルテや調剤明細書、ファイザーへの取材とともに、事件の全貌をX氏に聞いた。(カルテはPDFダウンロード可)2012/11/22
-
トヨタ系デンソーの元期間工、労災で謝罪と賠償求め提訴 右肩内部組織を損傷も責任認めずトヨタグループ中核企業であるデンソーの元期間工・高比良肇氏(49歳)は10月3日、会社が安全配慮義務を果たさず労災に遭ったとして、損賠賠償約696万円を求めて提訴した。会社はコンベアの不調を修理せず、ペアの正社員は作業を手伝わず重い箱しか用意しない、など、防げたはずの労災を引き起こした、と原告は主張する。また、愛知労働者災害補償保険審査官は調査の結果、作業とケガの因果関係を認めているが、会社は責任を認めていない。2年で493件もの改善提案を出し、金賞まで受賞して会社に貢献した期間工に対してすら安全を軽視する、トヨタグループ共通の人間軽視な企業姿勢が垣間見える。(訴状・労災支給決定書はダウンロード可)2012/11/15
-
ブラック企業・スウォッチジャパンの“残業強要”解雇訴訟 退職勧奨→左遷→ロックアウト解雇の全容スイスの時計メーカーの日本法人、スウォッチグループジャパンは、世界最大規模の時計製造グループ「THESWATCHGROUPLTD」の100%子会社として日本市場を担当している。その総務部に在籍していた社員・周防千賀子氏(仮名、現40代前半)は、09年から違法なサービス残業を強要されたとして会社に是正を求めた。すると、5日間で3回の退職勧奨に遭い、左遷された挙句、11年1月、上司3人に囲まれて退職を迫られ、拒否したところ、会社から締め出され、解雇された。周防氏は11年9月、「違法・不当に解雇された」として同社に対し、地位確認と未払いの報酬など計939万円超(提訴時の額)を求める訴えを東京地裁に起こし、現在一審で争っている。訴状や答弁書などの裁判資料に基づき、大手の外資時計メーカーで強行された残業代ゼロ施策の実態を詳報する。2012/11/14
-
クウェートで米軍バスにひき逃げされた自衛官を追い出した防衛省の鬼畜ぶり死傷者ゼロ、全員無事で帰国した――イラク・クウェートへの自衛隊派遣について防衛省は、そう公言してきた。だがそれはウソだった。2006年、クウェートの米軍基地で、池田頼将3等空曹が米軍属のバスにひき逃げされ、口が開かないという重い後遺症を負っていたのだ。池田3曹は、現地では治療を受けることもなく2ヶ月間、放置。帰国後は暴力などのパワハラを受けて追われるように退職した。米軍と加害者からまともな謝罪はない。公務災害も一部の治療費だけで打ち切りとなった。「信じていた組織に裏切られ、何度も死にたいと思った」。先日、名古屋地裁に国家賠償請求訴訟を起こした池田さんが、苦悩に満ちた胸中を語った。(国賠訴訟の訴状はPDFダウンロード可)2012/11/13
-
レコード会社31社が作曲家・穂口氏を訴えた高額訴訟、証拠は128個だけ 「見せしめ」狙う移動通信機器を対象としたファイル変換サービス「TubeFire」が違法に当たるかを巡って、レコード会社とミュージックゲート社(代表は作曲家の穂口雄右氏)との間で争われている音楽著作権裁判。レコード会社側は違法にダウンロードされたファイルがTubeFireに1万431個蔵置されていると当初より主張してきたが、9月に提出された証拠ファイルは128個にすぎなかったことがわかった。10月1日から「違法ダウンロード」に懲罰を課す法律が施行されるなど国家権力による厳罰化が進むなか、レコード会社側としても、2億円を超える高額を嫌がらせ的に著名人に請求することで、公衆を威嚇しているように見える。根拠のない事実を前提とした“見せしめ裁判”の疑いを検証する。(レコード会社側の第四準備書面16頁はPDFダウンロード可)2012/11/13
-
フジTV産経新聞の労組破壊事件で東京高裁が反リストラ産経労の控訴棄却 松沢弘氏「闘い止めない」東京高裁(大橋寛明裁判長)は10月25日、「残酷物語」で名高いフジテレビ・産経新聞グループの労組潰しに抗して闘ってきた反リストラ産経労の控訴を棄却する判決を言い渡し、同労組は11月7日、最高裁に上告した。同労組はマスコミ界初の企業横断労組で、会社と一体化した御用組合である「産経労組」による支配体制に風穴を開けるものとして、1994年1月の結成当時は注目されたが、会社側は、同組合の存在さえ認めず、団交要求も全て拒否してきた。「この事件の根源は、会社による組合の存在そのものの否定にある」と話す松沢氏に、この裁判の意義を聞いた。(日隅一雄氏の弁護士としての最後の仕事となった控訴審の最終準備書面<83頁>、および判決文<47頁>は、PDFダウンロード可)2012/11/12
-
サントリーペプシも発がんトクホコーラに 米ペプシコは製法改善も、利害関係者名すら伏字で密室許可キリンの「メッツコーラ」に続き、今度は「ペプシ」もトクホ商品になると発表された。コーラのカラメル色素に含まれる発がん物質について問合せると、メーカーのサントリーは説明を拒否。米国ペプシコ社は製法を改善したが、審議した議事録によれば、日本では同様の低減措置すら求められぬまま認可されたことがわかった。脂肪の摂りすぎを助長しかねない表示も、改善なし。最も問題なのは、許可の是非を審議した部会の議事録が、申請メーカーと利害関係のある委員名、メーカー名、商品名など伏字だらけで、密室での不透明な認可となっていること。本来、消費者の立場で審議を進めるべき消費者委員会の部会が、最も消費者の知る権利を阻害している。このままではトクホの信用は地に堕ちるばかりである。(議事録の伏字部分を筆者推定で再現したPDFファイル付き)2012/11/10
-
過労死リスク高い管理職 労災認定率ワースト1、平均の4倍部長クラスに残業代を払っていない会社が95%、89%は課長クラスにも残業代を払っていなかったことが、財団法人「労務行政研究所」の調査で明らかになった。管理監督者を労働時間管理の適用外とした労働基準法第41条を、部課長クラスに単純に(または恣意的に)あてはめているため、とみられる。このように、どれだけ働かせても残業代を払わずに済むのならば、必然的に管理職の過労死は多くなるはず――そう考え、厚労省が公表する過労死関係の職種別の労災認定数と、国勢調査の職種別の就業人口データ(推計値)を掛け合わせたところ、就業人口あたりの労災認定率は、全体平均3.3に対して、管理職はその4倍にもなる13.5と、被雇用者のなかでは、もっとも高かった。次に高かったのは、自動車運転者の6.0だった。(労災認定者の職種×業種クロス集計データはダウンロード可)2012/11/09
-
「遺伝子組み換え食品会社」ワーストはJオイル、2位日清オイリオアメリカ環境医学会から不妊症や加齢の進行などの原因になる可能性も指摘されている遺伝子組み換え食品。そのほとんどが、大豆、トウモロコシ、ナタネの3つの輸入原料による。健康志向の消費者にとっては関心が高い問題だが、企業と消費者庁の“共犯”によって作られた、消費者をあえて誤解させ購入に誘導する偽装食品表示を利用し、巨額の遺伝子組み換えマネーを手にしているのが、食用オイル業界だ。「遺伝子組み換え食品会社」の実態を精査したところ、ワースト企業は「J-オイルミルズ」で、『健康サララ』など健康をうたう製品にも遺伝子組み換え原料を堂々と使用中。2位が「日清オイリオグループ」、3位が「キューピー」だった。不気味に感じる消費者は、植物油や大豆製品は、安全をうたう宅配会社などで買うしかない時代になってきた。2012/11/06
-
ブルームバーグ ノルマ地獄の末に解雇で記者側が一審勝訴「毎月67万5千円払え」当サイトで2年前に報じた米通信社ブルームバーグの記者Y氏(現50歳)は、社員教育を名目とした「成績改善計画」によって課せられた過剰ノルマの未達成を理由に社員証を取り上げられ、オフィスから追い出されるロックアウトに遭い、解雇された。Y氏は会社の仕打ちは不当解雇だとして11年3月、地位確認と毎月67万5千円の支払いを求める訴訟を東京地裁に提起。その一審判決が今年10月5日にあり、Y氏の全面勝訴だった。日本国内で強引なリストラ旋風が吹き荒れるなか、成績不振を理由としたロックアウト型解雇が違法とされることを示した貴重な一審判決を、Y氏とブルームバーグへの取材、および判決文など裁判資料に基づき、詳報する。(判決全文はPDFダウンロード可)2012/11/02
-
豊田通商の若手社員が語る「古い田舎企業でトヨタ向け接待の日々」トヨタ自動車が21.5%の株を所有するトヨタグループの豊田通商。代表取締役会長の清水順三氏がトヨタ自動車販売(現トヨタ自動車)出身など、役員17人のうち5人がトヨタからの天下りで、生え抜きは社長の加留部淳氏など9人にとどまる。売上の8割がトヨタグループ関連と言われ、業績もトヨタに連動する依存体質。社員は当然、トヨタに振り回される。若手社員に現場の実情を聞いた。2012/11/01
-
インチキ健康食品の見分け方――トクホもどきの「何々のチカラ」にご用心「何々のちから」という名前の食品が増えている。特定保健用食品(トクホ)ではないが、商品名やデザインをトクホの他社製品に似せ、意味なく「@@@を××㎎配合」などと思わせぶりな表示をするもの。調べてみると効能を示す十分な証拠はなく、お客様相談室に尋ねれば、マニュアルを読んでいるかのようによどみなく「効能効果を示しているわけではありません」「表示に意味はありません」と説明される。最初から消費者の誤解を利用しようという偽物の商品群だ。食品の中で特別に効能効果の表示を認めたのがトクホという制度だが、トクホの問題とは別に、トクホ以外の効能表示を厳しく取り締らない限り、消費者は正しい情報をもとにした購買行動をとれない。トクホもどきの「何々のちから」には要注意だ。2012/10/29
-
原田信助はなぜ命を絶ったか―5 警察とJRが事件発生時刻改ざんの疑惑JR新宿駅で痴漢と間違われ、女性の連れから暴行を受けた原田信助さん(当時25)は、自ら110番通報して助けを求めたが、新宿警察署では暴行の被害者としてではなく痴漢の加害者として取り調べられ、署を出た信助さんは地下鉄で自殺した。死人に口なしとばかりに警察は痴漢容疑で送致したが、被疑者死亡により不起訴。母親は国家賠償請求を2011年4月に起こした。12年10月16日の第8回口頭弁論で、これまで警察の違法捜査に焦点を絞ってきた原告代理人が「JR職員が暴行に加わっていた」と初めてJRの過失に言及。しかも、その事実を隠ぺいするため、事件発生時刻が改ざんされている疑惑も浮上した。JRが原田さんに渡したVHS映像には暴行シーンが映っておらず、暴行発生時刻とされる時間帯は、JR職員の証言とも食い違っていた。(JR職員の証言音声―WMAファイルつき)2012/10/27
-
イタリア最高裁で携帯電話による脳腫瘍で労災認定、日本で認められる条件仕事中の携帯電話長期使用により脳腫瘍ができたとして労災認定を求めたイタリアの裁判で、10月18日最高裁で勝訴が確定した。ケータイと脳腫瘍の因果関係が裁判で確定した世界初のケースとして日本のマスコミ以外ではニュースになった。一方の日本では、住民の健康障害を理由に中継基地局の操業停止を求めた裁判で10月17日、宮崎地裁が住民の請求を棄却した。電磁波の健康被害について内外で明暗が分かれたが、そもそも日本の裁判では因果関係認定のハードルが高い。今後、電磁波にともなう過敏症や腫瘍などの健康被害が裁判で認められるには、どういった研究手法や証拠が必要なのか。10月18日の慶大の新築建物に関する高裁判決でも因果関係が認定された化学物質過敏症と比較のうえ、その見通しを検証した。2012/10/25
- « 前へ
- 1
- 2
- 3
- 4
- 5
- 6
- 7
- 8
- 9
- 10
- 11
- 12
- 13
- 14
- 15
- 16
- 17
- 18
- 19
- 20
- 21
- 22
- 23
- 24
- 25
- 26
- 27
- 28
- 29
- 30
- 31
- 32
- 33
- 34
- 35
- 36
- 37
- 38
- 39
- 40
- 41
- 42
- 43
- 44
- 45
- 46
- 47
- 48
- 49
- 50
- 51
- 52
- 53
- 54
- 55
- 56
- 57
- 58
- 59
- 60
- 61
- 62
- 63
- 64
- 65
- 66
- 67
- 68
- 69
- 70
- 71
- 72
- 73
- 74
- 75
- 76
- 77
- 78
- 79
- 80
- 81
- 82
- 83
- 84
- 85
- 86
- 87
- 88
- 89
- 90
- 91
- 92
- 93
- 94
- 95
- 96
- 97
- 98
- 99
- 100
- 101
- 102
- 103
- 104
- 105
- 106
- 107
- 108
- 109
- 110
- 111
- 112
- 113
- 114
- 115
- 次へ »