記事一覧
-
グーグル 「有休は上司の承認不要でカレンダー記入だけ」「ディズニー貸し切りオフサイト」――全ては優秀人材を逃さないためにグーグルの有給休暇取得プロセスは、運用上、実にストレスがない。「有休を取得する際に、上司など誰かの承認は要りません。理由の申告も不要。社内の申請ツールでカレンダー上に記入すると、上司に自動で通知が届いて、知らされる仕組みになっています」(中堅社員)。日本国内では、有休消化率が国際的にみて低すぎるため「働き方改革法案」が施行され、2019年4月から年5日の取得義務が課せられた(30万円以下の罰金つき)。だが、有休は「権利」なのに、なぜか承認を要する会社が多く、消化が進まない。「全消化しないとマネージャーが詰められるので、みんな消化するのが当り前です」(若手社員)。無料の社員食堂、社内カフェに社内ジムなど、働く環境で有名なグーグル。「世界で一番優秀な人材を集めるための合理的な施策として快適な環境にしているのだ、と理解しています」(元社員)2021/03/25
-
グーグル 居心地はよいが3~4年で辞める社員たち「自分でクリエイティブなことができるわけではない」居心地の良さとは裏腹に、「3年いれば長いほう」(若手社員)、「4年いれば『長い』という印象を持たれる」(元社員)…と、意外にも離職率は高めなグーグルジャパン。定期的な組織満足度アンケート調査によって社員の声を聴き、キャリアパスの満足度が低い部署については「ランダムで知らない社員とマッチして一緒にランチをとれるツール」「近隣の部署での仕事を紹介するイベント開催」など、人や仕事の“出会い系”ツール&イベントの利用が促されるなど、工夫の跡は見られるものの、早期に社外への目を向けて自ら転職していく社員が多い。一見、社内で革新的な仕事ができそうなグーグルではあるが、イメージと実態のギャップには注意が必要である。2021/03/18
-
グーグル 人材採用パッケージが問う「これまでの人生」、新卒・中途で“世界一企業”に入る4つのルート文・理とわず、学生に聞く就職先人気で、国内でも世界でも「一位」を定位置とするグーグル。そのサービスは日々の生活で欠かせない便利なものとなり、保有する個人情報は、検索履歴・メール・地図移動履歴と微に入り細に入り、国家をゆうに凌ぐ。AI時代に「宝の山」となるビッグデータを世界で一番持つ会社だ。今回、異なる時期に新卒入社した3名(20代、30歳前後、30代=うち2名は現役)に、じっくり話を聞いた。リクルーターやインターン、「ラリー・チェック」をはじめ、実に人的な手間とコストをかけた、デジタル企業らしからぬアナログな厳選採用ぶりが、急成長の秘密を物語っているようだった。2021/03/09
-
「フルーツ健康神話」を作れるか――果物消費量が先進国最下位の日本で挑むイノセントのチルドジュース米国には『Naked』(ペプシコ傘下)、欧州には『Innocent』(コカコーラ傘下)。日本以外の先進諸国では、ごく身近なスーパーで、製造~販売までチルド(冷蔵)の濃縮還元ではないストレートスムージーを入手できる。両社とも数人のベンチャーから始まり、巨大な砂糖水グループに買収され勢力を拡大した。だが、四季折々のフルーツがおいしい日本には同種のベンチャーは誕生せず、カゴメや伊藤園の“濃縮還元野菜常温ジュース”の支配が続く。2019年夏、ついにイノセント社が「チルドジュース完全空白地帯」の日本に参入。撤退されたら冬の時代に逆戻りだ。1年半を経た現在の進捗について、同社マーケティングのトップ・加藤さんに聞いた。2021/03/03
-
「大東建託の賃料激下げに異議あり」 店子との直交渉や調停で、ある倉庫オーナーが「まっとうな賃料」を勝ち取るまで築20年で賃料が新築時の約半分というのはひどい――大東建託子会社の30年一括借り上げシステムで貸倉庫を営む男性オーナーが、激しい賃料引き下げに対して異議を唱えた。大東建託側は聞く耳をもたず、空室時の家賃保証金を払わないなど強気の姿勢を取っていたが、男性があきらめず、周辺相場を丹念に調べ、民事調停を起こして不当性を訴えた結果、ついに賃料の大幅引き上げと未払いの保証金の全額支払いに応じた。1年半に及ぶ闘争を振り返って男性は言う。「大東建託はてっとり早く客付けをしたいのと、空室保証の負担を軽くするため、安易に賃料を下げた。泣いているオーナーはほかにもいるはずです」2021/02/24
-
「今の濃縮還元ばかりのジュース売り場は、30年前の欧州と同じ」イノセント・オペレーションヘッドに聞く日本市場の未来イノセントのサプライチェーンは、世界中の契約農園の果物が、現地で最小限に加工された状態で、陸路・海路(船便)でオランダ・ロッテルダムの拠点にいったん集約。ブレンディング&ボトリングされ、欧州各国の小売り現場に陸路・海路で輸送されるのがメインの流れだ。日本向けには、ロッテルダムから、さらに長い船旅を経て原料が届き、製造委託先のニッセー(静岡県)がボトリングし、全国の卸・小売りへと流通する。その全工程が10度以下と高コストなチルドチェーン。インドの契約農園で栽培されるマンゴーは、日本直送の場合と比べ、約3倍もの航路を旅するわけで、このままでは末端価格も高止まりそうだ。アジアのオペレーションリーダー・リチャードさんに、原材料調達、「味」の日欧差、日本市場の見通し等を聞いた。2021/02/08
-
『イノセント』セールスヘッドに聞く日本市場参入 「プレミアム価格で買って貰うためのブランディング予算が全然足りていない」日本市場への新規参入で、予想以上のつまずきを見せた欧州チルドジュースの王者「イノセント」。外資が入り込むうえで、日本の流通・小売り現場では、どこにハードルがあり、消費者はどう反応したのか。新型コロナ禍によってオフィス訪問停止中とのことで、ZOOMで話を聞くことができた。セールスヘッドの中嶋さんは、「『プレミアム果汁飲料』カテゴリのマーケットが予想以上に小さかったこと」や、「教育啓蒙やブランド育成にかける予算が予想以上に使えなかったこと」が、想定外だった、と語る。2021/02/06
-
欧州から参入のナチュラルジュース『イノセント』、販売目標の3分の1に留まり出直し――チルド市場は成長続くコカ・コーラ傘下で「チルド」市場※のフルーツスムージーブランド「イノセント」が、2019年7月に参入した日本市場で苦戦し、当初目標だった初年度250万本に対して3分の1程度の販売にとどまっていたことが分かった。累計では2020年末までに約400万本に終わり、設立から日本法人社長を務めた内野正仁氏は2020年12月14日付で退職。トップが実質空席のまま、戦略の立て直しを進めている。日本の、非「濃縮還元」冷蔵ジュース市場※は米欧に比べ圧倒的に未成熟で、ポテンシャルは高い。消費者の健康志向を背景に成長が続く見通し。2021/02/05
-
マスコミが黙殺する「オープンハウス集団特殊詐欺事件」 逮捕・起訴の2人に加え、さらに別の“社員犯人”が浮上不動産大手オープンハウス(本社・東京、荒井正昭社長、東証一部上場)の現職社員2人が犯人とされる連続特殊詐欺事件で、2人(北野・林)以外にも、犯行に加わっていた同社社員が存在する可能性が高いことが、被告人質問で明らかになった。北野被告人の法廷証言によれば、北野氏を犯行に誘ったのは同僚の林健二氏で、林氏は別の社員にも声をかけていたという。また北野氏は、犯行用の携帯電話を与えられたが、その電話機に、自身が知る別の元社員の名前が記録されていた、と証言したのだ。北野氏は「受け子」「出し子」という末端役を担った。正体不明の「指示役」から電話やチャットで指示を受け、被害者宅を訪問、カードをだましとって金を引き出した。3つの指示役、3つのグループと順次かかわり、計7件450万円を盗み、約50万円の報酬を得た。一方の林氏は、すべての指示役と連絡を取り合うなど犯行グループ内でハブとなり、重要な位置にいることがわかってきた。2021/02/01
-
東進サテライトが「共通テスト同日体験受験」の答案用紙23名分を廃棄 ナガセは事実を隠ぺい、公式謝罪なく出入り禁止に東進グループを運営するナガセ(東京・永瀬昭幸社長)が、生徒の勧誘目的で毎年実施している「共通テスト同日体験受験」で、高校生23人分の答案を採点前に廃棄するという事故が発生した。ナガセはこの事実を隠ぺいし、公式サイトでも謝罪していない。被害に遭った生徒たちは、計6~8校に及ぶ。生徒の精神的ダメージは大きく、受験の失敗につながりかねない。「大阪府だけでなく、奈良県の高校も2校(帝塚山高校、西大和学園高校)入っており、この件で帝塚山高校からは、東進グループの出入り禁止を言い渡されています」(ナガセ社員)2021/01/28
-
都内ミシュラン星獲得のフレンチオーナーシェフに聞く、料理人のキャリア・生活・経営実態東京のフランス料理店で上位1.8%(ミシュラン基準)に入る「成功した料理人」の地位に登り詰めるまで、首都圏の高校に通う西洋料理の世界に興味を抱いた学生は、どのようなキャリアを積んでいったのか。オーナーシェフのレストラン経営は、どのようなコスト構造で、成功するとどの程度の売上規模になるのか――。今回は、料理人という仕事のキャリアと生活、報酬等について、実例をもとに、そのエッセンスをお伝えしたい。「自分は、逃げようという気は一度も起きなかった。前向きな人であることが、この世界で成功する最低条件です」。ミシュランの星を獲得した料理人に、裏も表も、リアルな実情を聞いた。2021/01/25
-
「それが、ミシュランです」――仏料理オーナーシェフに聞く、星が付く流れと経営へのインパクト星をつける、増やす、落とす。だが、評価の内訳や根拠はいっさい開示しない『ミシュランガイド』。毎年、食べた上で評価している証拠もない。そして、プロの料理人の間で一致する、「なぜあの店が載らないのか?」「なぜあの店が載るの?」…。それが、ミシュランです――都内でフランス料理店を営むオーナーシェフは、自身の店が星を獲得した実体験や、料理人仲間からの情報をもとに解説する。その影響力から、海外では自殺や訴訟も引き起こし、企業の人事評価ならとても褒められたものではないが、100年の歴史を誇り、世界の料理界で権威として君臨。星がつくと予約が取れなくなる店も多い。匿名を条件に、話しにくいことも含め、率直にその実態を語ってもらった。2021/01/18
-
「急激な筋トレで発症」静脈血栓症の血管手術費が10万円だけ&4日後に共済35万円受取りで痛感した医療共済の威力「林さん、今から入院しても必要な物届けてもらえますよね。私が電話して紹介するので、大病院にタクシーで行ってください」。2020年8月27日、自宅近くの総合クリニック医師にこう告げられた。右肩から指先までシビレて変色し、腕が膨れ上がったので検査したところ、「深部静脈血栓症」と診断。複数の医師によれば、原因は「急激な筋トレで神経や血管が圧力を受けた」。右鎖骨下の血管内に血の塊ができ、一部が肺にまで移動しており、場所によっては死亡もあり得た。結局、入院して手術したが、「どれだけの治療費が必要なのか」と不安だった。最終的には、行政の社会福祉と医療共済に助けられた。入院手術前に高額医療の「限度額適用認定証」を得て、通院・検査・入院・手術・薬を含め出費を計10万220円に抑制。退院後は都民共済と全労済の共済金34万9500円を受領した。発症から仕事に復帰するまでの実体験を元に、おすすめの医療保険について報告する。2021/01/16
-
「ガールズバーで好きな子ができて金がなかった」――オープンハウス連続特殊詐欺事件、元社員2人が起訴事実認め犯行の経緯判明不動産大手・オープンハウス(東京都、荒井正昭社長)現職社員2人が、高齢者を狙った特殊詐欺グループに加わって犯行を繰り返した詐欺・窃盗事件。2020年12月には3つの公判が開かれ、あらたに2件の犯行や、その手口、報酬額などが明らかにされた。既に犯行を認めた林健二氏に続き、同僚の北野映喜氏も初公判で起訴事実を認め、林氏が、「ガールズバー通いの金がほしかった」部下の北野氏を誘ったことも判明。同グループの複数メンバーには傷害や集団強姦罪で服役した前歴があり、林被告にも住居不法侵入で執行猶予判決を受けた前科があった。こうした社員を積極採用しているのか?余罪も含め、会社の組織的関与は?――同社はこの期に及んで、全て「調査中」と口を濁し、東証一部上場企業とは思えない不誠実な取材対応を続ける。同社と協力して特殊詐欺防止キャンペーンを展開する神奈川県警も「記者クラブにしか回答しない」と絶望的な無責任ぶりで取材拒否した。2021/01/04
-
[ESG]包材のPFAS、最悪はマクドとケンタ、モスもポテトでは使用、無知なロッテリア…ミスドは不使用で安心「永遠の化学物質」とも呼ばれ、体内に長期蓄積する有機フッ素化合物PFAS(ピーファス)。がんや肝臓・甲状腺の疾患など様々な有害影響が報告され、米国では自主規制で販売中止が決定。EUでは4700種以上の規制強化が10月に発表された。ファストフードでは、消費者の利用頻度に応じて血中PFAS濃度が1.45倍~2倍に増える疫学調査があり、これは容器の撥水撥油加工に使われるPFASが溶け出し摂取されるためと考えられる。国内大手5社を調査したところ、ミスドが不使用とする一方、モスはバーガ―で不使用だがポテトは使用、マクドとKFCは使用、ロッテリアは「情報を確認できない」ことがわかった。近年、ESG(環境・社会・ガバナンス)が注目されるが、自社商品で社会や環境に有害な物質を使用し、消費者が聞いても答えない企業は失格だ。2020/12/18
-
楽天市場“ECコンサルタント”広告販売ノルマの葛藤 「楽天だけじゃダメ、と正直に伝えます」「買いたくないお客さんにも、必要のない広告を、お願いして買って貰わなきゃいけない。ジレンマがありました」――。楽天市場のECコンサルは、大きく2つのノルマを課されている。1つは、自分が担当するお店に、楽天市場内の広告枠を買ってもらう額。もう1つは、担当するお店の売上額。ようするにノルマの半分を自社広告販売で占め、お店の売上増に全集中できない仕組みだ。広告効果は問われず、お店と利害相反も起きるが、担当者個人に毎月支払われるインセンティブボーナスや出世スピードに影響が大きい裏事情もある。数年前まで在籍していた楽天の元社員に、プロに徹しきれない立場に置かれる現場社員の苦悩と葛藤について、じっくり聞いた。2020/12/02
-
10年後に社会に出て仕事に就く、中学生の皆さんへデジタル化(つまりITや人工知能、ロボット技術の進化)によって、人間の仕事はどう変わるのか。どのようなポイントを抑えて、将来の仕事を選ぶべきか。わかりやすいよう、身の回りの事例で説明したいと思います。みなさんが社会で活躍し始める約10年後から、メインプレイヤーとして社会を動かすようになる20~30年後の世界を考える参考にしてください。2020/12/01
-
楽天 TOEICが変えた企業カラー「英語公用語化の前後で断絶がある」英語公用語化、すなわち「TOEIC800点以上の強制」前後と、「電通事件」前後、という2つの大きな断絶がみられるという楽天の労働環境。海外経験者の激増によって社員の国際化が進み、「ザ・営業」だった企業カルチャーに顕著な変化が起きた一方、楽天が海外展開で挫折したこともあり、「英語を使うのは上司の社内向け発表資料を代わりに作成してあげるくらい」というコントのような状況も発生。2010年代に新卒入社し、同社の王道キャリアである「楽天市場」地方支社に初期配属後、複数拠点でECコンサルを務めた元社員(数年前まで在籍)に、近年の変化や期待値とのギャップについて聞いた。2020/11/26
-
“盲目のピアニスト”辻井伸行を輩出した上野学園大学が募集停止 石橋一族が私物化で学園に10億円超の損害与える“盲目のピアニスト”辻井伸行氏を輩出し、その恩師で世界的ピアニスト横山幸雄氏も教授を務めた上野学園大学が2020年7月22日、募集停止を発表した。少子化で応募者が減り人件費が経営圧迫――などと説明されたが、その実態は、石橋一族による学園の私物化だった。理事長を務める石橋慶晴氏が、自らが社長を兼務し一族で役員5人を占める管理会社に、相場より8億円超も高い業務委託費を学園から支出し、学園とその会社の双方から石橋一族がダブルインカムを続けていた。原資には少なくとも4億2千万円の私学助成金が含まれる。その間、学園の赤字は続いたが、勤務実態のない理事長の母にも計約8300万円の給与が支払われた。一族は総額10億円超の損失を学校法人に与えたが、上野学園は昨年6月、「旧経営陣の責任は問わない」と結論。このままでは、大幅な給与カットで低賃金で働く教職員、母校を失う学生が報われない。2020/11/23
-
「オープンハウス振り込め詐欺事件」社員逮捕・起訴は2人に 保土ヶ谷営業センター元営業マンの林氏、公判で犯行認めるオープンハウスの複数の現職営業社員が関与した連続振り込め詐欺事件で、警視庁は7月28日、先に逮捕した営業社員K氏に続き、あらたに別の営業社員林健二氏を逮捕した。その後、K氏と林氏はいずれも、主犯格とみられる松本和義・小山龍耶両氏とともに詐欺・窃盗罪で起訴され、法の裁きを待つ身となっている。林・松本・小山各氏の刑事公判は10月からはじまり、全員犯行を認めた。現段階で判明している犯行グループは5人。そのうち有名東証一部上場企業の現職社員が2人もいることになるが、これがいっさい報道されず、社会問題にもなっていないのは異様というほかない。林氏らはなぜ犯行に加わったのか、何があったのか。オープンハウス社は取材に対して完全に沈黙、何ごともなかったかのようにテレビCMをきょうも流している。(文中一部敬称略)2020/11/18
- « 前へ
- 1
- 2
- 3
- 4
- 5
- 6
- 7
- 8
- 9
- 10
- 11
- 12
- 13
- 14
- 15
- 16
- 17
- 18
- 19
- 20
- 21
- 22
- 23
- 24
- 25
- 26
- 27
- 28
- 29
- 30
- 31
- 32
- 33
- 34
- 35
- 36
- 37
- 38
- 39
- 40
- 41
- 42
- 43
- 44
- 45
- 46
- 47
- 48
- 49
- 50
- 51
- 52
- 53
- 54
- 55
- 56
- 57
- 58
- 59
- 60
- 61
- 62
- 63
- 64
- 65
- 66
- 67
- 68
- 69
- 70
- 71
- 72
- 73
- 74
- 75
- 76
- 77
- 78
- 79
- 80
- 81
- 82
- 83
- 84
- 85
- 86
- 87
- 88
- 89
- 90
- 91
- 92
- 93
- 94
- 95
- 96
- 97
- 98
- 99
- 100
- 101
- 102
- 103
- 104
- 105
- 106
- 107
- 108
- 109
- 110
- 111
- 112
- 113
- 114
- 115
- 次へ »