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《賢明な読者は、企業の広告収入で成り立つ就職・転職情報誌、経済紙誌には、企業側がPRしたい"大本営発表"しか載せられないことに気づいている。本サイトでは、徹底的に働く側の立場に立ち、広報を通さない社員への直接取材によって、既存の「広告モデルメディア」にはマネできない企業の本当の姿を報道していく》
　　企画意図 ｜評価基準:仕事/生活/対価
情報提供
当事者として、社員として、現場でご経験された内容について、取材ご協力いただける方を募集しております。特に下記について歓迎いたします。無料会員ID永久使用権＆薄謝進呈。情報源は必ず秘匿いたしますので、まずはお気軽にご一報ください。情報提供する>
特に歓迎している企業/職種
総合商社、メガバンク、三井不動産ほかデベロッパー、講談社、小学館、集英社、日本郵船、商船三井、アステラス、第一三共、塩野義、キーエンス(特に技術職)、主要コンサル各社（なかでも戦略系）、航空会社パイロット職、ファナック、ディスコ、アドバンテスト、東京エレクトロン、信越化学、村田製作所、日本製鉄、住友電工、バンダイ、スクエニ、セガサミー、サンリオ、タカラトミー、コナミ、ZOZO、ドンキ、王将フードサービス、スターバックスジャパン、アップル、メタ、グーグル、朝日ほか大手新聞各社、フジＮＨＫ日テレＴＢＳテレ朝テレ東、ローソン、ファミマ、公務員全般（キャリア官僚、警察官、刑事、消防士、自衛官、小学校教員、都立高教員、保健師、国家Ⅰ種・Ⅱ種）、ネットフリックス、ファーウェイ、アリババ、テンセント、サムスン、LG、イケア、東宝、レオパレス、オープンハウス、三菱電機（技術職）、富士通、ＮＥＣ、キヤノン、地銀・信金（融資審査、バックオフィス事務職）、消費者金融、証券（トレーダー／ディーラー／ファンドマネージャー／証券アナリスト）、シャープ、YKK、不動産鑑定士、公立学校教員、警察官・刑事、消防官（I類・Ⅱ類・Ⅲ類）、刑務官、自衛隊員、JR各社、東急電鉄、近鉄、阪急、都営バス、東急バス等主要バス会社、自動車メーカー各社（トヨタ／日産／ホンダ／三菱／マツダ／スバル／スズキ）、百貨店（三越伊勢丹／高島屋／阪急百貨店／J.フロント）、オンワード、コナカ、レナウン、近ツー、HIS、星野リゾート、帝国ホテル、ホテルオークラ、三菱地所、東レ、ＪＴ、楽天、DeNA、LINE、グリー、ミクシィ、ソニー生命、関電（技術系）、三菱重工、ニデック、オムロン、ローム、島津製作所、三菱ケミカル、三井化学、ブリヂストン、東レ、神戸製鋼、JFEマテ、大成建設、ドトールコーヒー、日本マクド、ヤマダ電機、ＧＥ、ゴールドマン、メリルリンチ証券、製薬R＆D（中外、武田、第一三共、アステラス）、歯科医（開業／勤務）、医師（外科医／病理医／眼科医／産婦人科医／内科医／全科の開業医）、弁理士、宅建士、法曹資格者（ビッグファーム弁護士、検察官、裁判官）、公認会計士（トーマツ監査法人）、その他大企業／有名企業／人気職種に従事されているかた、歓迎します。その他の会社でもご相談下さい。
主要企業の評価ランキング

このランキングは主要企業/職種150ほどを対象に、下記の「仕事(やりがい・キャリア)」「生活(負荷・勤務環境・人間関係)」「対価(報酬水準・カーブ分布・査定評価・雇用)」の各基準に基づき、評価点を集計したものです。企業名で記述がないものは総合職になります。

※ランキングの一覧はPCよりご覧ください。
ベストランキング
1位ゴールドマンサックス証券4.9pt
2位医師4.9pt
3位グーグル4.8pt
4位三菱商事4.7pt
5位三井物産4.7pt
6位ＡＮＡ パイロット職4.6pt
7位ＢＣＧ4.6pt
8位野村証券4.6pt
9位住友商事4.5pt
10位ベイカレントコンサル4.4pt
11位デロイトトーマツコンサルティング4.4pt
12位リクルート4.4pt
13位講談社4.4pt
14位日本オラクル4.3pt
15位アクセンチュア戦略Ｇ4.3pt
16位監査法人トーマツ4.3pt
17位Ｐ＆Ｇ4.3pt
18位野村総研4.2pt
19位キヤノン4.2pt
20位ＮＨＫ4.2pt
21位アマゾン4.1pt
22位ＰｗＣあらた監査法人4.1pt
23位ＮＥＣ4.0pt
24位日本ＩＢＭ4.0pt
25位ＥＹコンサル4.0pt
26位ＫＰＭＧコンサル4.0pt
27位新日本監査法人4.0pt
28位双日4.0pt
29位丸紅4.0pt
30位任天堂4.0pt
31位三菱地所4.0pt
32位サントリー4.0pt
33位大和証券4.0pt
34位博報堂4.0pt
35位伊藤忠商事3.9pt
36位プルデンシャル生命3.9pt
37位ＳＭＢＣ日興証券3.9pt
38位弁護士3.9pt
39位三井化学3.9pt
40位ＮＴＴデータ3.8pt
41位ＰｗＣコンサルティング3.8pt
42位ＪＣＢ3.8pt
43位みずほ銀行3.8pt
44位日本テレビ3.8pt
45位テレビ朝日3.8pt
46位大学教員3.8pt
47位税理士3.8pt
48位日本マイクロソフト3.7pt
49位東芝3.7pt
50位本田技研工業3.7pt
51位日揮3.7pt
52位日本生命3.7pt
53位ＮＴＴ西日本3.6pt
54位ＮＴＴドコモ3.6pt
55位ソフトバンクモバイル3.6pt
56位東京ガス3.6pt
57位武田薬品工業3.6pt
58位三越伊勢丹3.6pt
59位フジテレビ3.6pt
60位薬剤師3.6pt
61位国会議員3.6pt
62位シャープ3.5pt
63位ソニー3.5pt
64位日産自動車3.5pt
65位味の素3.5pt
66位キリンビール3.5pt
67位サイバーエージェント3.4pt
68位ＫＤＤＩ3.4pt
69位キーエンス3.4pt
70位アサヒビール3.4pt
71位ＴＢＳテレビ3.4pt
72位司法書士3.4pt
73位社労士3.4pt
74位グリー3.3pt
75位オリエンタルランド3.3pt
76位ファーストリテイリング3.3pt
77位日立製作所3.3pt
78位ファイザー3.3pt
79位損保ジャパン3.3pt
80位朝日新聞社3.3pt
81位楽天3.2pt
82位ヤフー3.2pt
83位ＤｅＮＡ3.2pt
84位ＡＮＡ 総合職3.2pt
85位住友化学3.2pt
86位資生堂3.2pt
87位竹中工務店3.2pt
88位モンテローザ3.2pt
89位三井住友信託銀3.2pt
90位新潮社3.2pt
91位看護師3.2pt
92位日本郵便3.1pt
93位コマツ3.1pt
94位積水ハウス3.1pt
95位共同通信社3.1pt
96位料理人・パティシエ3.1pt
97位ＮＴＴコミュニケーションズ3.0pt
98位関電3.0pt
99位サムスン電子ジャパン3.0pt
100位オリンパス3.0pt
101位明治製菓3.0pt
102位東京海上3.0pt
103位電通3.0pt
104位官僚（いわゆるキャリア組）3.0pt
105位都・区・市役所の公務員3.0pt
106位航空管制官3.0pt
107位ＪＲ東海2.9pt
108位パナソニック2.9pt
109位ダイワハウス2.9pt
110位岡三証券2.9pt
111位介護福祉士・ケアマネ2.9pt
112位ＪＲ東日本2.8pt
113位東電2.8pt
114位花王2.8pt
115位三菱重工2.8pt
116位鹿島建設2.8pt
117位産経新聞社2.8pt
118位日経ＢＰ2.8pt
119位ＮＴＴ東日本2.7pt
120位ロッテ2.7pt
121位商工中金2.7pt
122位三井住友銀行2.7pt
123位リコー2.6pt
124位セブンイレブン2.6pt
125位みずほ証券2.6pt
126位三菱ＵＦＪモルガン証券2.6pt
127位ベネッセ2.6pt
128位三菱電機2.5pt
129位パイオニア2.5pt
130位大東建託2.5pt
131位読売新聞社2.5pt
132位オープンハウス2.5pt
133位富士通2.4pt
134位ＡＮＡ ＣＡ職2.4pt
135位ＪＡＬ 総合職2.4pt
136位イオンリテール2.4pt
137位インテリジェンス2.4pt
138位ＪＴＢ2.3pt
139位トヨタ自動車2.3pt
140位三菱ＵＦＪ銀行2.3pt
141位小中学校教師2.3pt
142位京セラ2.2pt
143位エイベックス2.2pt
144位日本経済新聞社2.2pt
145位京急 鉄道職2.1pt
146位大庄2.1pt
147位ＪＡＬ ＣＡ職2.0pt
148位ルネサス2.0pt
149位山崎製パン1.9pt
150位ワタミ1.3pt
ワーストランキング
1位ワタミ1.3pt
2位山崎製パン1.9pt
3位ルネサス2.0pt
4位ＪＡＬ ＣＡ職2.0pt
5位大庄2.1pt
6位京急 鉄道職2.1pt
7位日本経済新聞社2.2pt
8位エイベックス2.2pt
9位京セラ2.2pt
10位小中学校教師2.3pt
11位三菱ＵＦＪ銀行2.3pt
12位トヨタ自動車2.3pt
13位ＪＴＢ2.3pt
14位インテリジェンス2.4pt
15位イオンリテール2.4pt
16位ＪＡＬ 総合職2.4pt
17位ＡＮＡ ＣＡ職2.4pt
18位富士通2.4pt
19位オープンハウス2.5pt
20位読売新聞社2.5pt
21位大東建託2.5pt
22位パイオニア2.5pt
23位三菱電機2.5pt
24位ベネッセ2.6pt
25位三菱ＵＦＪモルガン証券2.6pt
26位みずほ証券2.6pt
27位セブンイレブン2.6pt
28位リコー2.6pt
29位三井住友銀行2.7pt
30位商工中金2.7pt
31位ロッテ2.7pt
32位ＮＴＴ東日本2.7pt
33位日経ＢＰ2.8pt
34位産経新聞社2.8pt
35位鹿島建設2.8pt
36位三菱重工2.8pt
37位花王2.8pt
38位東電2.8pt
39位ＪＲ東日本2.8pt
40位介護福祉士・ケアマネ2.9pt
41位岡三証券2.9pt
42位ダイワハウス2.9pt
43位パナソニック2.9pt
44位ＪＲ東海2.9pt
45位航空管制官3.0pt
46位都・区・市役所の公務員3.0pt
47位官僚（いわゆるキャリア組）3.0pt
48位電通3.0pt
49位東京海上3.0pt
50位明治製菓3.0pt
51位オリンパス3.0pt
52位サムスン電子ジャパン3.0pt
53位関電3.0pt
54位ＮＴＴコミュニケーションズ3.0pt
55位料理人・パティシエ3.1pt
56位共同通信社3.1pt
57位積水ハウス3.1pt
58位コマツ3.1pt
59位日本郵便3.1pt
60位看護師3.2pt
61位新潮社3.2pt
62位三井住友信託銀3.2pt
63位モンテローザ3.2pt
64位竹中工務店3.2pt
65位資生堂3.2pt
66位住友化学3.2pt
67位ＡＮＡ 総合職3.2pt
68位ＤｅＮＡ3.2pt
69位ヤフー3.2pt
70位楽天3.2pt
71位朝日新聞社3.3pt
72位損保ジャパン3.3pt
73位ファイザー3.3pt
74位日立製作所3.3pt
75位ファーストリテイリング3.3pt
76位オリエンタルランド3.3pt
77位グリー3.3pt
78位社労士3.4pt
79位司法書士3.4pt
80位ＴＢＳテレビ3.4pt
81位アサヒビール3.4pt
82位キーエンス3.4pt
83位ＫＤＤＩ3.4pt
84位サイバーエージェント3.4pt
85位キリンビール3.5pt
86位味の素3.5pt
87位日産自動車3.5pt
88位ソニー3.5pt
89位シャープ3.5pt
90位国会議員3.6pt
91位薬剤師3.6pt
92位フジテレビ3.6pt
93位三越伊勢丹3.6pt
94位武田薬品工業3.6pt
95位東京ガス3.6pt
96位ソフトバンクモバイル3.6pt
97位ＮＴＴドコモ3.6pt
98位ＮＴＴ西日本3.6pt
99位日本生命3.7pt
100位日揮3.7pt
101位本田技研工業3.7pt
102位東芝3.7pt
103位日本マイクロソフト3.7pt
104位税理士3.8pt
105位大学教員3.8pt
106位テレビ朝日3.8pt
107位日本テレビ3.8pt
108位みずほ銀行3.8pt
109位ＪＣＢ3.8pt
110位ＰｗＣコンサルティング3.8pt
111位ＮＴＴデータ3.8pt
112位三井化学3.9pt
113位弁護士3.9pt
114位ＳＭＢＣ日興証券3.9pt
115位プルデンシャル生命3.9pt
116位伊藤忠商事3.9pt
117位博報堂4.0pt
118位大和証券4.0pt
119位サントリー4.0pt
120位三菱地所4.0pt
121位任天堂4.0pt
122位丸紅4.0pt
123位双日4.0pt
124位新日本監査法人4.0pt
125位ＫＰＭＧコンサル4.0pt
126位ＥＹコンサル4.0pt
127位日本ＩＢＭ4.0pt
128位ＮＥＣ4.0pt
129位ＰｗＣあらた監査法人4.1pt
130位アマゾン4.1pt
131位ＮＨＫ4.2pt
132位キヤノン4.2pt
133位野村総研4.2pt
134位Ｐ＆Ｇ4.3pt
135位監査法人トーマツ4.3pt
136位アクセンチュア戦略Ｇ4.3pt
137位日本オラクル4.3pt
138位講談社4.4pt
139位リクルート4.4pt
140位デロイトトーマツコンサルティング4.4pt
141位ベイカレントコンサル4.4pt
142位住友商事4.5pt
143位野村証券4.6pt
144位ＢＣＧ4.6pt
145位ＡＮＡ パイロット職4.6pt
146位三井物産4.7pt
147位三菱商事4.7pt
148位グーグル4.8pt
149位医師4.9pt
150位ゴールドマンサックス証券4.9pt
ベストランキング
1位ＮＥＣ5.0pt
2位ＫＰＭＧコンサル5.0pt
3位ＢＣＧ5.0pt
4位Ｐ＆Ｇ5.0pt
5位三越伊勢丹5.0pt
6位ゴールドマンサックス証券5.0pt
7位医師5.0pt
8位国会議員5.0pt
9位官僚（いわゆるキャリア組）5.0pt
10位大学教員5.0pt
11位弁護士5.0pt
12位グーグル4.5pt
13位日本ＩＢＭ4.5pt
14位ＡＮＡ パイロット職4.5pt
15位ベイカレントコンサル4.5pt
16位ＰｗＣコンサルティング4.5pt
17位デロイトトーマツコンサルティング4.5pt
18位アクセンチュア戦略Ｇ4.5pt
19位三菱商事4.5pt
20位双日4.5pt
21位住友商事4.5pt
22位三井物産4.5pt
23位キヤノン4.5pt
24位シャープ4.5pt
25位ソニー4.5pt
26位キーエンス4.5pt
27位ファーストリテイリング4.5pt
28位任天堂4.5pt
29位野村証券4.5pt
30位ＮＨＫ4.5pt
31位リクルート4.5pt
32位日本テレビ4.5pt
33位博報堂4.5pt
34位料理人・パティシエ4.5pt
35位アマゾン4.0pt
36位サイバーエージェント4.0pt
37位日本マイクロソフト4.0pt
38位日本オラクル4.0pt
39位グリー4.0pt
40位野村総研4.0pt
41位ソフトバンクモバイル4.0pt
42位ＥＹコンサル4.0pt
43位ＰｗＣあらた監査法人4.0pt
44位監査法人トーマツ4.0pt
45位新日本監査法人4.0pt
46位丸紅4.0pt
47位伊藤忠商事4.0pt
48位東芝4.0pt
49位本田技研工業4.0pt
50位竹中工務店4.0pt
51位日揮4.0pt
52位サントリー4.0pt
53位モンテローザ4.0pt
54位プルデンシャル生命4.0pt
55位ＪＣＢ4.0pt
56位みずほ銀行4.0pt
57位ＴＢＳテレビ4.0pt
58位フジテレビ4.0pt
59位テレビ朝日4.0pt
60位講談社4.0pt
61位看護師4.0pt
62位楽天3.5pt
63位ＮＴＴデータ3.5pt
64位日本郵便3.5pt
65位日産自動車3.5pt
66位日立製作所3.5pt
67位味の素3.5pt
68位キリンビール3.5pt
69位武田薬品工業3.5pt
70位ファイザー3.5pt
71位三井住友信託銀3.5pt
72位ＳＭＢＣ日興証券3.5pt
73位岡三証券3.5pt
74位大和証券3.5pt
75位朝日新聞社3.5pt
76位新潮社3.5pt
77位ベネッセ3.5pt
78位小中学校教師3.5pt
79位税理士3.5pt
80位航空管制官3.5pt
81位三井化学3.5pt
82位ヤフー3.0pt
83位ＤｅＮＡ3.0pt
84位ＮＴＴ西日本3.0pt
85位ＮＴＴドコモ3.0pt
86位京急 鉄道職3.0pt
87位東京ガス3.0pt
88位オリエンタルランド3.0pt
89位三菱電機3.0pt
90位サムスン電子ジャパン3.0pt
91位住友化学3.0pt
92位コマツ3.0pt
93位パナソニック3.0pt
94位オリンパス3.0pt
95位資生堂3.0pt
96位花王3.0pt
97位三菱地所3.0pt
98位鹿島建設3.0pt
99位積水ハウス3.0pt
100位アサヒビール3.0pt
101位大庄3.0pt
102位電通3.0pt
103位インテリジェンス3.0pt
104位共同通信社3.0pt
105位産経新聞社3.0pt
106位日経ＢＰ3.0pt
107位薬剤師3.0pt
108位介護福祉士・ケアマネ3.0pt
109位富士通2.5pt
110位ＡＮＡ ＣＡ職2.5pt
111位ＪＡＬ ＣＡ職2.5pt
112位ＪＲ東日本2.5pt
113位ＪＲ東海2.5pt
114位ＪＴＢ2.5pt
115位パイオニア2.5pt
116位三菱重工2.5pt
117位ダイワハウス2.5pt
118位ロッテ2.5pt
119位商工中金2.5pt
120位三井住友銀行2.5pt
121位日本生命2.5pt
122位みずほ証券2.5pt
123位エイベックス2.5pt
124位社労士2.5pt
125位オープンハウス2.5pt
126位ＮＴＴコミュニケーションズ2.0pt
127位ＫＤＤＩ2.0pt
128位ＪＡＬ 総合職2.0pt
129位東電2.0pt
130位関電2.0pt
131位京セラ2.0pt
132位リコー2.0pt
133位ルネサス2.0pt
134位トヨタ自動車2.0pt
135位大東建託2.0pt
136位明治製菓2.0pt
137位山崎製パン2.0pt
138位ワタミ2.0pt
139位セブンイレブン2.0pt
140位三菱ＵＦＪ銀行2.0pt
141位損保ジャパン2.0pt
142位東京海上2.0pt
143位三菱ＵＦＪモルガン証券2.0pt
144位日本経済新聞社2.0pt
145位都・区・市役所の公務員2.0pt
146位司法書士2.0pt
147位ＮＴＴ東日本1.5pt
148位ＡＮＡ 総合職1.5pt
149位イオンリテール1.5pt
150位読売新聞社1.5pt
ワーストランキング
1位読売新聞社1.5pt
2位イオンリテール1.5pt
3位ＡＮＡ 総合職1.5pt
4位ＮＴＴ東日本1.5pt
5位司法書士2.0pt
6位都・区・市役所の公務員2.0pt
7位日本経済新聞社2.0pt
8位三菱ＵＦＪモルガン証券2.0pt
9位東京海上2.0pt
10位損保ジャパン2.0pt
11位三菱ＵＦＪ銀行2.0pt
12位セブンイレブン2.0pt
13位ワタミ2.0pt
14位山崎製パン2.0pt
15位明治製菓2.0pt
16位大東建託2.0pt
17位トヨタ自動車2.0pt
18位ルネサス2.0pt
19位リコー2.0pt
20位京セラ2.0pt
21位関電2.0pt
22位東電2.0pt
23位ＪＡＬ 総合職2.0pt
24位ＫＤＤＩ2.0pt
25位ＮＴＴコミュニケーションズ2.0pt
26位オープンハウス2.5pt
27位社労士2.5pt
28位エイベックス2.5pt
29位みずほ証券2.5pt
30位日本生命2.5pt
31位三井住友銀行2.5pt
32位商工中金2.5pt
33位ロッテ2.5pt
34位ダイワハウス2.5pt
35位三菱重工2.5pt
36位パイオニア2.5pt
37位ＪＴＢ2.5pt
38位ＪＲ東海2.5pt
39位ＪＲ東日本2.5pt
40位ＪＡＬ ＣＡ職2.5pt
41位ＡＮＡ ＣＡ職2.5pt
42位富士通2.5pt
43位介護福祉士・ケアマネ3.0pt
44位薬剤師3.0pt
45位日経ＢＰ3.0pt
46位産経新聞社3.0pt
47位共同通信社3.0pt
48位インテリジェンス3.0pt
49位電通3.0pt
50位大庄3.0pt
51位アサヒビール3.0pt
52位積水ハウス3.0pt
53位鹿島建設3.0pt
54位三菱地所3.0pt
55位花王3.0pt
56位資生堂3.0pt
57位オリンパス3.0pt
58位パナソニック3.0pt
59位コマツ3.0pt
60位住友化学3.0pt
61位サムスン電子ジャパン3.0pt
62位三菱電機3.0pt
63位オリエンタルランド3.0pt
64位東京ガス3.0pt
65位京急 鉄道職3.0pt
66位ＮＴＴドコモ3.0pt
67位ＮＴＴ西日本3.0pt
68位ＤｅＮＡ3.0pt
69位ヤフー3.0pt
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10年後に食える仕事 食えない仕事(グローバル化編)
これが日本人だからこそ有利な仕事

 東洋経済新報社より発売
著者：渡邉正裕
はじめに（本書の目的）第１章：いま、何が起きつつあるのか／第２章：「日本人メリット」で食える仕事の条件／第３章：各エリアの職業とその特徴１「重力の世界」－重力のように収斂される世界／２「無国籍ジャングル」－世界中の人がライバル／３「ジャパンプレミアム」－日本人らしさで生き抜く／４「グローカル」－日本市場のプロとして／第４章：判定チャート／第５章：１０年後の生き残りかた エンジニア編／セールス・バックオフィス編／第６章：１０年後の「日本人の雇用」／おわりに
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35歳までに読むキャリアの教科書
就・転職の絶対原則を知る

 ちくま書房より発売
著者：渡邉正裕
元題「ポスト戦後のキャリア論」
（以下、元原稿＝内容は同じです） まえがき/ 第１章：なぜ今、キャリア論なのか/ 第２章：年齢別の新しい俯瞰図/ 第３章：「ポスト戦後」のキャリアモデル/ 第４章：動機を顕在化するには①/ 動機を顕在化するには②/ 動機を顕在化するには③/ 第５章：能力を開発するには①/ 能力を開発するには②/ 第６章：望む仕事内容に就くには①/ 望む仕事内容に就くには②/ 望む仕事内容に就くには③/ 望む仕事内容に就くには④/ 望む仕事内容に就くには⑤/ 第７章：識者と国の役割/ あとがき
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若者はなぜ「会社選び」に失敗するのか
企業のウソを見破る技術

 東洋経済新報社より発売
著者：渡邉正裕
はじめに/ 序章/ 転職力が身につくか/ やりたい仕事ができるか/ 社員定着率は高いか/ 英語力を活かせるか/ オフィスは快適か（WEB限定）/ 働く時間に納得できるか/ 社員の人柄は自分に合っているか/ 社内の人間関係は心地よいか/ 女性は活用されているか/ 勤務地は選べるか（WEB限定）/ 報酬水準は高いか－１/ 報酬水準は高いか－２/ 福利厚生は手厚いか/ 評価に納得性はあるか/ 雇用は安定しているか/ あとがき
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「楽天は、IT系なのに労働環境は古い日本のメーカーなんです」――ヤフー・サイバー・グリーを蹴って入社したエリート新卒社員に聞く
就活でヤフー、サイバー、グリーをはじめ、コンシューマ向けウェブサービス大手のほとんどに内定したなかから楽天を選び、2010年前後に新卒入社したAさん（20代後半）。幾多の選択肢のなかから楽天をあえて選んだエリート社員から見て、入社後の楽天の働く環境は、どう映っているのか。Aさんによれば、楽天は、一般的なIT系の「自由」で「ユルい」イメージとは大きく異なる。新卒入社組に対しては、古い日本のメーカーのように人事処遇が年功序列的で、業務外にも半強制的に介入する労務管理を行っているという。2年前に導入された全社員向けストックオプション制度、二子玉川移転後の環境変化も含め、社内の実情について、率直に話してもらった。
2015/11/20
三菱商事　リストラも降格もなし！9時～5時勤務で定年まで最低年収1300万円な“最高のサラリーマン”たち
「社内では、出世コースから外れた窓際が『一番の勝ち組』と言われています」（中堅社員）――。社員6322人の平均年間給与が1375万円（平均42.6歳、2015年3月）の三菱商事。これは給与水準がはるかに低い一般職も含めた数字なので、総合職に限ると1400万円を大きく超える。しかも同期入社の間での格差が小さい。1300万円ほどのマネージャークラスまで年功序列で昇格し、降格が実質的にないため、窓際族でも給料が下がらないのだ。「外見をすごく気にする会社なので、揉め事になるリストラはしません。入社前に思っていたより、仕事をしない人が多かった。ネットサーフィン等で時間を潰して、夕方5時きっかりに帰る人もいます。それでも高給が保障される。『最高のサラリーマン』です」（若手社員）。そんな“おいしい職場”の実情を報告する。
2015/10/15
新卒採用人気トップの三菱商事　社内向け報告ばかり、自由も責任もリスクもなし、決裁は紙にハンコだらけ…「このままでいいのか？」という贅沢な悩み
昨今の就活において理系男子１位となるなど、ソニー・シャープほか電機業界の沈没もあって、文理問わず人気絶頂の三菱商事。「シューカツで上のほうの人たちをガサっと採って書類仕事ばかりさせて、まるで『人材の墓場』ですね、ってリクルートの人から言われましたが、確かに管理部ではそういう面があります」（若手社員）。終身雇用が大前提の同社では、まず下積み期間がある。「若手の仕事は、買った後の事業投資先管理が中心。これは、ようは現場で起きていることを丸の内の本社でまとめて社内向けに報告する業務で、約7割はルーティーン作業。やりがいゼロです」（中堅社員）
2015/10/08
モンテローザ　月400時間労働、うちサービス残業140時間、さらに「親睦会」で給料から売り上げ立て…元店長が語る“ブラック居酒屋”の実態
「白木屋」「魚民」「笑笑」「山内農場」「千年の宴」…と誰もが知る看板で居酒屋を展開、急成長を遂げたモンテローザ。全店舗直営（FC展開なし）で2176店は日本一の出店規模だが、2015年3月期決算で2年連続の減収減益となり最終赤字に転落、現場も疲弊し、過労死も発生させている。そのなかの２つの店で約1年間、店長（店舗責任者）として勤務し、今春、退職したばかりの元社員（20代後半）が、店舗の実情を語った。サービス残業約140時間を含む月平均400時間働き、目標に達しないと「オマエらの給料で内輪で“親睦会”を開いて売上を立てろ」とエリアマネージャーから指示され、年20回以上は自腹を切った。そのマネージャ自身も「この会社は事件になったほうがいい」と部下に漏らすほど。噂にたがわぬブラック職場だったという。
2015/09/18
給料安いヤフー、実家通いの引きこもり系オタクに最適なユル～い職場
2012年に、若い新経営陣（宮坂学社長）へと代替りして3年。「爆速」「ワイルド」を人事評価基準に入れ込むなどして、保守的で凡庸、ガチガチな中央集権カルチャーの変革を試みているものの、特段、ワイルドなサービスが生まれている気配はない。業績は安定しているが、社員の平均年間給与は、10年前と比べ、2015年3月期で40万円下がっている（平均年齢は3歳上がった）。前回記事（ヤフー株主と社長がぜんぶ持ってく「独立した個人労働者」集団）時点から新体制になっての変化や、ヤフーで働くことの実情について、若手社員に話を聞いた。
2015/09/02
アマゾンジャパン、「予め残業70時間分込みの基本給」「4年勤続しないと満額貰えない自社株」…不利な条件伏せ、その場で雇用契約書に署名迫る姑息な採用手口
アマゾンジャパンの中途採用で内定した島崎敦美さん（仮名）。だが、計4度の面接中はおろか、内定が出た段階でも雇用条件の明示がなかった。雇用契約書は入社10日前に手渡されると言われ訪問したところ、アマゾンは彼女に「契約書を持ち帰っての検討は不可」「この場でサインしなければ内定取り消し」と通告。そこで初めて明らかになった各種不利な条件――基本給に月70時間分の残業代が予め組み込まれていることや、賞与の代わりとなるRSU（制限付き株）が４年勤続しないと満額支給されないこと――を理解・検討する時間がないまま、署名せざるを得なかった。入社後も「できるだけシフトは固定」「転勤なし」などの口約束を反故にされ、体力的限界から1年持たずに退職。賞与はゼロとなり、「前職並み」と言われていた給料は１５％も減ってしまった。不利な条件がばれて内定辞退されることを防ぐため検討する時間を与えない――アマゾンの姑息な手口を報告する。（オファーレターはPDFダウンロード可）
2015/09/01
ソニーを早期退職した社歴15年超の技術者が感じた 「この会社、社長に権限ないんじゃない？」の現場
過去12年の間に、国内で計13回と、ほぼ年中行事として早期退職支援プログラムを走らせ、人員削減を続けてきたソニー。昨年も、2014年2月に発表した構造改革の一環で、「年度内に国内1500人削減（グローバルで計5千人削減）」が打ち出され、3回に分けて募集がかけられた。ソニーが得意としてきた消費者向けのあらゆる最終製品（カメラ、ビデオ、オーディオ、ネット、通話…）がスマホのアイコンに統合され事業がシュリンクしていくなか、もはやグローバルで社員14万人という規模を抱え続けるのは、無理なのか。新卒入社以来、15年超にわたって社内を見てきて、「エレキの再生はない」と昨年度の早期退職に応募して転職したばかりの元社員に、“内側から見たソニー”の実情について聞いた。
2015/08/01
「久夛良木さんに社長をやって貰いたかった」TV時代の部下が語るソニー失敗の原因、リストラの窮状
2014年10月22日、プレステ生みの親で、2005年までソニー副社長兼COOを務めた久夛良木健氏が、本社２F大会議室を訪れ、社員向けに講演した。別の事業所にもLIVE中継され、1千人を超える聴衆が参加。その内容はオンデマンド視聴で後日、全社配信された。「いつまでも同じものを作っている」「発想を広く持て、切り替えろ」等と現在のソニーを批判、社員にエールを送った。質疑応答で「久夛良木さん、一緒に仕事しましょう！」と社員が呼びかけると、聴衆から一斉に拍手が沸いたという。久夛良木氏がテレビ事業の本部長時代に部下だった現役社員（現在40代）も、講演を聴き、改めて「社長をやって貰いたかった」と感じたという。10年前のソニーと今のソニー、失敗の背景、そして40代リストラのリアルな窮状について、率直に語って貰った。
2015/07/15
ソニー　ヒット商品が出ないワケ――バラバラ組織、あきらめの早さ、尖ったモノを出せないプロセス…
ウォークマン、NEWSワークステーション（バイオの前身）、CD（フィリップスと共同開発）、ハンディカム、MD（ミニディスク）、プレステ、アイボ…と、新規性の高い製品を世に生み出してきたソニー。だが、この20年もの間、新製品、新規事業を世に送り出せず、記憶に残るようなヒット作はゼロ、業績も低迷が続く。そんな致命的な問題を抱えるソニーが、現状を打開しようと2014年４月に開始したのが、「シード・アクセレーション・プログラム（ＳＡＰ）」と呼ぶ、平井社長直轄の新規事業創出策だった。
2015/07/01
ソニー 職務給「ジョブグレード制」採用で、ほとんど全員年収カットへ　
ソニーが、約10年ぶりに新処遇制度に移行し、2015年7月から給料を改訂する。同社は11年前の2004年、一般社員全員に「グレード制」を導入。「役割と報酬をリンク」「降格もアリ」と成果主義をうたっていたものの、運用上は年功序列が維持されてしまい、再度、同じ趣旨の改革に追い込まれた。今回も、同じ轍を踏まないのか。「ソニー、管理職比率を２割に半減」（『日本経済新聞』2015年4月5日付）などの記事を読むと、管理職を半分も降格する大胆人事で急激に人件費を削減するかのように見えてしまうが、それは嘘。管理職クラスの下のほうを、新たに作った非管理職ランク（I5）に横滑りさせ、名目上は降格だが、実質の給料はほとんど下がらない仕掛けになっていることがわかった。
2015/06/22
日経BP「中高年切り」を現役社員が内部告発　賃金10％以上を一方的に引き下げ、労基法無視
日本経済新聞社傘下の出版社・日経BPで、中高年社員を標的とした労働条件の強引な不利益変更が断行されていることが分かった。現役社員が「目的は人件費削減。違法な不利益変更で中高年社員を狙い撃ちしている」と内部告発に踏み切った。同社は2014年7月、会社側が一方的に振り分ける職務に応じて、「Ｅ職」と呼ばれる53歳以上の一般社員の処遇を変えられる制度を導入。結果、仕事内容は以前と同じなのに突然10％以上も減給となる例が続出した。労働問題に詳しい弁護士は「労働条件の変更は個々の労働者本人の同意を得るのがあくまで原則」と指摘。社員・組合との交渉を経ず、就業規則への記載もないままでの一方的な不利益変更は、極めて違法性が高い。転職が難しい53歳以上の社員の足下を見るような手口に、数年後に全社員の２～３割が53歳以上となる高齢化を前にベテラン社員の給料をカットし、あわよくば退職に追い込みたい同社の苦しい内部事情が見えてきた。
2015/06/03
有名企業の人事評価と社風―転職希望者・就活生は必見！
私は2004年より年70～80人ペースで有名企業の社員を取材し続けており、のべ1千人近くに対して、人事・評価制度の運用実態（建前と現実）やキャリアパス、社風について、会社を通さずにアポをとってじっくり聞き、ニュースサイト『MyNewsJapan』に記事を書き続けている。単行本化したものも8冊ある。この分野で私より詳しい者はいない。（本稿は、『週刊東洋経済』2015年5月25日発売号＝計４ページ向けに配信した原稿の原文です。紙バージョンでは、紙幅等の都合により約35％カットされています）
2015/05/25
日本郵便 「今日と同じ明日」がやってくるホワイト職場――有休全消化、安定、調和、従順、情緒、そして将来不安
小泉首相の悲願で民営化が進み2012年に現在の４社体制となって、今秋の上場予定にこぎつけた日本郵政グループ。2016年度の新卒採用計画は地域採用を中心に6500人と国内最大で、うち郵便・物流事業を手掛ける「日本郵便」が5900人と、赤字なのに、ぜい肉をそぎ落とす意欲や戦略を微塵も感じさせない。現在は国営企業だが、上場後は外部株主への説明責任も生じ、働く環境も変化しそうだ。同グループの社員22万人弱は、その9割超が日本郵便に所属し、旧電電公社や旧国鉄と同様、大多数の現業職を一握りの総合職（旧郵政省キャリア）が率いる組織構造だ。よって現業職は伝統的な強い労組を背景にホワイト職場で、一方の総合職は、かつての国Ⅰ試験もないのに仕事内容は民営化による新事業企画などキャリア官僚的で権限が大きい。現業職と総合職、それぞれ2010年以降に国内の有名大学を卒業して日本郵便に入社後、ギャップを感じて転職した元社員（過去2年以内に退職）に実情を聞いた。
2015/05/01
「日本の就活生は恵まれている」教育費4千万円超のエリート韓国人大学生――父はサムスン部長、母は大学教員――が語る“羨ましい日本の就職事情”
高2から来日し、現在は有名私大（早慶上智関関同立の１つ）に通う韓国人留学生のパクさん（仮名）は、父が新卒でサムスン電子に入社したエリートで、その激務を垣間見てきた。教育水準が韓国トップのソウル市瑞草区（ソチョク）で1人っ子として育ち、3歳から月謝が約30万円という英語環境の私立幼稚園で英才教育を受け、小中学校時代も塾と家庭教師に学び、既に教育費だけで4千万円超にのぼるという。結果、10代にして日英韓トリリンガルとなったパクさんは日本語を流暢に操る。自殺者が出る受験戦争、大学生活を潰す兵役、できて当り前の英語、卒業前の内定がほとんどない文系の就活…そんな国から見ると、日本の就職事情は「とても羨ましい」という。受験勉強～就職活動における両国の違いについて、率直に語って貰った。
2015/04/30
インテリジェンス、サイバー藤田を生んだ「全然インテリじゃない」ドМ営業――アリのように、奴隷のように…
新経連の三木谷氏が、自分の成功経験をベースにベンチャー企業の社員は残業代ゼロを可能にせよと提言するなど、夢があるなら長時間・低賃金労働はＯＫ、との意見を述べる経営者が後を絶たない。つまり、“将来の成長企業や起業家はブラック企業から生まれるのだから、特別に容認すべき”というわけだ。その典型例を、サイバーエージェントの創業者2人を輩出した新興企業にみることができる。未来の起業家を輩出したインテリジェンスという会社は、どのようなカルチャーを持つのか。「ガッツと熱意で、アリのように、奴隷のように働きたい人が多い、ドМ集団でした」と語る元社員（過去2年以内に病に倒れ退職）に、その働く環境の実情について率直に語って貰った。
2015/04/19
JR東 社会人採用の助役が語る「僕が入社前に知っておきたかったこと」――人身事故処理、痴漢、首つり、AED、酔客…日々ドラマな駅員業務
政府の無策で非正規社員の増加と格差拡大が進んだ結果、若者の安定志向は高まる一方だ。そんななか、公務員と並んで安定しているインフラ企業の代表格が、東日本旅客鉄道（JR東日本）。就職先としての人気は高く、給料の絶対額も高い。大量退職を補う必要性から、年1700人規模の大量採用を継続中で、新卒だけでなく中途の社会人採用も活発だ。だが、その現実の仕事内容は、ほとんどの人にとって、入社前の想定をはるかに超えたものだという。「実情を知ったうえで検討してほしい」「自分の子供が男の子なら入社を勧めるが、女の子なら躊躇する」――。40代の現役社員が、その真意を語った。
2015/04/04
「低成長・格差時代」を生き抜くために、子どもに示すべき教育の選択肢
私は教育現場を全く取材していないが、企業の現役社員を年100人ペースで11年も取材し続けているので、採用動向や、社会でどのような教育が必要となっていくのかについて、現場発の情報から実感している。幸福のキャリア（仕事選びや能力蓄積の軌跡）というのは結局、幼少期からスタートする教育の良し悪しにかなりの程度依存することも強く実感している。特に、今後しばらく低金利・低成長・格差拡大の時代が続くとみられる日本で、親は子どもにどのような職業教育を提供するべきなのか。雑誌の取材を受けた際の内容をもとに、より詳細にお伝えしておきたい。（本稿は『週刊東洋経済』2015年2月23日発売号＝計4ページの詳細版です。サマリー版は雑誌を参照いただきたい）
2015/02/23
100円ショップのダイソー、取材協力者を「人質」に和解条件でMyNewsJapanの記事削除を求める
ダイソーに幹部社員として採用された男性が、タイで不法就労を強要された―――その事実を筆者は、2013年5月19日付の本サイト記事で報告した。その後、当事者である山中孝治さん（仮名）は同年6月にダイソーを提訴し、2015年1月、ダイソーが、請求額の8割超にあたる約1800万円の解決金を山中さんに支払う形で、勝訴的和解が成立した。ところがその和解協議の場で、ダイソーが、姑息な和解条件を提示していたことがわかった。上記記事を「山中さんの責任で」筆者とMyNewsJapan編集部に削除させるよう執拗に要求し、「法的手段を取れ」等と脅していたのである。結局、ダイソーと原告が連名で記事削除を求める形となった（右記参照）。法廷では取締役が「就労ビザを取得しないのは違法であると分かっていました」などと罪を認める一方、被害者を人質にとる形で自らへの批判記事の削除を裏で画策するダイソーの陰湿な体質が改めて露呈した。記事掲載後から和解に至るまでを報告する。
2015/02/20
デロイトトーマツコンサルティング 現役マネージャーが後進にぜひ伝えておきたいDTCの特徴、業績、戦略
2014年、デロイトトーマツコンサルティング（DTC）には、約120人（春80、秋40弱）が新卒入社した。2015年も、ほぼ同じ規模が続く見通し。別途、中途入社は月平均20～30人ペースで、年100人ほどが辞めるため、純増が年300人規模に及ぶ拡大基調だ。2014年9月期決算は、売上高が前期比29％増の325億円、税引き前利益は同52％増の58億円と順調に成長し、社員数も1765人（10月1日時点）に。社内では3年後（2017年9月期）に1人あたり売上高2500万円を維持しつつ売上高540億円達成という野心的な目標が掲げられている。DTCに、働く場として死角はないのか。最新情報をもとに現役マネージャーに実情を聞いた。
2015/02/20
「頭がよくないから話はきかない」と思われない、グダグダにならないためのケース面接対策――３つの失敗体験より
来年入社の新卒採用が始まりつつあるが、これが終わると中途採用のシーズンになる。今回は、コンサル会社を中心によく行われる「ケース面接」で、実際にどんなお題が出され、どう進められたのか、筆者自身の体験に基づいて記す。巷に出ているものは「美しい解」を出すことを意図して書いたものばかりで、応募者と面接官のやりとりをありのままに記したブログは、意外にも少ない。筆者は結果的にケース面接の通過は叶わなかったが、むしろ失敗例から学ぶことが多いはずで、失敗のポイントが分かれば、どう対策すればよいかも見えてくる、と考える。関係者によれば選考基準は「頭のよくない奴だと思ったら、話はもう聞かない」など。マッキンゼー等のケース面接に何度も臨んだ筆者の経験から、「文字を書き起こして見直す」など、お勧めの対策をいくつかお伝えするので、イメージトレーニングに役立ててほしい。
2015/02/19